全部無料で宣伝してもらい、口コミを爆発させる方法
現代社会では、広告はあらゆるところで目に入ります。人は基本的に広告を嫌う性質を持っていて、なるべく広告が目に入らないように生活をしています。営業マンによる売り込みも敬遠されます。 全部無料でもっと宣伝してもらう、対マスコミPR術 そこで、新聞や雑誌、テレビなどのメディアに取材記事として取り上げられる「PR」が、注目を浴びています。広告は売る側からの一方的な情報の押し付けであるのに対して、PRは第三者の目を通るため、信頼性が高いからです。広告と違って費用はかかりません。確実に記事にしてくれる保証はありませんが、紹介された時の効果は絶大です。 Paper Direction Icons-15 / krossbow プレスリリースの重要性 世の中の話題のほとんどはマスコミで火がついているのだ。本書のタイトルにあるとおり、紙代や人件費を除けばすぐに全部無料でできることなのだ。 本書でこれから紹介す
4大既存メディア広告とインターネット広告の推移をグラフ化してみる(2011年6月発表分)
経済産業省は2011年6月8日、特定サービス産業動態統計調査において、2011年4月分の速報データを発表した。それによると、2011年4月の主要メディアにおける広告費売上高は前年同月比でマイナス8.6％と減少を見せていることが明らかになった。主要項目別では「雑誌」がマイナス15.3％と、もっとも大きな減少率を記録している(【発表ページ】)。 今記事のデータ取得元の詳細などは記事の一覧【4大既存メディア広告とインターネット広告の推移(経済産業省発表・特定サービス産業動態統計調査から)】の中で解説している。そちらで確認してほしい。今記事はその2011年4月分データ(公開は2011年6月)の速報値を反映させたもの。なおそれより前のデータについては、速報値の後に発表される確定値で修正されたものを用いている。 比較しやすいように先月発表データと並列して図にしたが、先月3月分で新聞が先行する形となった
5年間でどれだけ変化した? 新聞やテレビなどへの業種別広告費の「5年間の」推移をグラフ化してみる(2010年版・電通資料ベース)
自動車・金融が大きく減少、上昇業種ゼロ…4マス全体への業種別広告費の「5年間の」推移(2011年発表) 先に【電通資料を基に過去20余年の媒体別広告費の移り変わりをグラフ化してみる(2010年分反映版)】でお伝えしたように、[電通(4324)]は2011年2月23日、日本の広告費に関する調査報告書を発表した。それによると、電通推定による2010年の日本の総広告費は前年比1.3％減の5兆8427億円であることが明らかにされた。景気後退による企業の予算縮小を受けて、広告の出稿も減少。結果として広告費全体額も減少している。ただしここ数年来で比べれば、下げ幅は縮小傾向にある。今回はこの報告書から、いわゆる4大既存メディア「テレビ」「雑誌」「新聞」「ラジオ」における、業種別広告費の5年前と直近(2010年)との比較をグラフ化してみることにした。各業種における、主要媒体に対する中期ベースでのアプローチ
テレビの終わりの始まり
年末年始は、まったくテレビを見なかった。たまに数分つけると、どの局も晴れ着の芸能人が出てきて楽屋落ちで騒いでいる。この極端な白痴化の原因は、広告収入の落ち込みだ。先日ある放送業界のシンポジウムで民放の人々に聞かされたのは、コスト節約圧力の強さだった。「数字を取るのは簡単なんですよ」と、あるディレクターは言った。「プライドを捨てればいいんだから」。 テレビの視聴者は1000万人単位なので、何が受けるかは出す側にはわからない。こういう場合、なるべくレベルの低い視聴者をねらうのがコツだ。NHKの場合は、池上彰さんのように超初歩的なことから解説する。民放もそれに気づいたらしく、この年末年始は池上さんが引っ張りだこだった。彼が悪いといっているのではない。テレビの平均視聴者は「こどもニュース」ぐらいなのだ。 民放の場合は、日本テレビの土屋敏男さんのいうように「馬鹿にどう見せるか」を考える。コストを節約
テレビ局はアニメのお金の中抜きをしているか？ | ニセモノの良心
僕のブログに昔からいらして下さる方には申し訳ない。 何度も説明をしたけど「ネット番組」について、もう１回書く。 平成15年の経済産業省の資料を基に「テレビ局が放送しかしていないのに、スポンサーからのお金を抜いて現場にはちょっとしか渡らない」という話がネットに広まってる。 多分火種はここかな。 「切込隊長も一言で解説していたし、どこかで冷静な議論になる」と思って放っておいたのだけど、それもない。 業界人が「既得権益です」とかしゃべったのがすでにブログのソースとなってるみたいだし。そんなうまい話あるわけないじゃん。つか、代理店… 解説。 テレビ局はアニメのお金の中抜きをしているか？ 答えは否。テレビ局は商売をしてるだけ。 この世には、「黒ネット」と「白ネット」という２つの番組販売方法がある。 「黒ネット」は、「ネットタイム」とも言われ、全国放送でキー局がスポンサーを見つけてくる番組。ゴールデン
米国発。2011年、ソーシャルメディアのトレンド予測：In the looop：オルタナティブ・ブログ
2011年、激動するソーシャルメディアには、どんなドラマが待っているのだろうか？ 米国ブログメディアのMashableがまとめた予言集を紹介して、その息吹を感じ取りたい。 ・ 95+ Predictions for the Web in 2011 この中に含まれる18分野の予言のうち、In the looop読者の皆様が興味をもつであろう10分野に絞り、それぞれの見出しを邦訳した。短いコピーの羅列だが、意外に味わい深く、明日が浮かび上がってくるようだ。意訳しているものも多いので、さらに興味があれば、ぜひ該当記事を直接読まれることをおすすめします。 1. Social Networks in 2011 by Ben Parr ・Googleのソーシャルネットワークは、手ひどく失敗するだろう ・中途半端な規模になってしまったMySpaceは、売りに出されるだろう ・Beboのオーナーは、また変
ソニー迷走はいかにして起こったか
何よりもソニーはかつてのスピリットを失ってしまった。世界最高の家電メーカーと言うばかりで見せてもらってない気がします。 今月はじめのソニー特集からだいぶ間が開いてしまいましたが、以下にソニー迷走の3大要因に迫ってみたいと思います（辛口注意）。 要因その1 プロプライエタリのフォーマット まずフォーマット。ソニーが最後に大ヒットさせたフォーマットは｢Compact Disc｣です。はいはい、みなさんも知ってますよね？ あの真ん中に穴があってクルクル回るプラスティックの円盤です。ソニーがフィリップスと共同開発した、アレですよ～。 CDは普及に数年かかりました。でも、いったん広まったらソニーの懐にはお金がガッポガポ。プレイヤー販売だけじゃなく、CD自体を自社・他社向けに製造する方面からもガッポガポ舞い込んできたんですね。 今でもCDはソニーのビジネスでは侮れないパートを占めます。Sony DAD
日本にはマスメディアの危機なんてない。あるのは社員の高すぎる給料だけだ。 : 金融日記
アメリカで新聞社が金融危機による経済の急激な落ち込みの煽りを受けてつぶれたり、日本でも大手テレビ局や新聞社が赤字決算を発表したりして、世間ではテレビや新聞などの伝統的なマスメディアの危機が叫ばれている。 またグーグルやヤフーのような巨大ポータルサイトのアクセス数が、テレビや新聞の視聴率や購読数に匹敵するほど急成長しているし、個人ブログやインターネットで配信するニュース・サイトなどのネット・メディアがやがて既存のテレビや新聞などのビジネス・モデルを崩壊させるともいわれている。 このようなメディアを取り巻く状況に対して、インターネット・メディアで活躍するジャーナリストからは、今日まで日本のメディアを支配してきた大手テレビ局や新聞社の終焉を歓迎する声まで聞かれる。 もともとインターネット・メディアは、少なくとも部分的には、日本で圧倒的な支配力を持ち、時に都合のよい世論を一方的に形成する従来のマス
20歳のときに知っておきたかったこと - 川崎裕一 / マネタイズおじさん
スタンフォード大学のティナ・シーリング（Tina L. Seelig）の「20歳のときに知っておきたかったこと」がとても面白いです。 20歳のときに知っておきたかったこと スタンフォード大学集中講義 作者: ティナ・シーリグ,Tina Seelig,高遠裕子出版社/メーカー: 阪急コミュニケーションズ発売日: 2010/03/10メディア: ハードカバー購入: 469人 クリック: 17,250回この商品を含むブログ (398件) を見る 何らかのサービスをやろうと思っているひとは読むと参考になることが多いと思います。 いくつか。 １問題は無限にあり、問題を解決すればビジネスになる。２今ある資源を使って問題解決する独創的な方法は常に存在する。３問題を狭く捉えすぎると解決できない。 起業家とはチャンスになりそうな問題を探し、限られた資源を有効に使う独創的な方法を見出し、問題を解決し、目標を達
なぜミクシィはテレビCMを始めたのか：日経ビジネスオンライン
ミクシィは3月8日より、同社が運営するソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）「mixi」のテレビCMを展開し始める。展開するエリアは北海道、東北、関東、関西。3億円を投下してマスプロモーションを展開していく。 ミクシィにとってテレビCMは初の試みだ。2009年12月末時点でmixiは1858万人の会員を獲得しているが、これはユーザーが友人・知人を誘うことで拡大してきたもの。プロモーション費用はほぼ使っていない。 ここにきて、マスプロモーションを始める背景には、さらなる会員増を目指すことに加え、同社の登録方法の変更によってマスプロモーション自体が可能になったという事情がある。 周りに会員がいなければ加入できなかった 3月1日、ミクシィは従来の招待制に加えて新たに登録制を開始した。これまではユーザーは加入したくても、既存の会員からの招待を待つ必要があったが、今後は自ら登録して加入でき
メディア・パブ: フェースブックがグーグルニュースを追い抜く、メディアサイトへのトラフィックでも
先月、｢グーグル時代からフェースブック時代へ，ネット・トラフィックの主役交代か｣をレポートしたが，グーグルからフェースブックへの主役交代の事例がまた現れた。 Hitwiseの調査によると、メディアサイトへのトラフィックでフェースブックがグーグルニュースを追い抜いた。メディアサイトを放送メディアサイト（CNN.comなど)とプリントメディアサイト（NYTimes.comなど）に分けて、それぞれのサイトにフェースブックとグーグルニュースからどれくらいのトラフィックが流れているかを示したグラフを以下に掲げる。この1年間の米国での推移である。ものの見事に、フェースブック（www.facebook.com)がグーグルニュース（news.google.com）を追い抜いている。 ＊放送メディアサイトへのトラフィックの推移 ＊プリントメディアサイトへのトラフィックの推移 次の表は、最近の1週間で、フェー
ネット広告が新聞広告を超えた日に抱く、新たな決意 | TechWave（テックウェーブ）
電通が2009年（平成21年）日本の広告費を発表した。2009年の日本の総広告費は5兆9222億円、前年比11.5％減だった。新聞広告費は大きく減少し、インターネット広告費についに抜かれた。 予測されていたことだし、驚きはない。「湯川さんの予測通りになりましたね」と笑顔で話しかけてくれる人もいるが、どちらかと言えば気持ちは沈んでいる。「ネットは新聞を殺すのか-変貌するマスメディア」というぶっそうなタイトルの本を出したのが2003年。もう7年も前になるのか、と感慨深い。今読み返しても、当時の主張は今とほとんど変わっていない。 本が出た当初は、ずいぶんと新聞業界内で批判されたものだ。共同通信のベテラン編集委員からは「こんなタイトルの本を出す人間が業界内にいるとは信じられない」とまるでわたしが業界の裏切り者であるかのような書評を書かれた。警鐘を鳴らしたことが業界内で評価されることはほとんどなかっ
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