琵琶湖の植物プランクトン異変 少数派減、生態系に懸念：朝日新聞デジタル
琵琶湖の生態系を支える水中の植物プランクトンの分布に異変が起きていることが日本と台湾の研究グループの解析で明らかになった。過去約３０年の間に少数派のプランクトンが次々と姿を消していた。専門家は「温暖化の影響で他の湖沼でも同様の変化が起きている可能性があり、調査が必要だ」と語る。 滋賀県琵琶湖環境科学研究センターの一瀬諭さんらが、１９７８年から湖水１ミリリットルに含まれる植物プランクトンの種を顕微鏡で数えてきた。７８～８７年には１４０種確認できたが、９８～２００６年には２４％減の１０６種になっていた。 これが単なる種の減少にとどまらないことが、台湾大学海洋研究所の謝志豪教授や大学院生の蔡政翰さん、立命館大学の熊谷道夫教授らの解析で判明した。
宅配便が限界 「大幅な価格上昇起きる可能性あり」との予測
1970年代に始まった日本の宅配システムが限界に達しつある。今ではネット通販では「送料無料」が主流だが、それも宅配業者が、荷主企業からのダンピングに応じてきたから成立しているものだ。 ヤマト運輸では、2000年代初頭には1個あたり700円以上あった運賃単価が574円にまで下落。佐川急便も同じく1000円近くが486円にまで落ちた。宅配便の荷物量は増えているのに単価が下がっているので、「豊作貧乏業界」とも評される。 業者側もついに音を上げた。宅配業界は、業界1位のヤマト運輸のシェアが46.3％、2位の佐川急便が33.9％、3位の日本郵便が11.9％と上位3社が9割以上を占める寡占状態。彼らは価格競争やサービス競争でシノギを削ってきたが、3社とも同じ悩みを抱える今、料金改正が各社共通の課題になっている。 実際、佐川急便は荷主に対しては値上げを求め、昨年、大荷主であるネット通販大手のアマゾンとの
さらば電力会社！ 自家発電で自給生活する人が意外と増えていた - ライフ・文化 - ニュース
自宅アパートの窓にソーラー発電パネルを設置して、自家発電生活を送る横浜市の大井さん 電力会社からの送電に頼らずに、自分の生活に必要な電気を"自給"している人が、少しずつ増えているという。 一般的な家電生活のまま完全自給している人、使う家電を厳選して小さめの発電システムで自給している人、完全自給は無理だけど電力会社の電気と併用している人と様々だが...一体どうやるの？ ９月末、九州電力、沖縄電力、四国電力、東北電力、北海道電力の電力各社が５０ｋＷ以上の太陽光発電からの、新規の送電網接続申請を保留すると発表。それを受け、売電収入を当てにしていた多くの企業や個人の困惑が伝えられた。 その一方で、最近は自分でつくった電気を電力会社に売電せず、バッテリーにためて自分で使う人も増えている。なかには電力会社との契約を切って、電力の完全自給をしている人もいるというから驚きだ。 まずは一般的な家電生活のまま
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