世界主要株式市場の株価収益率（ＰＥＲ） ｜ 銀行.info - 間違いだらけの銀行選び -
アメリカ/NYダウ、アメリカ/ナスダック、イギリス/FT100、インド/SENSEX、ドイツ/DAX、トルコ/イスタンブール、ブラジル/ボベスパ、ロシア/RTS、香港/上海総合指数、中国/H株、中国/上海、南アフリカ/全株、日本/東証グロース、日本/日経225 株価が割高か割安かを判断するのは素人では難しいものです。いや、不可能です。そこで株価の割安・割高を計る最も一般的な指標である株価収益率(PER)を、世界各国の主要株式市場別にご案内します。 一般的に株価収益率(PER)は15倍から20倍くらいで、20倍を超えてくると割高、15倍を下回ると割安と言えます。ただし割安には割安なだけの理由があるので、基本的には「割高な株式市場には、なるべく手を出さない」と考えておけばいいでしょう。 なお、こちらのデータは2018年7月まではキャピタル・パートナーズ証券の予想PERを、2018年9月からBl
ＰＥＲなどの有効性に疑問符の相場 「マイナス・デルタ償却資産」に注目｜株式市場透視眼鏡｜ダイヤモンド・オンライン
【第64回】 2009年05月13日 ＰＥＲなどの有効性に疑問符の相場 「マイナス・デルタ償却資産」に注目 依然として不透明感が残る市場において力を発揮する、新しい投資指標をご紹介したい。「マイナス・デルタ償却資産」だ。 償却資産とは企業が保有する土地等を除いた固定資産で、工場設備のように時間とともに価値が減価するもの。マイナス・デルタとは、この償却資産が減っている企業がよいということだ。 実際には償却資産の伸びを同期間の資産の伸びで割って投資指標とする。 なぜ、設備などの資産が増えた企業をマイナスと評価するか？ これには有名な米国の2人の学者の研究が裏づけにある。1人は『株式投資の未来』の著者として有名なジェレミー・シーゲルだ。 シーゲルが米国のＳ＆Ｐ500銘柄を対象に、設備投資の大きいほうから2割に該当する銘柄群と、小さいほうから2割の銘柄群の株価上昇率を比較したところ、19
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Robert J. Shiller Sterling Professor of Economics Yale University Mailing address: Yale University Box 208281 New Haven, CT 06520-8281 E-mail address: robert.shiller@yale.edu Telephone: (203) 432-3708 Office Fax: (203) 432-6167 Administrative Assistant Bonnie Blake (203) 432-3726 bonnie.blake@yale.edu
「予想PER」に頼る愚かさ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 米国発の金融危機を背景に世界的な株安連鎖が進行し、世界各国で「優良銘柄も激安」や「絶好の買いチャンス」といった表現もマスコミ紙面をにぎわすようになった。その際に頻繁に利用される指標がPER（株価収益率）だ。 もともとは欧米で利用が広がったPERは、株価が1株利益の何倍かを示す指標だ。その意味を踏まえれば「株価利益倍率」と訳されるべきだが、日本ではなぜか「株価収益率」という表現が定着してしまった。 もう1つ日本流に修正された部分がある。「PER」と言うと、ほぼ自動的に「予想PER」を意味するようになった点だ。つまり、PERの分母である1株利益が過去の実績値ではなく、予想値になっているのだ。 長期のトレンドをたどれば、国全体の経済成長に歩調を合わ
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