iTMS、Amazonがハリケーン被害救済の募金開始
甚大な被害が報告されている米国南部のハリケーン「カトリーナ」被害を救済するため、Apple、Amazonがそれぞれのショッピングサイトで募金を集めている。 米Apple ComputerはiTunes Music Store（米国住所のクレジットカードが必要）に「Hurricane Relief Donate Here」というページを設け、iTunesからワンクリックで募金できるようにしている。 寄付金額は、5ドル、10ドル、25ドル、50ドル、100ドル、200ドルから選択できる。寄付金は匿名で米国赤十字に贈られる。 なお、この寄付はアローアンスやプリペイドカードには対応しておらず、クレジットカード経由でしか行うことができないようだ。 一方、米Amazonもハリケーン被害救済のための寄付がワンクリックで可能なページ「American Red Cross Hurricane Relief」
「iTMS-Jへの楽曲提供は検討している」――SME、音楽流通への考え
「iTMS-Jへの楽曲提供は検討している」――SME、音楽流通への考え：インタビュー（1/2 ページ） 日本でiTunes Music Storeが開始されて約1カ月。「着うたフル」など携帯電話向けサービスも拡大の一途をたどっており、音楽流通の手段はこれまでのCDパッケージオンリーの時代から大きな変革の時を迎えている。 そんな多様化の時代に、“レコード会社”はどのような考えを持ち、どのようなスタンスで挑もうとしているのか。ORANGE RANGEやASIAN KUNG-FU GENERATION、OASIS、AEROSMITHなど人気アーティストを擁するソニー・ミュージックエンタテインメントの井出靖氏（コーポレート・スタッフグループ 広報チーム シニアマネージャー）に尋ねた。 健全な音楽流通のため、ある程度のコントロールは必要だ ――CDの販売を始め、レンタルや携帯電話向けサービス、音楽配
ITmedia ライフスタイル：人はなぜ音楽を買うのか
iTunesミュージックストアが人気である。サービス開始4日後に発表されたニュースでは、既に100万曲を販売してのけたという。 ここは「4日間で100万曲」という数字に驚くべきところなのだが、スティーブ・ジョブズ氏の発言を元に計算すると、日本のほかの音楽サービスでは1カ月でだいたい50万曲を販売しているということになる。筆者は逆に、これまでの日本の音楽ダウンロードサービスでさえ、月に50万曲も売れていたことに驚いた。値段も高く、DRMが不便なサービスであっても、これだけの顧客がいたわけである。 月に50万曲という数字は、試しにちょっと買ってみた、というレベルを超えている。おそらく日本市場の特性からすると、J-POPのシングルが主流であろうと予測するが、音楽を買う手段として確実にオンライン販売の利便性に人々が気付いたと見ていい。 今さらと言われるかもしれないが、オンライン販売の利便性とはなに
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