解熱剤で熱を下げれば、治りは早くなるの？
この連載は『大往生したけりゃ医療とかかわるな』（幻冬舎）から抜粋、再編集したものです。 数百例の「自然死」を見届けてきた現役医師である著者の持論は、「死ぬのはがんに限る。ただし治療はせずに」。自分の死に時を自分で決めることを提案した画期的な書。 中村仁一氏（なかむら・じんいち）のプロフィール 1940年長野県生まれ。社会福祉法人老人ホーム「同和園」附属診療所所長、医師。京都大学医学部卒業。財団法人高雄病院院長、理事長を経て、2000年2月より現職。一方、「同治医学研究所」を設立、有料で「生き方相談」「健康相談」を行う。1985年10月より、京都仏教青年会（現・薄伽梵KYOTO）の協力のもとに、毎月「病院法話」を開催。医療と仏教連携の先駆けとなる。1996年4月より、市民グループ「自分の死を考える集い」を主宰。 解熱剤で熱を下げると、治りは遅れる 私の好きな学説に、「治療の根本は、自然治癒力
「早野黙れ」と言われたけど……科学者は原発事故にどう向き合うべきか
文部科学統計要覧によると、2010年の理系（理学、工学、農学）の博士課程卒業生は5992人。少なからずの科学者たちが大学のみならず、企業や官庁などでも活躍している。 国としても科学立国を目指してきたわけだが、3月11日の東日本大震災にともなう福島第一原発事故という危機的な状況に際して、科学者たちはどのような役割を果たしてきたのか。 政治的な駆け引きによる混乱や、耳目を集めるための極論も幅を利かせる中、科学者の本分は「データの出典を示して、解析して、公開して、議論することである」という思いのもと、事故直後から放射線や原発に関する情報を発信し続けているのが東京大学大学院理学系研究科の早野龍五教授（@hayano）だ。 12月17日に日本科学未来館で行われたイベント「未来設計会議第2回『科学者に言いたいこと、ないですか？』」で、早野氏は1人の科学者として事故後の状況分析に関わってきた経緯を語った
どうすればいいのか？ 年収300万円時代がやって来る
赤木：多くのサラリーマンは支払っている税金よりも、受ける恩恵の方が多いのではないでしょうか。 城：税金を一律10％にすると、かなり改善するんですよ。その代わり、なにかあったら申告すればいい。所帯持ちのサラリーマンは平均で3～4％しか払っていない。10％にするだけで、3倍ほどになるので、財政問題も大きく改善する。そして社会保障を充実させれば、フリーターにとってもいい。なので税金を一律10％にするのは、フリーターにとっていい話なのです。 続く。 プロフィール 城繁幸（じょう・しげゆき） 人事コンサルタントを務めるかたわら、人事制度、採用などの各種雇用問題において、「若者の視点」を取り入れたユニークな意見を各種メディアで発信中。著作に『若者はなぜ3年で辞めるのか？』（光文社新書）、『3年で辞めた若者はどこへ行ったのか－アウトサイダーの時代』（ちくま新書）、『7割は課長にさえなれません 終身雇用の
若者よ、“鶏口”を目指せ！
一番手企業でないからこそリスクをとる ところで、人口急増で大注目のインド市場において、日本のスズキはトップの自動車会社です。 あんな混沌とした国に大企業は早くから進出しません。リスクは大きいし、商習慣もわけ分かんない。でも、スズキにとっては、トヨタやホンダが注力する日米欧ではトップにはなれませんし、中国でさえそれらの一流企業が早くから目を付けています。 「トップになれる市場」を確保するためには、ほかの一流企業がとらないリスクをとるしかありません。そのため早期にインドに進出し、苦境にもめげず頑張り続けてトップになったというわけです。 このように、企業においても「トップ企業ではないからこそ、リスクをとらざるを得なかった。そして成功した」という場合があります。 つまり、「一流企業にほかの一流大学生とともに入社」すると、「リスクをとらない企業×歯車としての自分」という掛け算の仕事になるのに対して、
大事なものはコストで決めない
大事なことはコストで決めない 私の場合は分譲マンションを購入したのですが、こうまとめると、自分がなぜそうしようと思ったのか分かります。 ちきりんは「自由度」が欲しかったのです。好きに改装して住める自由度、（ローンさえ終われば）いつでも仕事が辞められるという自由度、好きな家具などを心おきなく揃えられる自由。そして、その自由度への希求度合いと、不動産を保有することのリスクを比較して買うことにしましたた。 つまり、ちきりんがマンションを買う時に比較検討したのは、「得られる自由度」と「保有することのリスク」であって、「一生の間にかかる費用」を賃貸と購買で比較して、購買のほうが得だと思ったからではありません。 多くの人は、大事なことについてコストで決めたりしていません。「家賃を払い続けるのがバカらしいから家を買う」という考えは、「光熱費が節約できるから結婚する」というのと同じです。そんな大事なことを
こんな経営者が、若い人を使い捨てにしている
若い人が「やりがい」を求めてこういった会社に入社しても、明るい未来があるように思えない。それでも「中小やベンチャー企業に行くと、大企業で得られないやりがいを感じることができる」と言い切ることができるだろうか。 ベンチャー企業や中小企業を見定める1つの基準として、10億円の壁をあっという間に乗り越えたかどうか、というのがある。息詰まることなく、15、20億円と伸ばしていく会社は組織の力を、つまり、皆の力を生かした闘いをしている可能性が高い。その意味で何年かにわたり、売り上げを調べることを勧めたい。 小さな会社に行けば、それですぐにやりがいを感じるとは私は決して言えない。 関連記事 20代の若者が、“心のキレイ”な人を食い物にしている 「手取りの給与は十万円台、賞与はなし」といった劣悪な条件のNPOは少なくない。ワーキングプアに耐え切れず辞めていく20代も多いが、その背後には“若者が若者を搾取
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