リーダー不在で数万匹が整然と動く--昆虫の驚異に学ぶ組織を動かすシンプルなルール
大企業の硬直化した組織に、どうしようもない制度疲労を感じる人は多い。上層部に指示系統が集まる統制型組織では、絶えず変化する外部環境に対応できないからだ。不確実な時代には、変化に直面している現場社員が、自らの判断で行動できる組織が向いているのだ。 しかし、統制力の弱い分散型組織は、一歩間違うと放任状態に陥ってしまい、組織として機能不全に陥ることが多い。分散して権力を持つ人々を動かして、共通の目的を達成するためには、統制に代わるなんらかのメカニズムが必要だからだ。 では、分散型の組織を有機的に機能させるためのポイントは何なのだろうか。ここでは、はるか悠久の彼方から究極の分散型組織を実現させている社会性昆虫の世界を探訪し、その極意を学んでゆきたい。 小型戦略と多様化戦略に支えられた昆虫の隆盛 昆虫は動物種全体の6割を超え、地球上で最も繁栄している生命だ。恐竜は身体を、人類は頭脳を巨大化することで
“最高デジタル責任者”が必要--ITではなくデジタル戦略を：ガートナー提言
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ガートナー ジャパンは10月15～17日にイベント「Gartner Symposium/ITxpo 2013」を開催した。その中で「デジタル化する世界におけるCIOの課題：世界と日本」と題して、ITを巡る環境が激変することで、最高情報責任者（CIO）の位置付けがどう変わるかを軸に、企業ITの近未来について解説した。 ITではなく、デジタル戦略を考えるべき 米Gartner リサーチ部門 バイスプレジデント兼フェローのDave Aron氏は「CIOにとって世界はまったく変わってしまった。世界のエンタープライズITは“第3の時代”に入った」と指摘。「2000年くらいまでが第1の時代。この頃までは、ITから多くのイノベーションが生まれ、価値が
IBMロメッティCEO「すべての製品は情報によって付加価値化する」
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本IBMは10月7日、ユーザー企業向けイベント「THINK Forum Japan 2013」を開催した。国内のIBMユーザー企業のビジネスリーダー約360人が参加。「THINK for a Smarter Japan-The Leadership Agenda」をテーマに、産官学のリーダーとのパネルディスカッションを通じて、企業競争力の基盤であるビッグデータの活用とモバイルやソーシャル、クラウドとの融合による、さらなる可能性について論議を深めた。 冒頭に挨拶に立った日本IBM代表取締役社長のMartin Jetter氏は、「昨年9月に第1回目のTHINK Forum Japanを開催し、日本のオポチュニティと新たなリーダーシップを模
社員が自ら動き出す組織のつくり方
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 動かない部下、苦悩を深める管理職という現実 管理職は孤独な職業だ。10万人を超す大企業のトップ、数名で踏ん張る町工場のオヤジ、トップと現場を必死につなぐ部長や課長たち。部下を動かす使命をおった管理職にとって「ヒトの悩み」が尽きることはない。毎週の会議で予算必達の号令がかかる。もとより困難な目標なので、部下には無理を強いざるを得ない。しかし、ボスが社員を統制しようとあがくほど、部下の心は離れ、冷たい隔たりができてゆく。 つらいのは現場の社員だけではない。管理職も心の中で声にならない悲鳴をあげているのだ。 特にバブル崩壊以降、成果主義の導入や雇用形態の変化に伴い、管理職の苦悩は深刻化の一途をたどっている。日本政府統計をベースに30～59歳男
30万年待っても新しいアイデアなんか出てこない--脳科学が示唆するイノベーションの秘訣
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Yahoo!のMarissa Mayer氏が引き起こした在宅勤務禁止論争は、意外にもGoogleやTwitterのようなテクノロジ企業が、オフィスに出社することを推奨していることを明らかにした。 その理由は、社員間のコラボレーションを通じたイノベーションの促進だ。創業期の企業、そしてイノベーションを自社のコアコンピタンスと心得る企業は、アイデアが創発する環境作りに余念がない。 しかし、一般的にはそうではない。普通の企業は創業期を過ぎてビジネスの核を獲得すると、売り上げを拡大し、初期の投資を回収するフェーズへ突入する。 すると、イノベーションの活性化よりも事業運営の効率化のプライオリティが高まる。つまり、社員間のコレボレーションよりも縦割
企業内SNSの利用率は3割弱--ソーシャルメディアよりやや遅れ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは10月23日、国内コラボレーティブソリューション市場でのユーザー企業の利用動向調査結果を発表した。企業向けソーシャルソフトウェア市場が拡大すると分析している。 同社の調査では、2011年のコラボレーティブアプリケーション市場は7月時点で前年比0.8％増の560億4400万円。IP会議システム市場は前年比8.3％増の242億2300万円となっている。 2011年は東日本大震災やタイの洪水などの災害や急激な円高など、国内経済状況にインパクトを与える事象が数多く発生しているが、同市場への影響は最小限にとどまっているとみている。こうした市場環境の中で、同社は企業のコラボレーティブソリューションの利用動向を従業員数十人以上の企
コミュニケーション力をさらに高めるための10のやり方 - ZDNet Japan
ハーバード医学大学院の研究者であるIsaac Kohane氏が、「研究者同士の物理的な近さが科学研究のクオリティに及ぼす影響」を調べた研究を発表した。この研究によれば、共同執筆者間の物理的な距離が近いほど論文のクオリティも高い傾向にあったという。 この結果には、いろいろ見方もあるだろう。しかし少なくとも、あるひとつの成果物を生み出すにあたって、インターネットによる電子的なコミュニケーションが、まだ「物理的な近接性」に基づく従来のコミュニケーションに完全に取って代わる代替手段とはなり得ていないことを示す、ひとつの例であるとは言えそうだ。 経験的にも、重要な新しいアイデアは、いまだに同じ空間を実際に共有する人々や、そこでの他愛もない会話から生まれているケースが多いと感じる。むしろ、インターネットが対面と同様にコミュニケーション手段として重視される時代だからこそ、両者を駆使して、お互いに伝えたい
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
