NHK大河ドラマ「花燃ゆ」は楽しみにしていますが、幕末の書物の表紙にパソコンの明朝体フォントが使われていたのには当惑しました。美術スタッフに筆文字の書ける人が少なくなっているのではないかと心配します。 http://t.co/yBtkF6B59D
![飯間浩明 on Twitter: "NHK大河ドラマ「花燃ゆ」は楽しみにしていますが、幕末の書物の表紙にパソコンの明朝体フォントが使われていたのには当惑しました。美術スタッフに筆文字の書ける人が少なくなっているのではないかと心配します。 http://t.co/yBtkF6B59D"](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/af050bf2823986e232d523ef42a055c1d7dc2e5a/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fpbs.twimg.com%2Fmedia%2FB7Qy049CAAAjtnT.jpg)
完璧主義者として知られるキャメロン監督[映画.com ニュース] 「タイタニック(3D版)」の公開を控えるジェームズ・キャメロン監督が、あるシーンにだけ密かに修正を加えていることを明らかにした。 同作は、タイタニック号の沈没から100年という節目の年に再上映される作品で、3Dに変換したものの内容は一切変えていないと言われている。しかしHuffingtonpostによれば、1カ所だけ修正が加えられている。 それは、天文学者で宇宙物理学者のニール・ドグラース・タイソンから、クライマックスシーンに映りこむ星の位置が正確ではないと指摘されたことがきっかけだという。キャメロン監督は「僕はこう答えたんだ。『ちくちょう、分かったよ。じゃあ、1912年4月15日午前4時20分の星図を教えてくれたら、映画を修正する』とね」と述懐する。 かくして今作では、タイソンの指摘に基づいて星の位置が修正されることになっ
(2015年1月9日付 英フィナンシャル・タイムズ紙) ミンスクからモスクワへ向かう幹線道路。ベラルーシ側から国境を越えたことを示す大きな標識には、「ロシアへようこそ」と書かれている。だが、ベラルーシの町オルシャから来たトラック運転手のロマンさんは、標識の下を通過しながら皮肉っぽく鼻を鳴らす。 何しろ、ロシアの町スモレンスクにソーセージを運ぶ彼の大型トラックは、ベラルーシの税関に1時間も止められたばかりだ。 ロシア、ベラルーシ、カザフスタンの3カ国が貿易円滑化を図るために国境での検問を廃止してから3年以上経った今、ロシアに渡る最大の検問所であるクラスナヤゴルカにベラルーシの税関職員が戻って来た。検査官は綿密で、凍てつくような風が背中に雪を吹き付ける中で、ほぼすべての車両をチェックする。 「この国境はほぼ消えたも同然だったが、今では非常に厳しくなった」とロマンさんは言う。「選択肢があったら、
政府が14日閣議決定した2015年度の当初予算案は、年金や医療に使う予算や防衛予算などが増え、総額は96兆3420億円と過去最大になった。企業の業績改善で税収が増える分、新たな借金となる新規国債の発行額は14年度当初より4・4兆円減るが、依然として予算の4割近くを借金に頼る。国の借金は増え続ける見通しだ。 税収は14年度より4・5兆円増の54・5兆円を見込み、新規国債の発行額は当初予算で6年ぶりに40兆円を下回る。借金に頼る割合は14年度の43%から38%に下がる。ただ、借金総額は増え続け、15年度末の国と地方の長期債務残高は1035兆円と、前年度末より26兆円増えると見込む。 政府は、政策に使う予算を税収などで賄えるかをみる基礎的財政収支(PB)の赤字を、国内総生産比で10年度から15年度にかけて半減し、20年度に黒字化する目標を掲げる。この予算で半減目標は達成できる見通しになったが、2
南方軍の将兵が降伏軍人としての立場に立たされたのは、もともとは南方軍総司令部が東南アジア連合軍との交渉において捕虜ではなく「降伏軍隊」としての名誉と待遇を要求したことによる。東南アジア連合軍は「降伏軍人」という地位を認めたが、そのため日本軍は国際法上の捕虜としての権利を放棄したことになった。 捕虜と降伏軍人は、連合地上軍参謀長スコット少将が隷下部隊に宛てた一九四五年八月二八日付の命令「降伏日本軍人および敵国民との関係に関する件」第六項によると、前者では将校は隔離収容され、英軍が捕虜に認められた高い給養定量で生存のための責任を負うなど、すべての点でジュネーブ条約に従って取扱われるのに対し、後者は従来どおり将校と部隊の指揮下におかれ、指揮官が規律と行動、生存維持について責任を負うという点で異なる。このため、英軍はハーグ陸戦規則やジュネーブ捕虜条約が規定する待遇を日本軍人に与えなかった。 「日英
1943年10月に米軍内部で検討された資料で示された、沖縄本島の滑走路建設候補地。現在の嘉手納飛行場、普天間飛行場、那覇空港と同じか、極めて近い位置に候補地が示されている 【ワシントン=島袋良太本紙特派員】沖縄戦が始まる1年半前の1943年10月の段階で、米軍が沖縄本島を占領した上で、現在の嘉手納基地、普天間飛行場、那覇空港と同じか極めて近い場所に滑走路建設を検討していたことが、米機密文書で分かった。 一方、44年7月の別の機密文書によると、滑走路建設を計画していた中南部が人口密集地であることを把握していた。基地被害に関して「基地建設後に住民が周辺に住み着いた」との米国関係者らの主張にも一石を投じそうだ。さらに戦争中の民間地奪取を禁じたハーグ陸戦条約を無視して滑走路建設が検討された可能性を示す文書もある。 機密文書は米国立公文書館が所蔵し、機密指定は解除されている。 滑走路建設を示した文書
昔々あるところに、おじいさんとおばあさんがいました。ふたりとも百歳を超える高齢でしたがまだまだ元気。日本は世界でも屈指の長寿大国だからです。 おばあさんが世界最高水準の性能を持つ国内メーカー産の全自動洗濯機を使うための水を川へと汲みに行き、その際ついでに川の水を飲みました。水道水が飲めない国も多い中、日本の水の衛生管理は徹底されていました。 すると、川上から大きな桃がドンブラコ、ドンブラコと流れてきました。おばあさんはそれを拾うと、交番に届けました。落としたものがきちんと落とし主に戻ってくる。日本人の優れた倫理観はおばあさんにも脈々と受け継がれていたのです。 帰り際、おばあさんはコンビニに寄り、「夜になったら店を閉めるような国ばかりの中、二十四時間いつでも買い物ができて便利なサービスが安価で使えて接客が礼儀正しい店がたくさんある。日本のサービス業は本当に素晴らしいわい」などと言いながら、お
日中、国交正常化へ「極秘接触」=64年、スイス・ビルマ−中国外交文書で初判明 北京で第1回首脳会談を行う田中角栄首相(左)と周恩来中国首相=1972年9月 【北京時事】日中両政府の国交正常化が実現していなかった1964年、スイスやビルマ(現ミャンマー)といった第三国で日本外交官が中国幹部と極秘裏に接触し、国交正常化の可能性を模索していたことが3日分かった。スイスに駐在して中国の武官と接触したのは、72年に外務省中国課長として田中角栄首相、大平正芳外相(いずれも当時)と共に国交正常化を実現させた橋本恕氏(後の駐中国大使、2014年4月に死去)。橋本氏は「日本は中国と友好であるべきで、両国関係を正常化しなければならない」と提案し、「中国を侵略し、非常に多くの中国人を殺したことをおわびする」と謝罪するなど踏み込んで発言した。 日中極秘折衝、緊迫の攻防=中国、「政経分離」に反発−欧州・東南アジア
タケジロウ・ヒガ(Takejiro Higa、日本名:比嘉 武二郎、1923年7月22日 - 2017年10月7日)は、アメリカ陸軍情報部(以下、MISと略)の言語学兵。ハワイ移民2世で、アメリカ合衆国ハワイ州ワイパフ(英語版)出身[1]。 経歴[編集] 両親は沖縄県からハワイへ移民した日本人夫婦[2]。生まれはハワイだが、2歳から少年期までを両親の出身地である沖縄本島の旧中城村(後の北中城村)島袋で過ごした[3]。日中戦争開戦後に義勇兵の募集が開始されると、これに強く反発。1936年にハワイへ戻り、オアフ島ホノルルの姉夫婦のもとに身を寄せた[3][4][5][注 1]。 しかし真珠湾攻撃後、アメリカ軍でもハワイの日系2世兵募集が開始され、日系人への風当たりが強かったこともあり、苦悩の末に兵に志願[6][7]。MISの語学兵として日本軍の資料の翻訳、捕虜の尋問にあたった[8]。太平洋戦争末
英国のDavid Cameron首相は、電子通信の暗号化を取り巻く法制の強化を約束した。「WhatsApp」「Snapchat」、Appleの「Messages」などが対象になりそうだ。Cameron首相は現地時間1月12日、「(テロリストたちが)安全に連絡を取り合える場所を放置」しておくべきなのだろうかと述べた。 Cameron首相は、先週パリで起こったテロ事件を受けて、治安対策を議論していた。この事件では、武装集団が風刺雑誌「Charlie Hebdo」のオフィスを襲い、12人を殺害している。同首相は、2015年の総選挙の結果で再び首相に選ばれたら、テロリスト間の通信を遮断するために、保安機関が解読できないような暗号化を禁止するつもりだと約束した。 Cameron首相はパリで行った演説で、「危機的な状況においても、内務大臣本人が署名した令状をもってしても内容を知ることのできない通信手段
第2次世界大戦末期、旧ソ連侵攻後にシベリアなどに抑留され帰国できなかったり、戦後も樺太(現サハリン)に残ったりして、ソ連崩壊の1991年度以降に永住帰国を果たした邦人のうち、少なくとも2人が旧ソ連やサハリンに戻っていたことが、読売新聞の取材でわかった。 高齢で日本の生活になじめないことなどが理由で、戦後70年近くがたち、帰国した邦人支援の在り方が課題になっている。 45年8月9日、旧ソ連は満州(現中国東北部)や日本領だった南樺太などに侵攻し、計約60万人を抑留。多くは日ソの国交が回復した56年までに帰国したが、帰国の手段がなかったり、現地にできた家族の事情があったりして、残留を余儀なくされる人もいた。 厚生労働省によると、91年まで同国内に残っていた邦人のうち、これまでに計108人(サハリン85人、旧ソ連本土23人)が政府の支援などで永住帰国した。 樺太生まれで60年以上、旧ソ連・カザフス
福島第1.3号機 津波懸念の職員に圧力か <旧保安院プルサーマルに配慮?> 東京電力福島第1原発3号機で2010年9月に始まったプルトニウム・ウラン混合酸化物(MOX)燃料利用の「プルサーマル」に絡み、敷地への大津波襲来を懸念する旧経済産業省原子力安全・保安院の職員に、上司が圧力めいた発言をしていたことが30日までに、政府が公開した第1原発事故調査・検証委員会の聴取結果書(調書)で分かった。 <上司「余計なことは言うな」「関わるとクビに」> この職員は東日本大震災震災当時、保安院の耐震安全審査室長をしていた男性。現在は原子力規制庁で原発の新規制基準適合性審査で地震・津波分野を担当している。 調書によると、男性は08年ごろから、宮城県などを襲った貞観津波(869年)クラスの大津波が福島第1原発敷地に襲来する可能性を認識。「ちゃんと議論しないとまずい」と考えていたという。 3号機でのプ
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