「除湿＝省エネ」はウソ 冷房よりも電気食う理由 夏に備える家づくり（４） ：日経アーキテクチュアとにかく日本人にはエアコンで冷房することに拒絶反応が強い。温度を下げる代わりに夏を快適に過ごす方法として、最近では「除湿」が大流行している。冷房に比べて空気を冷やさないから「省エネ・エコ」と信じられている夏最大の"常識"は本当なのか。住宅の省エネルギー性能を客観的に調査・分析している東京大学准教授の前真之氏に、検証してもらう。人間は運動時に大量の代謝熱を放出する際、発汗機能を使って体を冷やす。
ユニー、総合スーパー最大50店閉鎖検討 - 日本経済新聞
ユニーグループ・ホールディングス傘下で総合スーパー（GMS）を運営するユニーが、今後3～5年で全店舗の1～2割程度、最大で50店舗を閉鎖する方向で検討していることが16日明らかになった。コンビニエンスストア大手のファミリーマートと経営統合に向けて協議を進めるなか、課題となっていたGMS事業の収益改善策を打ち出すことで、統合交渉を一歩前進させる。ユニーは現在「アピタ」と「ピアゴ」の店名で食品や衣
NEC、500万円のスパコン 17年に発売 - 日本経済新聞
NECは2017年にも、価格が500万円程度のスーパーコンピューターを発売する。計算能力を現行機の5倍に上げながら部品を減らしてコストを抑えた。国産のスパコンは計算能力がより高い「京」があるが、企業などが共同利用しているため好きなときに使えないなどの難点がある。いつでも使える製品として企業や研究機関の導入を見込む。開発した新型機「オーロラ」（仮称）は幅と奥行き、高さがともに1メートルの機種で計
有休消化、企業に義務付け 長時間労働を是正 - 日本経済新聞
厚生労働省は企業に対して社員の有給休暇の消化を義務付ける検討に入った。社員の希望をふまえ年に数日分の有休の取得日を企業が指定する。社員から有休取得を申し出る今の仕組みは職場への遠慮から休みにくい。労働基準法を改正し法的義務にすることで欧米より低い有休の取得率を引き上げる。「ホワイトカラー・エグゼンプション」など労働時間の規制緩和と並行して長時間労働の是正を進め、働き手の生産性を高める。厚労省の
使用済み核燃料使う次世代原子炉 日立が実用化へ - 日本経済新聞
日立製作所が使用済み核燃料を燃料に使う資源再利用型沸騰水型軽水炉（RBWR）の実用化に向けて動き出した。使用済み核燃料の有害度は天然ウラン鉱石と同程度まで減衰するのに約10万年かかるとされる。だがRBWRが実用化されれば300年程度まで短縮できるという。原子力発電にとっての課題は使用済み核燃料の処理だ。日立は処分場の面積を約4分の1まで減らすことができるとみており、開発の行方に注目が集まる。処分場を4分の1程度まで縮小
京大、目を動かしても視界がぶれない仕組みの一端解明 - 日本経済新聞
京都大学の河野憲二教授らは目を動かしても視界がぶれずに済む仕組みの一端をサルの実験で解明した。目を動かす前後の視覚情報を脳内で統合して処理し、ぶれを補正している可能性が高いという。悪路を走る自動車やロボットに取り付けたカメラの映像がぶれるのを防ぐ技術などに応用できるとみている。アカゲザルの脳に電極を刺し、神経細胞の活動を観察しながら画像を見せて実験
京浜東北線脱線 「主犯」とされた会社が反論 - 日本経済新聞
JR川崎駅構内で2014年2月23日に発生した京浜東北線の脱線事故で、工事用車両のオペレーターが作業時間を誤認して線路に入ったとする報道に対して、オペレーターが所属する専門工事会社は25日、ウェブサイト上に反論を掲載した。鉄道工事において工事用車両のオペレーターが、線路に入ってよいかどうかを単独で判断して入線することはあり得ないとしている。ただし、同社は「混乱を招く」として翌26日に掲載を取り
相鉄HDが10期連続減収でも最高益の理由 - 日本経済新聞
デフレ下では珍しくなかったリストラ主導による「減収増益」。だが、それも「10期連続減収」かつ「最高益更新」となるとまれ。神奈川県を地盤に、相模鉄道やホテル事業などを傘下に持つ相鉄ホールディングスのことだ。2014年3月期の連結売上高は前期比6%減の2296億円の見通し。これは、05年3月期から始まって実に10期連続の減収。この間売上規模は26%も縮小した。一方、今期の純利益の見通しは86億円と
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