さくら事務所：マイホーム購入 資金計画のリスクヘッジ計算式マイホームを購入した後に、「住みたくなくなった」「親と同居することになった」「転勤」「リストラ」「減給」など、いわゆる「不測の事態」が起きたとき、マイホーム処分する方法は、「売る」か｢貸す｣かの選択肢しかありません。 ところが「売る」ことを考えて、Ｘ年後の売却価格（資産価格）を想定するのはプロでも困難。 そこでおススメしたいのが、「貸す」ことを考えたリスクヘッジ。 「マイホームを人に貸して“賃料”を受け取ることで住宅ローンや各種費用をまかなう」という方法です。賃料は、売却価格に比べて下方硬直性が高い（状況の変化による変動が少ない）ため、ある程度の想定が可能です。 １.賃料の想定 不測の事態が生じて、人に貸す場合、いくらで貸せるのか。 ここではまず「想定賃料」を出してみます。 (1)賃貸情報から賃料を推測する インターネットの賃貸情報や住宅情報誌などで、「同じ駅」「同
