日本企業の多くは喫緊の経営テーマとして、グローバリゼーションやデジタルトランスフォーメーション(DX)、新規事業の創出、既存ポートフォリオの再編などを掲げている。いずれに取り組むにも、M&A(合併・買収)は足りないリソースを補う手段として欠かせない。このため今後もM&A件数は増加していくことが見込まれる。 これまで日本企業によるM&A件数は、2011年から8年連続で増加(年率11.7%増)し、2019年に過去最高の4088件に達した。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、2020年は3730件まで落ち込んだものの、2021年は4280件と過去最高を更新している。M&Aは引き続き経営における重要な成長戦略の1つになっている。 そもそも、M&Aの成功をどのように定義すればいいのだろうか。一義的には「買収の目的を達成し、想定していたEBITDA(利払い・税引き・償却前利益)を上回る利益を生み出す
![M&Aの成否を分ける「ITデューデリジェンス」とは、入札の勝敗に影響も](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/d0dddfd4c18c92ae7940c56ab76c4248683f1260/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fxtech.nikkei.com%2Fatcl%2Fnxt%2Fcolumn%2F18%2F01926%2F012700001%2Ftopm.jpg%3F20220512)