ウェブサイト『ほぼ日刊イトイ新聞』を運営し、手帳などのオリジナル商品を販売する株式会社ほぼ日が3月16日、東証ジャスダックに上場した。上場初日は、買い注文が殺到して初値がつかなかったが、糸井重里社長は当日の記者会見で、「問われているのは株価ではない」「鏡を見れば、そんなに美人じゃないって分かっている」とコメント。その冷静さが「反利益主義だ」「資本主義への挑戦か」と話題を呼んだ。 『ほぼ日刊イトイ新聞』は著名人との対談企画など手の込んだコンテンツが満載だが、全てのコンテンツは無料で閲覧でき、他社の広告も一切なし。「ほぼ日手帳」と関連商品が売上高の7割を占める中、利益を生み出す秘訣はどこにあるのか。糸井氏の人気が同社の収益を支えてきたとすれば、あえて上場した理由は――。 そんな不躾とも取れる疑問にも、一つひとつ丁寧に答えてくれた糸井氏。比喩表現や例え話を交え、話しながら新たな言葉を生み落として

忍者アクション「さすがの猿飛」新作登場！33年の時を経てヒーローズで連載 2017年5月1日 0:00 2662 251 コミックナタリー編集部 × 2662 この記事に関するナタリー公式アカウントの投稿が、SNS上でシェア / いいねされた数の合計です。 1353 612 697 シェア

東京の都立高校の約６割が、生徒が髪の毛を染めたりパーマをかけたりしていないか、生まれつきの髪かを見分けるため、一部の生徒から入学時に「地毛証明書」を提出させていることがわかった。勘違いによる指導を防ぐ狙いがあるが、裏付けのために幼児期の写真を出させる例もあり、専門家から疑問視する声もある。 朝日新聞は全日制の都立高（１７３校）の校長や副校長らに取材し、地毛証明書の有無を聞いた。１７０校が取材に応じ、全校の５７％の９８校が「ある」と回答。少なくとも１９校が、幼児や中学生の時の髪の毛が分かる写真も求めていた。 「地毛証明書」「頭髪についての申請書」など呼び方や書式は各校で違うが、多くは保護者が「髪の色が栗毛色」「縮れ毛である」などと記入、押印する形。保護者も参加する入学前の説明会で染色やパーマが疑われる生徒に声をかけ、用紙を渡す例もある。１校当たり年間数人から数十人が提出している。今年度から導