デジタルサイネージ推進プロジェクトは12月15日、駅構内におけるデジタルサイネージの平均視聴人数、平均視聴時間、平均視聴率、AI効果(注目<Attention>を獲得し、興味<Interest>を喚起する効果)の高い表現手法などの検証結果を発表した。 同プロジェクトは首都圏11社の鉄道媒体社の連携によって立ち上げられたもので、今年6月より駅ナカのデジタルサイネージのモデル確立を目指す実証実験メディア「駅デジタルサイネージネットワーク」の販売を行っている。 駅デジタルサイネージネットワークでは、首都圏の主要駅に共通のデザインのモニターを設置し(20駅27台)、顔認識システムの活用によってその効果測定を行うなど、流動的な駅構内に適した次世代型デジタルサイネージ広告メディアの可能性を検証している。 駅デジタルサイネージネットワークで用いている共通デザインのモニター 今回判明したターゲット視聴の実

シード・プランニングは7月5日、AR(拡張現実感)活用サービスの2009年度市場規模を発表した。 ARサービス市場規模の現状と今後の展望 それによると、2009年のAR活用サービスの市場規模は約200億円。うち7割程度が放送産業だったという。現在は、CGを重ね合わせる映像制作などが中心だが、「今後は、リアルタイムで映像を処理し、全てを自動で置き換えるようなAR活用サービスに発展すると考えられる」との展望を示している。 また、2009年度は、デジタルサイネージやモバイル広告での実験利用が開始され、頓智ドットが「セカイカメラ」の商用サービスを始めるなどの動きがあり、世間におけるARの認知度が大きく向上。シード・プラニングでは「AR元年」だったと振り返っている。 今後については、2010年度はスマートフォンの本格的な普及が見込まれ、それとともにAR技術を活用したサービスがより身近になるとの見通し

このドメインは お名前.com から取得されました。 お名前.com は GMOインターネットグループ(株) が運営する国内シェアNo.1のドメイン登録サービスです。 ※表示価格は、全て税込です。 ※サービス品質維持のため、一時的に対象となる料金へ一定割合の「サービス維持調整費」を加算させていただきます。 ※1 「国内シェア」は、ICANN(インターネットのドメイン名などの資源を管理する非営利団体)の公表数値をもとに集計。gTLDが集計の対象。 日本のドメイン登録業者(レジストラ)（「ICANNがレジストラとして認定した企業」一覧（InterNIC提供）内に「Japan」の記載があるもの）を対象。 レジストラ「GMO Internet Group, Inc. d/b/a Onamae.com」のシェア値を集計。 2023年5月時点の調査。

デジタルサイネージ世界市場 －最新動向と市場規模、液晶市場の第四ウェーブか－ アイサプライ・ジャパン株式会社 ディレクター 増田淳三 （SEMI News 2009年7-9月号より転載） はじめに 大型液晶パネル（＞10インチ）は、ノートPCを第一ウェーブとして成長し、第二ウェーブとしてモニタ市場でCRT市場を代替して成長、今第三の波としてテレビ市場で成長をしている。テレビ市場はいずれCRT市場を席巻すれば、現在の高成長率（年率20％）は通常のテレビの成長率（年率4～5％）に落ち着く。更なる成長を求めて、第四の波として期待されているのが、デジタルサイネージ市場である（図1）。世界市場の詳細を、用途別、デバイス別に分析し、今後の成長を探る。 1. デジタルサイネージ市場 市場の定義は、テレビ以外の用途でサイネージ市場および業務用市場全般で、ディスプレイのサイズは30インチ以上としている。用途

これまでは、システム販売／構築市場がデジタルサイネージ市場を牽引してきたが、JR東日本企画「トレインチャンネル」「J・ADビジョン」や「HANEDAエアポートアドビジョン」などに加え、09年のイオン、10年のローソンの本格運営開始などデジタルサイネージ広告の展開は流通チェーンにまで広がり、市場は大きく拡大している。国内市場の景気が09年の下期以降から回復し始めたことで、この市場は年初の見込みを上回り660億円となった。10年も好調に拡大して前年比112.3％の741億円と見込まれる。ディスプレイや配信システムのコストが下がり、ユーザー層が拡大し需要が増加する中で、コンテンツ制作／配信サービスと広告市場が高い伸びを続けている。今後も配信委託ユーザー数、広告媒体数／事業者の増加により、市場は一層拡大し15年には、1,500億円に近づくと予測する。 「デジタルサイネージ最大のメリット」は「複数拠