年代が下がるにつれ、新聞やTVを利用する割合が減っていますから、新聞社やTV局の存亡が問われるのは20年後ぐらいでしょうか。今のうちに、不動産業や新たなビジネスで活路を見出していかなければいけないでしょうね。

byronkobyronko のブックマーク 2022/07/04 07:20

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