私(夫)28歳、妻26歳で結婚して、すぐ妊娠し、今1歳半の子供がいる。現在私は30歳。 私は今、大学のポストを目指していて、 出来ればいい大学のポジションに着きたい。それが任期付きであっても。ただし妻は何でも良いから定職(彼女のいう定職は任期の無い普通の会社員)について欲しいという。 妻は、5年後に旦那が仕事が確実に無くなり、次の仕事があるかわからない。また見つけたとしても、継続してひとつの法人に在籍しない為に、昇給がない、というのが堪らなく精神的に不安らしい。いい加減に定職につけと言うことだ。 私は元々日本で修士課程を卒業して、誰でも知っているいわゆる大企業に就職していたが、2年でやめて、海外で博士課程を始めた。2020年3月に修了予定で、仕事をどうするか(そもそも見つけられるか)が問題。 こんな不安定な道に進む場合は、結婚するべきではなかった。妻も結婚した当時は不安定な道になる事は承知

こんにちは、ARuFaです。 突然ですが、みなさんは最近楽しいことをしましたか？ 僕は比較的『無』です。 学校や部活、育児に残業など日本人は何かと多忙な民族。忙しくて何かを楽しむ余裕がなくなっている方も多いのではないでしょうか。 ……とはいえ、ある程度の年齢になった今だからこそ、幼かったあの頃のように純粋に楽しいことがしたいものですよね。 最近では僕も、幼少期の記憶を思い返しては涙でハイボールを薄める夜が多くなってきましたし、いつか『限界』が訪れる前に純粋に楽しい思いがしたいものです。 ……さて、そんな「純粋に楽しいもの」といえば、やはり代表的なのがこちらなのではないでしょうか？ 公園の遊具！！ そう、公園といえば、子どもを狂喜乱舞させる目的でつくられた公共施設。 そのため、そこにある遊具は純粋な楽しさを追及したものばかりなんですよね。 ……中でも僕は、この『スプリング遊具』がマジで大好き

京アニの第1スタジオであった放火殺人事件は8月1日で発生から2週間。京都府警は亡くなった35人の身元特定を終えたが、いまだに氏名など身元の公表には至っていない。府警が遺族らの心情に配慮し、公表の内容や時期、方法などを多角的に検討してきたためだが、こうした異例ともいえる対応を専門家らはどう見るのか。 京都市伏見区のアニメ制作会社「京都アニメーション」（京アニ、本社・京都府宇治市）の第1スタジオであった放火殺人事件は8月1日で発生から2週間。京都府警は亡くなった35人の身元特定を終えたが、いまだに氏名など身元の公表には至っていない。府警が遺族らの心情に配慮し、公表の内容や時期、方法などを多角的に検討してきたためだが、こうした異例ともいえる対応を専門家らはどう見るのか。 府警は事件が発生した7月18日以降、家族からDNAサンプルの提供を受けるなどして身元の特定作業を実施。1カ所で多くの人が犠牲と

アメリカから帰ってきた。何度かここで書いてるんだけど、あるテレビ局がアメリカでのスタンドアップコメディの挑戦を特番で１ヶ月間密着をしたいと言われビザを取りに行く直前。僕がTwitterで「大麻を合法化したほうがいい」発言をし、それでテレビ局が番組にふさわしくないと急に仕事をキャンセルされ１ヶ月無職になった僕はとりあえずひとりでアメリカに行こうと思い７月の１ヶ月間でＬＡ、テキサス、ニューヨークを旅をしてきた。 テキサスではオースティンという街の語学学校に通って寮で生活をした。授業は昼の２時から５時までの３時間を先生と二人きりのマンツーマンで。だいたい、午前中はネタを書き、それを友達に英語にしてもらい、昼に学校に行きマンツーマンレッスンで先生に作ったネタの発音を教えてもらった。特に芸人は教科書に載っていないスラング英語を使うらしく先生が特別に「やばい」とか「ちょー」みたいなスラングの英語を沢山

参院の予算委員会に会派「みんなの党」の議員が所属することが31日、くじ引きによって決まった。同会派は、無所属の渡辺喜美代表とNHKから国民を守る党の立花孝志党首で結成。予算委は「国会の花形」といわれており、立花氏は「予算委は不祥事やNHK問題も質問できる。100点満点の結果だ」と述べた。 各委員会に所属する会派ごとの人数は、各…

ことしの全国学力テストでは、中学校の国語で、手紙の書き方を尋ねた問題が出されましたが、正答率は６割に届きませんでした。子どもたちにもＳＮＳが普及していることの表れとみられますが、専門家は「手書きの手紙でしか伝えられない気持ちはあると思うので、子どもたちには大切にしてほしい」と話しています。 正しい書き方は、右隅に住所を記し、真ん中に敬称をつけた宛名を記す必要がありますが、正答率は57.4％にとどまりました。 間違った例としては、宛名と住所の位置を逆に書いたものや、住所に続けて、メールアドレスを記したものなどがあったということです。 手紙の書き方を尋ねた問題は、平成24年度の調査でも出されましたが、その時の正答率は74.2％で、今回はそれと比べて、17ポイント近く低くなりました。 日本郵便によりますと、年賀はがきの発行数はＳＮＳやメールの普及に伴いピークだった平成15年度から４割以上も減少し