esu-keiのブックマーク (103)

  • 図録▽やせ過ぎ女性比率の国際比較

    やせ過ぎ女性の比率の国際比較をグラフにした。ここで、やせ過ぎ(痩せすぎ)はBMI(体重㎏÷身長の二乗㎡)が18.5未満と定義されている。データはWHOのBMIデータベースによる(1人当たりGDPは世銀データ)。 一般には、料事情もあって、所得(1人当たりGDP)の低い貧困国ではやせ過ぎ女性が多いという傾向がある。 東チモール、エリトリア、エチオピアといった最貧国に加え、パキスタン、バングラデシュといったイスラム国でやせ過ぎ女性が多いことが目立っている。イスラム圏では女性の平均寿命の対男性比が相対的低いこととも関わりがあると思われる(図録1670参照)。 日は、11.0%と112カ国中、30位であるが、所得の高い国としては、シンガポールやアラブ首長国連邦と並んで、異例の高さとなっている点が目立っている。国民全体、あるいは女性平均の体型が世界の中でスリムである点では日と共通の韓国でもやせ

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    esu-kei 2008/02/21
    日本の例外ぶりが目立つ。日本人女性はやせすぎというデータ
  • 世界各国の平均寿命と一人当たりGDPとの相関図

    2019年について縦軸に男女計の平均寿命、横軸に経済発展度を示す人口1人当たりのGDP(所得水準)をとった相関図を作成した。更新前の2010年のグラフはここ、2002年のグラフはここ。 図の中で最も所得水準が高いのはマカオ(125,002ドル)であり、最も所得水準が低いのは、アフリカのブルンジ(783ドル)である。格差は160倍にもなっている。一方、平均寿命の最も高い国は香港(85.2歳)であり、最も低い国はアフリカのナイジェリアの52.9歳である。差は32.3歳もある。 日の所得は43,459ドルで32位、平均寿命は84.4歳で3位である。 図を見れば、高所得国ほど平均寿命が長く、低所得国ほど平均寿命が短いという一般傾向、正の相関が認められる。高所得国ほど医療水準が高く、衛生状態、生活水準もよいため、こうした相関が生じることは明らかであり、双方には因果関係があるといえよう。 (経済発

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    esu-kei 2008/02/21
    高所得ほど平均寿命が長く、低所得国ほど平均寿命が短いという一般傾向が認められる。キューバと米国はほぼ同等
  • 図録▽生活の向上感の推移

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    esu-kei 2008/02/21
    オイルショック以降、日本国民は生活が向上しているという認識はないみたいである
  • 図録▽世界各国の自殺率と他殺率の相関

    WHOのデータより、世界各国の自殺率と他殺率の相関図を掲げた。(自殺率のみの国際比較は図録2770。) 死因の区分としては、大きく、病死、事故死(災害による死亡を含む)、意図的な死の3つに分けられるが、取り上げたWHOのデータでは、意図的な死はさらに自殺と他殺(殺人のほか傷害致死を含む)と戦争による死(軍人のほか市民を含む)に分けられている。ここではこのうち人口10万人当たりの自殺と他殺の死亡者数を相関図として示した。 通常の相関図のデータ分布は、楕円形をしていて、右上がりに細長いと正の相関、右下がりに細長いと負の相関と判断できるが、この相関図はそうした通常の相関とは全く異なっている。 一般的には社会的なストレスが高まると意図的な死の比率が高まってくると考えられるが、実際は、自殺と他殺が両方多くなってくるというより、地域によって、自殺へ向かう傾向の国と他殺へ向かう傾向の国に分かれてくるとい

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    esu-kei 2008/02/21
    自殺率が低いラテンアメリカは、他殺率のほうが高かったりする
  • 図録▽米国では肥満が社会問題化

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    esu-kei 2008/02/21
    米国の死因原因は、タバコと肥満。性行動というのが気になる
  • 図録▽▽景気、失業者数、自殺者数の変動幅の推移

    離婚に関する景気との相関をみたグラフ(図録2780)と同じように、失業者数及び自殺者数と景気との相関をあらわしたグラフである。 ここでは景気変動を実質GDP(暦年)の60年から2003年までの傾向(1次回帰)からの乖離幅の増減で示している。失業者数と自殺者数についても同様の計算を行うとともに、景気との関連を分かりやすく見るため、プラスとマイナスを逆転させ、かつ乖離幅のスケール調整を行っている。 まず、景気と失業者数の関連をみると、想像されるように見事に相関している。景気が悪化するとそれから1年遅れて失業者数が増加している様子がうかがえる(74年の景気の落ち込み→75年の失業者増加、80年からの景気低迷→81年からの失業数の増大、92年からの景気落ち込み→93年からの失業者数の増大)。他方、景気回復、景気上昇についても景気の変化にやや遅れて失業者数の減少が追従している。 最近の96年の回復で

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    esu-kei 2008/02/21
    景気はゆるやかに沈み、自殺率は一気に増える
  • 図録▽主要国の自殺率長期推移(1901~)

    主要国の自殺率(人口10万人当たりの自殺数)について、20世紀初頭からの長期推移をグラフにした。データは厚生省資料とOECD.Stat(オンラインデータベース)による。 対象国は、日韓国、オーストラリア、米国、カナダ、フランス、ドイツ(西ドイツ)、イタリア、英国、ハンガリー、スウェーデン、ロシアの12カ国である。なお、以下で世界一とはこの12カ国中である。 コロナ禍の世界的影響については2020年値が日韓でしか得られないので明確ではないが、日は上昇、韓国は低下となっている。 日の自殺率は1936年までは20人前後で緩やかな上昇傾向にあった。1937年の廬溝橋事件以降の日中戦争、そして太平洋戦争の時期には、急速に自殺率は低下し、戦前戦後を通じ最低レベルとなった。国家総動員法(1938年制定)下で自殺どころでなかったとも考えられる。 終戦後、高度成長が格化するまで日の自殺率は25人

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    esu-kei 2008/02/21
    韓国が日本を抜く
  • 図録▽自殺率の国際比較

    は欧米先進国と比較すると確かにかなり高い自殺率となっている。さらに範囲を広げた国際比較では、図のように、日は、世界第18位の自殺率の高さとなっている。過去の当図録では世界第6位だったこともあり、2012年推計では9位だったので、最近はランクを大きく下げていることが分かる。もっとも、日を上回っている国は一部の途上国、あるいは体制移行国だけであり、先進国の多くは日より低いということから日の自殺率はやはり非常に高い値であるといわざるを得ない。もっとも近年韓国が日を抜きOECD諸国の中で最高となったので先進国中世界一の座は明け渡した格好である(図録2774参照)。 中国の自殺率については、初の全国調査(1995-1999)で年間自殺者数28万7千人、自殺率は10万人当たり23人というデータも報じられていた(People's Daily Online 2002.11.)が(旧版図録27

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    esu-kei 2008/02/21
    東欧・旧ソ連をのぞくと、日本が一位