「A3!」は劇団員の聖地・ビロードウェイを舞台に、プレイヤーが潰れかけの劇団の主宰兼総監督となり、イケメン劇団員を育てていくゲーム。アニメ化は、本日2月3日に千葉・幕張メッセ国際展示場にて行われたイベント「A3! BLOOMING LIVE 2019」にて発表された。ティザーPVでは、佐久間咲也・皇天馬・摂津万里・月岡紬ら各組のリーダー4人のアニメ絵をお披露目。さらに、「カントク！オレたちを…咲かせてください！」というおなじみのセリフを口にする酒井広大演じる咲也の姿が映し出される。ティザービジュアルには劇団のマスコットであるオウムの亀吉と劇の練習をする咲也が描かれた。 またPVではアニメのスタッフも発表に。監督を篠原啓輔、キャラクターデザイン・総作画監督を小松真梨子、シリーズ構成をハヤシナオキが務め、アニメーション制作をP.A.WORKS×Studio 3Hzが担当する。

携帯料金値下げを議論する総務省審議会の座長と委員の国立大学教員少なくとも8人が、2010年から2018年の間、就任前も含めてNTT docomoとKDDIから「研究寄付金」の名目で総額4330万円を受け取っていたことがわかったと、共同通信が伝えました。 中立的と思われていた委員は、違法ではないにしても実は携帯キャリアから金銭を受け取っていたということで、携帯業界を是正するための政府部会でのキャリアによる利益誘導が行われていると疑われる案件です。 総務省はNTT docomoとKDDIから委員への寄付を把握も公表もしておらず、少なくとも8人のうち、2人は自主的に公表したとしています。（消費増税対策の携帯料金値下げをどうしても進めたい政権に近い筋からのリークなのでしょうか？） 日本政府としては、韓国の端末流通法を始めとする一連の携帯業界の改革・料金値下げ施策を模倣しているに過ぎないのですが、韓

『バンドリ！TV LIVE』第4回放送、声優・前島亜美さんと上坂すみれさんの絶妙なコンビネーションにファン悶絶！　生放送でマジ泣き!? 1月31日(木)22:00～生配信された『バンドリ！TV LIVE』第4回放送で、声優の前島亜美さんと上坂すみれさんの共演が「神回だった…！」とファンの間で話題になっています。 同番組は、TOKYO MXなどにて毎週木曜日に放送中のアニメ『BanG Dream! 2nd Season』放送前の1時間、声優陣が生出演し、YouTube LiveやPeriscopeにてアニメ最新情報などをお届けする生配信番組。第4回放送では、前島亜美さんがMCを務め、ゲストして上阪すみれさんが出演した。今回、その模様を記した公式レポートが到着したので、ここに公開しましょう。 『バンドリ！TV LIVE』第4回放送より公式レポート到着！ 前島さんと上坂さんはアニメ「BanG

あたらしい事務所に やってきたばかりの星プロメンバー。 モンジュウロウが 引っ越しそばをつくる様子を、 星Pがホームビデオにおさめました。 光るそばとは キャラまちに彗星のごとく現れた、七色の光を放つ美しいそば。 キラリンと音を立てながらすする食べ方が、粋とされている。 そのまばゆい輝きでキャラまち中の評判になっているが、味についてふれる者は誰一人としていない。 「細く長く輝く毎日を送ることができる」という縁起物で、引っ越しなどの際に食べられているほか、その神々しいまでの輝きに、毎朝手を合わせてお願いごとをする人も多い。 来春、新商品「光らないそば」を発売予定。

コンビニのコーヒーマシンで100円のコーヒーカップに150円のカフェラテを注いだ男が窃盗容疑で逮捕されたという。ネット上などでは驚きの声も聞かれる。シンプルだが、法律問題を考えるには格好の題材だ。 【いつ思いついたか】　まず、男の意図によって成立する犯罪が変わってくるというのがポイントだ。 すなわち、このコンビニでは、コーヒー用カップが白色、カフェラテ用カップが茶色となっており、コーヒーマシンのボタンもコーヒー用が黒色、カフェラテ用が茶色に分けられていた。 もし男がレジでのオーダー時点で最初から150円のカフェラテを注ぐつもりだったのであれば、その意図を隠して100円のコーヒーをオーダーし、店員をだましたということで、詐欺罪（10年以下の懲役）が成立する。 しかし、オーダー後に初めて150円のカフェラテを注ごうと思いついたのであれば、詐欺罪ではなく、窃盗罪（10年以下の懲役又は50万円以下

ポイント還元、決済１４社が内定＝ＪＣＢや楽天、ペイペイも－経産省 2018年12月27日22時58分 経済産業省は２７日、来年１０月の消費税増税に際し景気対策として実施するキャッシュレス決済のポイント還元制度について、商品・サービス利用額の最大５％が還元対象となる決済事業者を明らかにした。現時点でクレジットカード会社大手のＪＣＢや三菱ＵＦＪニコスに加え、楽天やスマートフォンを使うソフトバンク系新興企業「ＰａｙＰａｙ（ペイペイ）」を含む計１４社が内定しており、今後、増える見込み。 経産省は年明け以降、対象となる中小小売店などと決済事業者との調整を本格化する。新原浩朗経済産業政策局長は同日、記者団に「（対象店舗には）リストを配布して周知し、（決済手段の）競争を喚起する」と語った。店側が負担する決済手数料を比較し、中小事業者の重荷となっている費用の引き下げを促すことで、キャッシュレス普及に弾みを