メディア・パブ: 消費者はこれまでの広告を急に信頼しなくなってきた
企業が経費をかけて宣伝する広告に、消費者は信頼しなくなっている。特に、従来型のＴＶ広告や雑誌広告、新聞広告に対する信頼が、この2年間に目立って落っこちてきている。逆に、知っている人が薦める話や消費者の意見には、信頼を置くようになっている。 ニールセンが2011年9月に世界56カ国2万8000人のオンライン消費者を対象に実施した広告の信頼度調査であるが、想像通りの結果と言える。知っている人の推薦を92%もの人が信頼している。オンラインでの口コミが浸透しているのも弾みを付けているのだろう。でもソーシャルネットワーク広告やモバイル広告は従来型広告のせいか、まだ信頼されていない。 以下に2009年4月実施の信頼度調査結果も載せておく。上のグラフとの変化を見れば分かるように、企業が仕掛ける広告がこぞって信頼を落としている。旧来型のテレビやプリント（雑誌、新聞）広告だけではなくて、ブランド（企業）サイ
メディア・パブ: TumblrとPinterest,さらに勢いが加速化
今年のソーシャルメディアの台風の目は、TumblrとPinterestになりそうだ。 昨年から両サービスとも凄い勢いで成長していたが、最後の12月にはユニークビジター数が一段と跳ね上がった。12月のユニークビジター数が以下のグラフのように、Tumblrが前月比18%増の1880万人に、Pinterestが前月比55%増の751万人となった。これは、TechCrunchに掲載されていたcomScoreのデータであるが、驚くばかりの増え方である。 （ソース：comScore、引用：TechCrunch)。線グラフに添えた数字の単位は100万人 どちらも画像をベースにしたソーシャルサービスである。ユーザーがネット上のお気に入り画像を拝借して貼り付ける場合が多い。Tumblrはその画像を貼った簡易ブログであり、一方のPinterestは画像を貼り付けたピンナップボード（共有ボードと個人ボードがある
メディア・パブ: 米国の大手新聞サイトでもGrouponの共同購入サービスを
米国の大手新聞社マックラッチー（McClatchy）はGrouponと提携し、新聞サイトでGrouponの共同購入サービスを実施することになった。McClatchy傘下の地方新聞サイト毎に、Grouponが独自の共同購入取引を提供することになる。 Grouponは今話題のサービス。特定の地域でDaily Dealとして1日1品を対象に購入者を募り、購入者がある人数集まればその出品が通常価格より5割前後安く購入できる。そのDaily Dealの内容を、FacebookやTwitterなどで友人などに簡単に知らせることができるようになっており、取引成立に必要な購入者数も容易に集まるということだ。Grouponサービスの人気が爆発するに伴い、Grouponのクローンサービスが相次ぎ登場している。米国だけではなくて、日本や中国でも。 Grouponのパートナーとして提携するMcClatchyは米国
メディア・パブ: 17歳のロシア高校生が仕掛けた最もホットで奇妙なサービス“Chatroulette”
先週あたりから，米国のマスメディアでも話題になり始めたサービスがChatroulette。ネット業界の人気ブログSilicon Alley Insiderが， super hot（超ホット）, super ridiculous（超バカバカしい）, and super voyeuristic（超のぞき見）のWebcamサイトとして紹介している。 ビデオチャットのサービス。チャットの相手として世界中の見知らぬ人がランダムに選ばれる。ボタン一つでどんなハプニングが起こるかわからないので，ロシアンルーレットのようだとも。1か月前ころからマニアックなユーザーの間で人気が高まっているという。マスメディアでおそらく最初に大きく紹介したのがNew York Magazineである。2月5日の記事見出しが“The Human Shuffle”。 そこで気になるのが，このように物議を醸し出しているサービスを，
メディア・パブ: NYタイムズ，編集スタッフを100人削減する一方で，デジタル部門の14職種を募集
NYタイムズのWebサイトに，次のような求人案内が出ていた。 NYタイムズは今週月曜日に，編集スタッフ100人の削減を発表したばかりである。なのにWebサイトでは，ソフトウエア開発やデザインの14職種の専門家を募っている。オンラインシフトを加速化させていくには，デジタル部門の強化が欠かせないのだろう。 ◇参考 ・NYタイムズ，年内に編集スタッフ100人を削減（メディア・パブ）
メディア・パブ: 紙メディアからネットメディアへ，ジャーナリストの大量移住が始まるのか
米新聞業界では今や，リストラや身売りの話が日常茶飯事になってきた。先週末にもAFP通信社が“112 jobs cut at San Diego newspaper”を伝えていたが，この程度の話だともうニュースにならない。 paper cutsマップによると，今年に入って1万3253人の従業員が，勤めていた新聞社のオフィスから追いやられたようだ。 米大手新聞社のMcClatchy（マクラッチー）が今年第2四半期に増益になったのも、大幅人員削減が利益を押し上げただけのこと。同社は昨年6月に全従業員の10%に相当する1400人の削減を発表し、さらに今年3月には15%に相当する1600人のカット（“McClatchy Plans to Cut 15% of Staff”，NYTimes.com）を明らかにしていた。Blommberg.comの記事“McClatchy Extends Wage Ha
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