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2008年4月、デジタルサイネージ事業を手がけるストリートメディアを大森洋三氏が立ち上げた。同氏はこれまで、ウェザーニューズ、サイバード、インデックスと、携帯電話向けメディア関連企業において経営の中枢を担ってきた。「命をかけるだけの価値がある」というデジタルサイネージ事業への思いを大森氏に聞いた。(聞き手は島田昇=日経コンピュータ) ストリートメディアは、どんなデジタルサイネージを手がけるのか。 当社のデジタルサイネージ事業は、地上デジタル放送を活用したサービスであることが最大の特徴だ。当社の立ち位置は、デジタルサイネージを対象にしたコンテンツ配信サービス提供者ではあるが、コンテンツ配信そのものではなく、デジタルサイネージと携帯電話などを連携させるサービス部分を軸に、事業モデルを展開する。 具体的には、デジタルサイネージに表示されている映像に対し、消費者が非接触型ICカードを搭載する携帯電
若者は“テレビ離れ”していない、むしろ多様な視聴スタイルによって受け入れられている。こんな実態が、若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研の調べでわかった。 同社は1月28日、首都圏在住の20歳〜34歳男女のテレビ視聴動向に関する調査レポート「若者におけるテレビの存在価値の考察」(PDF)を発表した。 それによると、M1層(男性20歳〜34歳)、F1層(女性20歳〜34歳)は、M2(男性35〜49歳)、F2(女性35〜49歳)と比べてもテレビを平日、休日ともによく見ており、自宅で1番長い時間していることでも「インターネットをする」を上回り「テレビ番組を見る」がトップ。テレビ好きが多く、CMを見ない人は圧倒的に少数派であることがわかったという。 1日あたりの平均テレビ視聴時間は、平日はM1層が2時間25分、F1層が3時間4分。休日になるとそれぞれ、3時間36分、3時間49分に増加す
元来、サイト内解析ツールは、ユーザービリティ向上の観点から成約率(コンバージョンレート:CVR)を高めようと試みる際の分析“手段”として用いられているが、その分析“手法”はまだ確立されていない。安易な分析は真実とは程遠い結果をもたらし、時間と労力だけを費やしてしまう。 そんな懸念を一抹でも持っている方のために、サイト内解析における分析プロセスをCVR向上のための方程式として紹介する。汎用的に使える分析手法であるため、各論部分は論じることができないが、サイト内解析担当者に新しい分析の切り口を提供したい。 まずCVRの定義は「サイト来訪者数に対する成果に至った回数(または人数)の割合」とする(成果とはサイトの目的によって「会員登録」や「資料請求」、「購入回数」に相当する)。 CVR向上のための方程式はいくつか存在するが、それらにはヒエラルキー(階層)があり、そのヒエラルキーを意識し、上位(マク
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