奇跡の木として知られる植物、水道水のマイクロプラスチックを98％除去する能力も判明
モリンガの種子は水からマイクロプラスチックを除去する能力が非常に高いことが明らかになった/NurPhoto/NurPhoto/NurPhoto via Getty Images （CNN） 「奇跡の木」として知られるモリンガ（ワサビノキ）は、地球上で最も栄養密度の高い植物の部類に入り、その治癒効果が高く評価されている。新たに発表された研究では、このモリンガにもう一つの大きな利点があることが明らかになった。水からマイクロプラスチックを除去する能力が非常に高いというのだ。 ブラジルと英国の研究チームが4月に発表した結果によると、モリンガの種子から抽出した成分は、一般的に使用されている化学物質と同等の効果を発揮し、飲料水からマイクロプラスチックを除去できることが明らかになった。 モリンガは数千年にわたって水の浄化に使用されており、古代ギリシャ人、ローマ人、エジプト人が利用していた証拠も残っている
『ずさん』と書かれた知床、書かれなかった辺野古 マスコミ評価語の非対称をデータで検証｜データをいろいろ見てみる
同じ「船の事故」でも、報道のされ方はこれほど違うのか——。本稿はその素朴な疑問から始まった。 マスコミ各社は、自社のWeb記事を公開すると同時に、Xにも記事見出しをほぼそのままの形で投稿している。つまりXのタイムラインを追えば、各社が「何を取り上げ、どう評価したか」のあらましを横並びで観察できる。本稿では、辺野古沖抗議船転覆事故と知床遊覧船沈没事故という二つの海難事故を題材に、主要マスコミ各社のXでの投稿を収集・比較し、各社が何について言及し、何について沈黙したのかを定量的に検証する。 なお、辺野古沖抗議船転覆事故では2名、知床遊覧船沈没事故では26名の方が亡くなった。亡くなられた皆様のご冥福を心よりお祈りいたします。 以下ではまず調査概要を示した上で、各社の「報道量」と、その中で用いられた「評価語」の分布を二つの事故ごとに見ていき、最後に両者を横並びにして浮かび上がる報道姿勢の違いをまと
北陸新幹線の京都市内ルートは「市民の納得する説明が必要」 松井市長「それなしに了解・合意ない」｜京都新聞デジタル 京都・滋賀のニュースサイト
北陸新幹線敦賀（福井県）－新大阪延伸を巡り、国が５月中にも、延伸ルート８案の費用便益比を与党整備委員会に示すとされる中、京都市の松井孝治市長が３０日、改めて、
ナトリウムイオン電池、前から飛行機に持ち込み不可だった エレコムが訂正と謝罪
エレコムは5月1日、ナトリウムイオン電池の航空機内への持ち込みについて、4月28日に発表した内容に誤りがあったとして謝罪、訂正した。国土交通省航空局から指摘があったという。 28日の発表では、新ルールが適用される4月24日以降は機内持ち込み・お預けともに不可になったとしていたが、実際は以前から旅客手荷物（機内持ち込み・預け）として航空輸送できない取り扱いだった。 エレコムは、過去に商品の一部パッケージや自社Webサイトなどで「機内持ち込み対応」と表記していたことを謝罪。航空機への持ち込みを目的に対象製品を購入したユーザーには返品・返金対応を行うとしている。 関連記事 ナトリウムイオン電池は飛行機へ持ち込み不可に、とエレコム公表も国土交通省は「以前からダメだった」 エレコムは28日、ナトリウムイオン電池採用のモバイルバッテリーやハンディファンが、航空機内への持ち込みや預け荷物に入れることが不
メットライフ生命が午後に発表 情報持ち出し、最多可能性
外資系のメットライフ生命保険で、社員が出向先の代理店から不正に情報を持ち出した疑いについて、同社が調査結果を1日午後にも発表することが分かった。持ち出し件数は国内生保業界で最多となる可能性がある。 代理店の広島銀行や福岡銀行は、メットライフ側が顧客情報を持ち出していたと既に発表していた。金融庁は原因分析に向けメットライフに保険業法に基づく報告徴求命令を出した。 生命保険業界では出向者による情報持ち出しがまん延。日本生命保険や第一ライフグループなど国内大手生保4グループで計約3500件が判明している。
陸上自衛隊が公開した“新ロゴ”に「殺意丸出し」「禍々しくて気持ち悪い」批判殺到、衝撃の“ドクロ”デザイン | 週刊女性PRIME
ホルムズ海峡の封鎖をめぐり、未だ緊迫した状態が続く中東情勢。アメリカのドナルド・トランプ大統領が日本に対して自衛隊の艦船派遣を求めたことも話題になったが、ネット上ではそんな“国を守る組織”のとある発信が物議を醸している。 「殺意丸出し」自衛隊のロゴ 4月29日、公式X（旧ツイッター）を更新したのは「陸上自衛隊 第1普通科連隊」のアカウント。紹介欄には《第1普通科連隊は、日本の政治・経済の中枢である首都・東京都23区の防衛・警備等の重要な任務に加え、各種国家的行事や民生支援等を遂行する唯一無二の連隊です》といった説明文が記されている。 「普段は訓練や記念行事の様子などを発信しているアカウントですが、29日は《4中隊のロゴが新しくなりました！ それに伴い、新年度から連隊のXのロゴも新しくなったのに気が付きましたか！？是非ホームをご覧ください！》と投稿。新たなロゴの写真も添付されていますが、この
『スト6』ときど選手らが「REJECT」から離脱。あきら選手、LeShar選手、AngryBird選手、Big Bird選手の5人がREJECTでの思い出を振り返り、新たな道へ踏み出すPVが公開
プロゲーミングチーム「REJECT」は4月30日、同チームの『ストリートファイター6』部門から、ときど選手・あきら選手・AngryBird選手・Big Bird選手・LeShar選手がチームを離れることを明らかにした。 ときど選手は「REJECTでの活動は生涯で決して忘れられない思い出です」、あきら選手は「契約満了に伴いチームを離れることとなりました 約2年間本当にありがとうございました！」、そしてAngryBird選手は「次の旅を楽しみにしています」とそれぞれが自身のX上で投稿している。 本当にお世話になりました🥹 言葉ではあらわすことのできないほどの素敵な経験をさせていただきました！ REJECTでの活動は生涯で決して忘れられない思い出です🥹🤗 https://t.co/znSaw39Xke — Tokido / ときど (@tokidoki77) April 30, 2026
「国保逃れ」に重いペナルティー 過去の医療費が全額自己負担に - 日本経済新聞
地方議員が国民健康保険（国保）の保険料の支払いを免れていた問題をきっかけに、厚生労働省が「国保逃れ」への対応に動いた。労務の実態がなく給与所得者向けの公的医療保険制度に加入した場合、被保険者の資格がないと判断される。無資格は過去に遡って適用されるため、過去の医療費が全額自己負担になるといったペナルティーを受けることもある。日本の公的医療保険制度では、個人事業主は国民健康保険に、給与所得者は全国
高市首相がナフサ由来品｢年越し供給｣を表明､実像は
荷主高市早苗首相は4月30日、首相官邸で開いた第6回中東情勢に関する関係閣僚会議で、ナフサ由来の化学製品について「年を越えて供給を継続できる見込み」と表明した。米国、アルジェリア、ペルーなど中東以外からのナフサ輸入が5月に緊迫化前の3倍へ拡大する見通しとなり、備蓄原油を用いた国内精製を継続、ポリエチレンなど中間段階の化学製品在庫1.8カ月分を活用する。これらを組み合わせ、これまで「半年以上」としてきた供給見通しを「年越し」へ引き上げた。ただし、これはナフサ不足そのものの解消を意味しない。経済産業省は同日、一部で「供給の偏り」「流通の目詰まり」が続いていると明記しており、塗料用シンナー、包装容器、住宅設備、医療物資など川中・川下では、なお品目別の逼迫が残る。発言の核心は、政府の危機管理が数カ月の在庫対応から、年越しを視野に入れた継続運用へと移ったことにある。(編集長・赤澤裕介) 政府説明の進
高市陣営が総裁選中に進次郎氏、林氏を“大バッシング”した疑惑…「中傷動画問題」の告発者はサナエトークン騒動のキーマンだった | 集英社オンライン | ニュースを本気で噛み砕け
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トランプ氏、イタリアとスペインからも米軍撤退の可能性示唆
［ワシントン ３０日 ロイター］ - トランプ米大統領は３０日、イタリアとスペインから米軍部隊を撤退させる可能性を示唆した。前日には、ドイツ駐留米軍を削減する可能性を検討していると明らかにし、近く決定すると述べていた。 トランプ氏は米国とイスラエルによる対イラン戦争を巡り、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）加盟国が原油輸送の要衝ホルムズ海峡の安全確保に協力しなかったと批判している。 ロイターが先週報じた米国防総省の内部メールには、対イラン戦争で米国の作戦を支援しなかったと見なすＮＡＴＯ加盟国に対する制裁措置の選択肢が記されており、その中にはスペインのＮＡＴＯにおける役職停止などが含まれていた。
報道の自由度 世界の平均スコアは過去最低に 日本は62位 | NHKニュース
国際的なジャーナリストの団体が世界各国の報道の自由度に関する報告書を発表し、安全保障政策と結びついた制約的な法制度が拡大しているなどとして、全体の平均スコアは過去最低となりました。日本は、去年よりスコ…
コメの備蓄はあと15日分しかない…高市政権の食料危機なのに備蓄を減らす"無策"が｢令和飢饉｣をもたらす
ホルムズ海峡封鎖により、石油危機以外に食料危機も迫っている。日本は大丈夫なのか。東京大学特任教授・名誉教授の鈴木宣弘さんは「食料調達と食料生産において、かつてない危機に直面している。にもかかわらず政府の動きは鈍い。日本で“飢饉”が現実のものとなりかねない」という――。 日本は「令和飢饉」一歩手前 日本はいまホルムズ海峡の封鎖という重大な危機に直面している。石油輸入が途絶すれば、経済活動が停止するだけでなく、食料の生産もストップする。 原油・ナフサの供給不足は農業にとって致命的な問題である。 燃料がなければ農業機械を動かせない。できた野菜を産地から消費地まで運ぶにも燃料が必要だ。ハウス栽培の暖房もできなくなるし、ナフサがなくなればハウス用のビニールや土を覆うマルチフィルムさえ手に入らない。 日本各地ではすでにさまざまな生産資材の受注停止・供給制限が生じていると聞く。生産コストの高騰どころか、
高市首相がどんなに反論しても…石油・ナフサ危機「6月に詰む」に現実味、トヨタ系企業からも悲鳴｜日刊ゲンダイDIGITAL
「ナフサは6月に詰む」が現実になるのか──。TBS「報道特集」でそう発言した専門家に政府は猛反論したが、産業界から聞こえてくるのは「6月危機」の声ばかりだ。やっぱり「大丈夫」じゃない。 ◇ ◇ ◇ 財務省が28日に発表した3月の貿易統計で、中東から輸入するナフサの量が前年同月から約4割減少していた。ホルムズ海峡封鎖の影響が数字に表れたとみられる。4月以降はさらに顕著になるだろう。 そんな中、気になったのが日経新聞電子版（29日）が報じたトヨタ自動車系の部品会社幹部のこの発言だ。 「ナフサは5月末までは確保できているが、6月のどこかで懸念が出るという情報がある」（豊田合成・安田洋副社長） デンソーも「ナフサは数カ月先まで見通せないというのが正直なところ」（松井靖副社長）と漏らした。やはり「6月懸念」は高まっている。 ナフサだけじゃない。原油高の影響で電気料金も値上げ傾向だ。5月使用分（6
年収3000万円のブロッコリー農家を生み出した…農業を「ドル箱」に変えた九州の野菜卸業者のすごいアイデア（プレジデントオンライン） - Yahoo!ニュース
今年4月から「指定野菜」に追加されたブロッコリー。その生産を陰で支えてきたのが、長崎県雲仙市の野菜卸業者・國﨑青果だ。年商88億円のこの会社は、流通業者でありながら異色のビジネスモデルで、生産量を伸ばし、年収3000万円を稼ぐブロッコリー農家を生み出している。「儲かる農業」を実現させた仕組みとは何か。農業ライターの鈴木雄人さんが取材した――。 【写真をみる】年収3000万円のブロッコリー農家を生み出した方法 ■ブロッコリー界のトップランナー 長崎県雲仙市。肥沃な火山灰土壌に恵まれたこの地で、国﨑青果は1996年に設立された。野菜の仲卸業を営み、2025年には年商88億円を記録。扱うブロッコリーは年間250万ケース(1ケース8キロ計算で約2万トン)にも上る。長崎と熊本を筆頭に、鹿児島、福岡、鳥取、島根、徳島、埼玉、北海道など全国各地にネットワークを築き上げ、日本の青果流通業界において知る人ぞ
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IT関連会社「はてな」11億円流出 警察官かたる詐欺被害か | NHKニュース
【速報】日本と無人機共同生産用意とウクライナ外相
「戦争反対、際限ない軍拡はいらない」というと「戦うためじゃなく抑止力としての軍拡だ」という人がいるが、日本は既に世界７位の軍事力を持っており、どこまでやれば気がすむのか？
【速報】退職女性検事「地獄から解放されたかった」
高市早苗陣営が匿名アカウントで高市礼賛動画を投稿していた 昨年の自民党総裁選で〈あなたの生活と雇用を守る盾 高市早苗〉〈圧倒的な実行力〉 | 文春オンライン
