・子宮頸がん予防ワクチンの接種勧奨の一時中止に伴う影響を、各年度でのワクチン接種率をもとに算出し、HPV感染リスクが生まれ年度によって大きく異なる可能性を明らかにした。 ・日本では2010年度から公費助成、2013年4月から定期接種が始まったが、副反応とされる多様な症状の出現の影響でワクチン接種の勧奨が一時中止された状態が続いており、生まれ年度によってワクチン接種率に大きな差が生じていることが問題視されている。 ・今後、ワクチン接種の勧奨再開をできるだけ早期に行うこと、および、再開の際に接種勧奨中止期間に接種対象年齢だった女性にも接種対象を拡げることで、感染リスクを抑えられる可能性がある。 大阪大学大学院医学系研究科器官制御外科学講座（産科学婦人科学）の田中佑典医員と上田豊助教らの研究グループは、1993年度から2008年度生まれの日本女性の20歳時のHPV16・18型 感染リスクを生まれ