もう小学生から英語を教える必要はなくなった - ［間歇日記］世界Ａの始末書
このブログでは、「英語を教えナイト？」、「英語を教えナイト？ ２」、「『危うし！ 小学校英語』（鳥飼玖美子／文春新書）」、「カテゴリーの新設」、「英語教育のハコモノ行政」ほかで、さんざん日本の英語教育行政、とくに小学校での英語必修化を茶化してきたが、あれから五年、問題はひとりでに解決してしまった。 もう、素人の小学校教諭に、むちゃくちゃな英語を建前だけで教えさせるような愚かなことなどしなくてよい。ＡＬＴだって、まともなＡＬＴは全然足りてないだろう？ 心配ない。案ずるより産むが易しだった。問題は、教育行政なんかじゃなく、経済がすっかり解決してしまったのだ。もう、公教育で小学校からあわてて英語を教える必要はない。なぜなら、放っておいても、国民のほうで自主的に勝手に必死にやるからである。 日本人は、英語は必要だ必要だと表向きは言いながら、そこいらのふつうの人たちがほんとうに英語が必要だなどとは誰
「日教組」ってイメージ悪い？ 執行委員長が激白「それは校長がだらしないから」：日経ビジネスオンライン
日経ビジネスの4月19日号では、「ニッポンの聖域」シリーズ第2回として「日本教職員組合」を紹介しました。言うまでもなく、公立の小学校や中学校の教職員などによる労働組合としては国内最大です。組合員数は27万人超を誇り、組織率は27.1％（2009年現在、文部科学省調べ）。民主党の最大支持母体の1つとして、「子ども手当」や「高校の無償化」など、希望する政策を次々と手にしています。 一方で、全国集会を開こうとすると予約先のホテルから突然拒否されたり、傘下の北海道教職員組合が「政治とカネ」の問題で幹部が逮捕、起訴される事件が起きたりします。どうも、「教師」という響きとはかけ離れた存在を感じざるを得ません。より深刻なのは、教育現場に組織運営という規律をなきものにした上で楽な労働を追い求め、時にその影響が我が国の成長の源泉である子どもたちに及ぶことです。 もちろん多くの教師の方々は、「子どものため」を
日本の中高の英語教育がマイナスにしかならない件について - My Life After MIT Sloan
日本人が英語が出来ない、というのは、実は世界中でネタにされている、ということが意外と知られていないらしい。 ということが、おとといTwitterで英語ネタで盛り上がったときにわかった。 英語がちょっと出来るだけで、海外で、 「日本人でこんなに英語で話せる人、初めて見ました」 「日本人にしては英語すごい上手ですね」 と驚かれるひとは世の中には多い、ということで経験談が色々Twitterでシェアされた。 私もそうだ。 私、渡米前はTOEFL8回受けても、Speaking22点が最高点でしたから、正直大したことは無い。 押し出しの強い性格だからイイタイコトはちゃんと言えるけど、別に超ぺらぺらなわけではない。 しかし、その（程度の）英語力のせいで、海外で日本人だと思われたことはほとんど無い。 で、日本人だ、というと、「えー、でも移民でしょ？」とか言われる。 アメリカ人が聞けば、訛りがあるので長くア
日本の学歴・年代別失業率をグラフ化してみる(2009年版):Garbagenews.com
総務省は2010年2月22日、2009年における労働力調査(詳細集計)の速報結果を発表した(【労働力調査(詳細集計) 平成21年平均(速報)結果:発表ページ】)。それによると若年層(15-24歳)における完全失業率が年平均で14.2％に達したことが明らかになった。これは過去最高値で、昨今の雇用情勢の悪化がとりわけ若年層に影響を及ぼしていることを裏付けている。今回は今データを元に、以前【日本の学歴・年代別失業率をグラフ化してみる】で掲載したグラフの2009年版を作成する。 おおもとのデータは「労働力調査(詳細集計) 平成21年平均(速報)結果」の「グラフを用いた解説・全文」から、「表8 年齢階級、最終学歴別にみた完全失業者及び完全失業率の推移」のデータを抜粋。前回と同じ形式のグラフに流し込む。ちなみに「完全失業率」とは【辞めさせられたけど再就職をあきらめる人が増えている!? 統計局の「完全失
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