ダニー・スチュワートさんはその日、急いでいた。ボーイフレンドとの夕食デートに向かうため、ニューヨークの地下鉄駅構内を走っていたが、床に何かが置かれているのが目に入った。ダニーさんはやがて、その「何か」を心から大切に思うようになる(文中敬称略)。 2000年8月28日の午後8時ごろのことだった。ニューヨークのラッシュアワーの混乱がようやく静まったころで、マンハッタン・チェルシー地区の14番丁目駅に、地下鉄が滑り込んできた。
![「地下鉄で赤ちゃんを見つけた」 同性カップルと男の子の物語 - BBCニュース](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/abcdbbc9bed6528ef7c49ed2bee77aa6e0ba48ee/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fichef.bbci.co.uk%2Fnews%2F1024%2Fbranded_japanese%2F101BA%2Fproduction%2F_117587956_04e56c21-838d-4090-b1a9-a04a3e99d366.jpg)
前回のNHKコラムに対する批判をきっかけに少しウォッチしたところ、伊藤和子弁護士のやり口が結構見えてきました。 まあ、離婚・親権関連しか見ていませんので、ヒューマンライツナウはどうなのかは知りませんけど。 「片親引き離し症候群」(PAS:Parental Alienation Syndrome)という概念があります。簡単に言えば、一方の親が他方の親から子どもを引き離し、子どもに対し、他方の親を嫌うように仕向けることで、子どもが他方の親を嫌うようになってしまうことです。似たところとしては、ストックホルム症候群*1が近いでしょうね。 この他にもオウム真理教や統一協会などのカルト団体内部での洗脳に近い概念とも言えるでしょう。 これに対して伊藤弁護士は、うそだと決め付けるエントリを2010年3月にあげています。 「片親引き離し症候群」のうそ ハーグ条約にも関連しますが、最近DV事件で夫側がよく主張
NHKの「視点・論点 「"ハーグ条約"子どもの利益を第一に」」という記事が2012年02月14日に出ています。 弁護士の伊藤和子氏による記事ですが、ハーグ条約批准反対派の意見で、DVから逃れるのは当然だという主張です。 実際に深刻なDVに瀕している場合は同意できますが、子供を連れ去ってきた一方の当事者の証言だけでそれが断定できるわけではありません。もし虚偽のDVだった場合、深刻な人権侵害を蒙っているのは子供を連れ去られた海外の親と自分を愛してくれる親から引き離された子供本人です。 これまで日本では、国際離婚に伴い、子どもと一緒に親が実家のある日本に戻ってくることが違法だとは考えられてきませんでした。私は子どもを連れて日本に帰国した女性たちの相談をよく受けますが、外国で夫から深刻なDV、ドメスティック・バイオレンスにあい、命の危険を感じて逃げてきたという女性、母子ともに生活に困窮し、実家のサ
思った以上に反響があったのでできる範囲で回答します。 悪意とか皮肉とか id:ken409 日本も共同親権に移行させたほうが望ましいのではと考えさせられる記事。ただ、日本の現行システムに対する悪意が随所に顔を覗かせているところが、読んでいて不快感を感じさせる。 2012/04/04 id:gingin1234 法律 こうやって分かりやすく開設してくれるのは良いけど、無意味な皮肉を混ぜることで無用な反発を呼び起こす可能性がある。この人は、この問題を解決したいのか、それとも単に知識がある自分に酔ってるだけなのか。 2012/04/04 必ずしも共同親権だけで解決する問題ではありませんが、一つの突破口にはなるでしょう。ただし相当困難でしょうね。 で、「日本の現行システムに対する悪意」とか「無意味な皮肉」とか言われていますが、前回記事で特にそれを込めたつもりはありません。おそらく「拉致」という表現
北朝鮮による拉致とは性質が違うとは言え、子どもを連れ去られた当事者から見れば日本による子どもの拉致も北朝鮮と変わりません。アメリカの団体からは、北朝鮮は5人の拉致被害者を帰国させたが、日本は一人も帰国させていない、と非難されたこともあります*1。 「子供の連れ去り」に強硬措置検討 米議会、制裁法案を可決 産経新聞 3月28日(水)19時43分配信 【ワシントン=佐々木類】米下院外交委人権問題小委員会は27日、国際結婚の破綻に伴う「子の連れ去り」問題の解決に取り組まない国に対し、制裁を求める法案を可決した。 法案は、米国籍を持つ子供の連れ去りに関し、未解決事案が10件以上ある国について、公的訪問や文化交流などの停止、貿易制限などを検討するよう大統領に求める内容。法案成立には、上下両院の可決と大統領の署名が必要だ。 国家間の不法な子供の連れ去りを防止することを目的としたハーグ条約に未加盟の日本
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