ECサイト運営において避けることが出来ないEC物流の「今」と「これから」 | コラム | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
ECサイト運営において避けることが出来ないEC物流の「今」と「これから」 物流業務は、ECをやる上で避けては通れない業務だ。しかしモノを売ることに比重を置きすぎて、物流に対する改善についてはあまり気に留めていない事業者が多いのではないだろうか。ECサイトの立ち上げや決済等さまざまなステップが簡略されていく中、物流だけは未だ開発が進まず、取り残されている感が否めない。そこで今回は、今のEC物流の課題と物流業務の効率化に向けた考え方、更にはEC物流の今後について考えていく。 ※この記事は、クラウド型物流システム「オープンロジ」を展開する株式会社オープンロジの代表取締役CEO伊藤秀嗣氏からお話を伺い作成した、EC物流の課題と未来について考察した記事である。ここで紹介する事例を含むオープンロジに関する資料は以下からダウンロード下さい。 資料をダウンロードする 課題が先送りにされてしまいがちな物流環
更に勢いを増すAmazon － 配達スピードと負担軽減の両立をどこまで実現できるか | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
更に勢いを増すAmazon － ECに関わる負担軽減と時間節約の先に 今までも業界に話題を呼ぶサービスを数多く展開してきたAmazonだが、その勢いは留まるところを知らない。この1年の間にも様々なサービスの展開を行ってきた。オンラインサイトの機能だけでなく、配送や決済、倉庫、さらには実店舗などあらゆる領域でサービスの提供を行っている。今回はそんなAmazonのEC関連サービスの現状を見ていきたい。 ＜参考＞ 攻め続ける巨人Amazon － 開始したEC関連サービスの狙いはどこにあるのか Amazon Go 米Amazonが昨年12月5日から開始したのが、レジ決済を必要としない店舗、Amazon Goだ。 Amazon Goで商品を購入するために必要なものはAmazonアカウントと、Amazon Goの専用アプリのみ。店舗に入って、専用アプリを改札のようなものにかざし、購入したい商品を手に取
ECで買ったモノの受け取り方の多様化 － 受け取り専用ポスト、駅、ターミナル | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
ECで買ったモノの受け取り方の多様化 ECでの配送といえば、配送業者が自宅に対面で届けてくれる形が定番だった。しかし近年、日時指定や当日・翌日配達に加え、一部のECサイトではコンビニでの受け取りも可能となり、商品の受け取り方に変化が見られより便利になりつつある。今回は商品受け取りの新たなサービスについて注目してみた。 受け取り専用ポスト ポストというとどこの家庭にも標準的に備わっているものだが、EC業界では昨今このポストを改革しようという取り組みがいくつか登場して話題を集めている。 つい先日、Amazonが日本郵政と提携して住宅用ポストを販売するというニュースが大々的に報じられた。Amazonは小型の商品をメール便で配送しているが、これまでそのうちの6割以上が大きすぎてポストに入らず、再配達の手続きを取らざるを得ない消費者も多かった。そこでAmazonはその状況を打破すべく、住宅設備メーカ
ECサイトの梱包発送業務をアウトソースする際の分かりやすい4つの判断基準 － やるべき業務に集中するための指針 | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
ECサイトの梱包発送業務をアウトソースする際の分かりやすい4つの判断基準 ECサイトにおいて梱包配送業務はご注文いただいたものをお客様へお渡しする為の作業で、言わばECのモノの流れの根幹とも言える業務だ。この業務、実は思った以上に負荷が大きいものであり、ある程度の規模になったらアウトソースを検討するべき業務の筆頭である。しかし実際にはなかなかアウトソースをすることが出来ずに抱えてしまい、ECサイトの重要業務であるマーケティングやCRMなどの戦略的業務に手が回らないというショップが非常に多い。今回はECサイトの梱包発送業務をアウトソースする際の判断基準の考え方と目安について考えていく。 ＜参考＞ ECサイト運営業務を5つに大別して整理してみた － 事業者が注力すべき業務と、効率化・アウトソースすべき業務 そももそECサイトの梱包発送業務とは ECサイトの梱包発送業務は一般的には、以下のような
ECサイト運営を支える配送事業者 － 佐川急便・ヤマト運輸・日本郵便の価格とサービスレベルの狭間での奮闘 | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
ECサイト運営を支える配送事業者 ECサイトを運営する上でも、購入した際にも無くてはならない商品の配送サービス。忘れられがちではあるが、配送事業者なくしてECサービスの多くは成り立ち得ない。国内では佐川急便、ヤマト運輸、日本郵便の3社の影響力がECサイト運営においては大きい。今回はこの3社の取り組みから、配送の価格とサービスレベルの関係性について考えていく。 佐川急便 業界第2位のシェアを誇る佐川急便だが、本格的に宅配便事業に参入したのは1998年と比較的遅い。 同社はヤマト運輸や日本郵便のように小規模な営業所を多数配置するのではなく、比較的規模の大きな営業所を設け、1店舗で広範囲を網羅する形を取ってきた。近年は都市部にSCと呼ばれるサービスセンターを設置し、人力での配達が有力なビル街などで小規模店舗の展開が見られるようになったものの、基本的には1店舗の管轄するエリアが広域となる。そのため
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
