リクルート社にて新規事業立上げて子会社社長を務め、その後新規事業開発室長による、新規事業の実践論(新規事業立上げ手引書)の内容を要約します。 およそ5年強の間に、同社で1500件の新規事業支援、300社の起業家の卵の支援、独立後は大企業の25社500新事業の支援をした著者。 単純計算すると、1年間に450件ほど新規事業支援をしているとのことで、一つ一つ中身の深い支援やプロダクト販売開始前後の支援は非現実的と思われ、おそらく新規事業プランコンテストや企画支援の色が強めの内容だと想像します。 ■1章:日本人は「社内起業」が向いている ・日本の大企業311社の中で、その94.2%が中長期で取り組む重点テーマとして「新規事業」を掲げている。ただ、昨今の日本企業からイノベーションが生まれていないと言われて久しい。 ・日本企業がイノベーションを生めなくなったのは、ここ20〜30年の話。1980年代まで