日経平均株価を代表的な指標とする日本株は、今後一段と上昇するのだろうか。 機関投資家が大きな資金で「利ザヤ」を稼ぐ手法の一つに「裁定取引」があるが、東京証券取引所によると、裁定取引に係る現物ポジションは、売り残1兆3687憶円(5億6318万株)、買い残5729憶円(2億7276万株)。「売り残÷買い残」の倍率は2.39倍だ(株数ベースでは同2.06倍、いずれも10月25日現在)。 この数値は解消気味とは言え、まだ圧倒的に売り残が多く、市場の姿は先安型が変わっていないことを示す。また個人投資家の姿勢を表す目印の1つと言われる日経レバレッジETF(上場投資信託)の貸借倍率(こちらは買い残÷売り残で表示)は0.72倍と、やはり買い残より売り残が圧倒的に多く、先安対応のポジションを崩していない。 「売り方」は何を期待しているのか? いったい、売り方は何を期待して一定以上の売りポジションを維持して