ネトゲ研究日誌:本当に売る気なのか - livedoor Blog（ブログ）
(Source:official site Title:KOS) 例の地震の影響でこちらのクローズドβも延期して いた模様。その名も「キングオブストリート」 タイトルのデザインはまんまＫＯＦだ。でも着ている ものはギルティ…？ (Source:official site Title:KOS) 「アラド戦記」のおかげで横スクロールアクション がもてはやされ、安易にこんなタイトルが増加して きている。 (C)2001-2008 Beijing Redtoo Network Infomation Technolgy Co.,Ltd All Rights Reserved. (C)2007. NHN Japan Corporation. All rights reserved. Published by NHN Japan Corporation Copyright（C）2005. Neople，
超映画批評『靖国 ＹＡＳＵＫＵＮＩ』0点（100点満点中）
『靖国 ＹＡＳＵＫＵＮＩ』0点（100点満点中） Yasukuni 2008年5月3日より渋谷シネ・アミューズほか全国順次ロードショー 2007年/日本+中国合作/カラー/123分/配給:ナインエンタテインメント このまま公開するのは大いに問題がある 右翼勢力の妨害行動により一部の映画館が上映を取りやめた件で、「表現の自由の危機」うんぬんを語り大騒ぎしている団体・メディア等は、表現の自由というものを根本的に勘違いしている上、問題の本質について不理解あるいは意図的に隠そうとしている。 編集で印象操作 日本在住19年間の中国人、李纓(りいん)監督（『味』(2003)など）による靖国参拝問題についてのドキュメンタリー。 李纓監督は89年当時はこの問題を知らず、桜の名所たる靖国神社に花見にさえ行っていたという。だが政治・外交問題だと知ると10年間かけ取材・撮影、本作を完成させた。多くの日本人に知っ
ネット時代のスパイ活動、発信源は中国にあり：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Brian Grow （BusinessWeek誌、アトランタ支局記者） Keith Epstein （BusinessWeek誌、ワシントン支局記者） Chi-Chu Tschang （BusinessWeek誌、北京支局記者） 2008年4月21日発行号カバーストーリー 「The New E-spionage Threat」 米大手コンサルティング会社、ブーズ・アレン・ハミルトンの幹部に宛てて、米国防総省から1通の電子メールが届いた。戦闘機、エンジン、レーダー装置など、インドが購入を希望する軍需品の情報が記されている。ごくありきたりのメールで、何ら変わったところはない。 しかしこのメール、実は真っ赤な偽物だった。「Poison Ivy（ポ
中国よ、10年後の世界を見定めよ / SAFETY JAPAN [大前 研一氏] / 日経BP社
今、中国が揺れている。皆さんもご承知のとおり、その原因は「中国の火薬庫」とも言えるチベットでの暴動だ。 簡単に状況を整理しておこう。そもそもの発端は、今年３月10日、チベット自治区ラサにあるデプン寺の僧侶による抗議デモだ。それが３月14日には大規模な暴動に発展した。事態を重く見た中国政府は鎮圧に乗り出し、多くの死傷者を出した。 米国の短波放送である自由アジア放送は、以下のように事態を報じていた。いわく、僧侶や尼僧を含む10人あまりのチベット族がチベットの旗を振り、ビラを配りながら抗議活動を行なったところ、中国政府の武装警察が暴力（発砲を含む）で彼らを鎮圧した。そのため数十人の死者を出すに至っている‥‥。 チベット人民に深く尊敬されている聖職者に対して、国家による突然の暴力。これで現地はパニック状態になったという。またデプン寺からジョカン寺まで300人の僧侶が参加してデモ行進する計画が
ゴールデンタイムの「外国アニメ放映禁止令」が投げかけた波紋：日経ビジネスオンライン
すでに前回で触れたように、中国の映画やラジオ・テレビ等のメディア分野を統括する中国政府の最高機関である国家広播電影電視総局（国家広電総局）は、2006年9月1日から、中国全土の全てのテレビ局において、夕方の5時から8時までのゴールデンタイムに外国アニメ（実質上は日本アニメ）の放映を一律に禁じた。 中国語ではこれを「禁播令」と略称している。播は「伝播（でんぱ）」の「播」で、放送とか放映を意味する。この原稿でも簡単に「禁播令」と略記することにしよう。 中国の国産アニメが招いた衝撃の事態 この禁播令は、国産のテレビアニメを振興させることや、中国の青少年が日本文化の影響を受けすぎないようにすることが主な目的だ。また、日本アニメの中には暴力に傾いたものもあり、青少年の情操教育を妨げるのでそれを阻止し、中華民族の伝統的な文化に対する尊敬の念の養成と健全な精神形成を促進する、ということも重要な目的とされ
中国政府は日本動漫を、どう位置づけたか【前編】：日経ビジネスオンライン
さて、これまで見てきたように、中国の動漫（アニメ・漫画）産業を語る上で欠かせないのが、国家広播電影電視総局（国家広電総局）の存在である。 調査を進めるうちに私はふと思った。 動漫をめぐる国家広電総局の施策はあまりに規模が大きく、国家レベルの事業である。広電総局にここまでの力を持たせるからには、背景にさらに上のクラス（この場合は国務院か中共中央組織）の意思決定があるのではないか？ もちろん、中国国家アニメ基地の運営に関する管轄は、広電総局に任せるということを国務院は2004年12月に決定している。しかし、その後の政策の方向性や思想性に関して、広電総局が一人で決められるはずがない。 そう思い、国務院の通達をくまなく調べていたら、やはり、あった。 日本動漫を「国際敵対勢力」と位置づけた政府文書 2004年2月26日、中共中央と国務院の両方の名において、〈未成年の思想道徳建設をさらに強化改善するこ
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