ある調査によると、「メンタルヘルスに問題を抱える社員がいる」と答えた事業所は全体の56.7%にのぼったという。不調者の数は3年前と比べて「増加傾向」から「ほぼ同じ」までを合わせると約8割となり、依然として減少に転じていないようだ。 この調査は、労働政策研究・研修機構が全国の民間事業者(従業員10人以上)5250件から回答を得たもの。 「会社に問題」30%台どまり メンタル不調者が現れる原因について、事業者に回答を求めたところ、「本人の性格の問題」が最も多く67.7%(複数回答)となった。2位は「職場の人間関係」が58.4%。「家庭の問題」とした回答も29.1%あった。 一方で、会社や職場が責任を負うべき「仕事量・負荷の増加」は38.2%、「仕事の責任の増大」は31.7%と、ともに30%台にとどまっている。 この結果について臨床心理士の尾崎健一氏は、メンタル不調を「本人のせい」にする会社には