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では、まずは一つ目のテーマ。「一人目二人目のエンジニアの探し方」。共同で創業していると楽だと思うのですが、そうでない場合はどうやって出会うのか。いわゆる“文系出身の社長”でエンジニアのツテがない方だと、よくお困りになるケースかと思います。 何が自社と合うのか、どういうスキル持っていると採用したほうがいいのか、そのあたりのことを詳しく、みなさんの経験談を交えながら聞いていきたいと思います。 僕、一人目の従業員ですね。 なるほど。じゃあせっかくなので、ニ人目以降の採用について教えてもらえませんか。 僕の次の次の方がユニークで、弊社はクラウド会計のfreeeというサービスをつくっているのですが、TechCrunch（テッククランチ）というスタートアップピッチイベントに結構早い段階で出たんですね。そこで入賞させていただき、TechCrunchでプロダクトが記事として掲載されたんですね。それを見た、

毎年のようにおこなわれる法改正ですが、今年はどのような変更があるのかまるっと知りたい！という方も多いのではないでしょうか。人事労務に携わる方は「ミスが許されない」環境ではありますが、膨大な情報量に疲弊しているケースもあるかもしれません。本資料では、HR領域に関連した法改正について、2024年に施行されるものを中心にまとめております。限られた時間の中で集中的に正確な情報収集をしたい方は必見です。

採用領域に携わっている方々で、何か困ったことがあって情報を得ようとした際、どのような行動をしていますでしょうか？ 日本の人事部やHRogのような、人材・採用のニュースやノウハウが掲載されているサイトをみたり、セミナーに参加してみたり、採用支援会社に問い合わせをしてみたり、人事仲間に相談してみたりと、さまざまなことをされているかと思います。 その中で、「よく書籍で見る名前だ」「この人、ネットで検索するとよく出てくる」「イベン]トにたくさん登壇していて名前をよく聞く」「SNSでよく採用に関する投稿をしてて、フォロワーが多い」など、『採用領域に関するオピニオンリーダー』のような方々にめぐり合うことはないでしょうか？ そのような方々の情報発信を参考に採用業務に活かしたこともある方もいらっしゃることでしょう。 そこで今回は、HR NOTE編集部によるピックアップにはなりますが、『採用領域に携わる注目

―これからの人事というところで、採用市場の変化に関して何か感じるところはありますか？ 宇田川氏：転職希望者数よりも求人が上回っていて、どの企業も人材不足という声を良く聞きます。 今や採用担当者はただ待っていても人材の確保ができないと思うんですよ。求人広告に掲載するのも、紹介会社を利用したとしても、ただそれだけで待っているのではなくてこちらからもアクションしていく必要がある時代になってきたなと思います。 求める人材は待っていてもそもそも出ないんだっていう状況なので、「採りにいかないと」と思い、弊社ではダイレクトリクルーティングにも力を入れています。 ―そめひこさんはどうですか。 そめひこ氏：明確に記憶しているのが、3年前まではダイレクトリクルーティングって言葉があまり聞こえてこなかったんですよね。 リファラルリクルーティングっていうキーワード自体が1年半ぐらい前から徐々に盛り上がってきて、メ