2018年4月10日のブックマーク (4件)

  • 夫が初めてADHD治療薬コンサータを服薬した日 - にののシステム科学講座

    詳細は省きますが、どっちが良い悪いは置いといて私たち夫婦の関係は夫の発達凸凹を原因としてあまり上手くいってはいませんでした。 いろいろ話し合いを重ねたこともあったけれど、関係は改善されることはなく悪化するばかり。 最後の手段として夫は受診し知能検査等を受けた結果、コンサータの服薬を決断しました。 後から夫に聞きましたが、服薬をしなければ更に私との関係が悪化するし、効果がなければやめれば良いと考えていたそうです。 大きな凸凹 夫が受けた検査は「WAIS-3」。 WAIS™-III成人知能検査 | 検査詳細 | 心理検査 | 日文化科学社 下位検査のうち特徴的な数値を表した項目がありました(下位検査項目の数値は、19 が満点、10 が標準値)。 ⑴「絵画完成」は視覚刺激に素早く反応する力、視覚的長期記憶力を調べる検査です。夫の数値は3。 この数値が夫の日常生活にどのような影響を及ぼしているか

    夫が初めてADHD治療薬コンサータを服薬した日 - にののシステム科学講座
    denilava
    denilava 2018/04/10
    この物語自体はとてもよい話ではあるが、薬によって人格が矯正されるのはその社会に適合するように調整されるだけであり自然ではなく偶然に社会がその個人の特性に合わないという可能性を拒絶してることを知るべき。
  • 「触らない痴漢」の恐怖とロンドンの監視社会

    数字を見てるだけで「経営をする気」がない経営者 「会社を変えてやる!」と意気揚々だった若手が、出世したとたんに豹変 女性だけの会議はダラダラ長い ヒマな50代がごろごろいる 「いやぁ、完徹しちゃって、ははっ」と徹夜自慢する etc etc どこの組織でも起こる問題を53の研究に基づき「真実」を展開。 「文化心理学」「ピーターの法則」「首尾一貫感覚」「わが国大企業の中間管理者とその昇進」「OECD国際成人力調査 」「プロジェクト・アリストテレス」など幾多もの理論や学術論文に加え、「 600人強へのインタビュー」から改善の具体策を導き出す“役立つ一冊”です。 続きを読む 触らない痴漢にこわい思いをしてきた 週刊誌では、都道府県警察が、痴漢に対して警戒や対策を強化した結果、痴漢の取り締まりの強化検挙件数が2006年の4181件から、3217件(2016年)減少したものの、強化策が皮肉にも「触らな

    「触らない痴漢」の恐怖とロンドンの監視社会
    denilava
    denilava 2018/04/10
    触らない痴漢を日本人が理解しうるのは高度な思考だろう。現実は発生していないが何らかの不都合や不慮の利益を生じその不快や享楽を感じうるとは象徴的な事象であり日本人がその空間に疎通成立を認めることである。
  • 「首相案件」面会メモ 愛媛知事が認めた加計文書全文:朝日新聞デジタル

    愛媛県の中村時広知事が10日の記者会見で「職員が作成したメモ」と認めた文書の内容(全文)は以下のとおり。 ◇ 報告・伺 獣医師養成系大学の設置に係る内閣府藤原次長・柳瀬首相秘書官との面談結果について 27.4.13 地域政策課 1 4/2(木)、獣医師養成系大学の設置について、県地域政策課長・今治市企画課長・加計学園事務局長らが内閣府藤原次長及び柳瀬首相秘書官らとそれぞれ面談した結果は、次のとおり。 《藤原地方創生推進室次長の主な発言(内閣府)11:30》 ・要請の内容は総理官邸から聞いており、県・今治市がこれまで構造改革特区申請をされてきたことも承知。 ・政府としてきちんと対応していかなければならないと考えており、県・市・学園と国が知恵を出し合って進めていきたい。 ・そのため、これまでの事務的な構造改革特区とは異なり、国家戦略特区の手法を使って突破口を開きたい。 ・国家戦略特区は、自治体

    「首相案件」面会メモ 愛媛知事が認めた加計文書全文:朝日新聞デジタル
    denilava
    denilava 2018/04/10
    これが事実なのか虚偽なのかわからないが、信頼できない相手が自分にとって都合の良いことを認めたときに限って真実だと信じて喜ぶ現象について名前を付けてほしい。現在の新聞の利益はほぼこれによって生まれてる。
  • 「将来は買い物の80%をキャッシュレスで」経産省が提言 | NHKニュース

    買い物の80%を現金を使わない「キャッシュレス決済」にすることを目指しています。店の人手不足などに対応するため、経済産業省の検討会がキャッシュレス決済を拡大すべきだという提言をまとめました。 このため、経済産業省は有識者などの検討会で普及に向けた提言をまとめました。 提言ではキャッシュレス決済の比率を、2025年には40%と今の2倍に拡大し、将来は80%を目指すとしています。 そのうえで、目標に向けては、消費者に個人情報の漏えいや不正送金への懸念が根強いため、個人情報などを守るセキュリティー対策の徹底が重要になると強調しています。 さらに、サービスの規格の統一や、現金払いより有利になる税制面の優遇措置のほか、小さな商店でも利用できるように補助金なども検討すべきだとしています。 経済産業省は、キャッシュレス決済が広がれば買い物に関する膨大な情報を活用した新たなビジネスも期待できるとして、今後

    「将来は買い物の80%をキャッシュレスで」経産省が提言 | NHKニュース
    denilava
    denilava 2018/04/10
    総務省よ財務省あたりが日本銀行デジタルをたちあげて国内発の認可デジタル通貨は国が定めた方法により円と交換可能で国内デジタル為替によってレートが変動するような日本社会を構築して一大産業を作るべき。