IOC=国際オリンピック委員会は、東京オリンピック・パラリンピックの選手など参加者に向けた新型コロナウイルスのワクチンについて、アメリカの製薬大手ファイザーとドイツの企業ビオンテックから提供を受けることで覚書を交わしたと発表しました。 IOCとIPC=国際パラリンピック委員会は、東京大会の参加者に対して日本入国前の新型コロナのワクチン接種を推奨してきました。 IOCは6日、この取り組みを強化するために、アメリカの製薬大手ファイザーとドイツの企業ビオンテックの2社との間で覚書を交わし、各国や地域のオリンピック・パラリンピック委員会を通して選手や関係者など大会参加者にワクチンが提供されると発表しました。 IOCによりますと、菅総理大臣とファイザーのブーラCEOの対話の中でブーラCEOから提供の申し出があり、その後、IOCとの間で調整が進められたということで、すでに各国や地域が確保しているものと
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