タレントDJ。世間でどれくらい通用する言葉かは分からないけど、芸人やアイドル、モデルといった芸能活動を営む傍ら、副業的にDJ活動を始めた芸能人のことを勝手にそう呼んでいる。数年前まで、俺はそのタレントDJのことが好きになれなかった。 彼らが出演するようなパーティーは、VIP ROOMがあったり高いお酒が振舞われたりするような、華やかでラグジュアリーなクラブで行われることが多い。そんな場所にゲストDJとしてブッキングされていることがほとんどだ。 しかし、実際にそのタレントDJ達が、それほどの舞台にゲストDJとして出演出来る程の腕前なのかというと、そんなことはほぼない。DJ以外で得た知名度や肩書きを抜きにしてしまったら、同じ舞台に同じ条件で立つのは不可能だと思う。ゲストDJとしてメインタイムにプレイしてるのにもかかわらず、その日に出演する横並びのDJと比べて誰よりも技術が劣ってたり、最近やっと

あっという間にボトルが空に!? 落語界の異端児、柳亭小痴楽が仲間と盛り上がった芋焼酎の飲み方は…〈赤兎馬（せきとば）噺 私の本格 第六席〉

5月25日にミネアポリスで警官の過剰な拘束により黒人男性が死亡して以来、アメリカでは抗議活動や暴動といった混乱に見舞われている。この混乱の中、様々な勢力がアメリカ国内でひしめき合っているが、最近になってブーガルー（Boogaloo）についての報道が国内でも相次いでいる。時事通信（2020年6月22日）は次のように伝えている。 〈米国で、黒人男性ジョージ・フロイドさんが白人警官に首を圧迫されて死亡した事件に対する抗議デモに便乗して、騒乱や内戦を画策する過激主義運動「ブーガルー」の台頭が指摘されている。新型コロナウイルス対策で外出規制を発動した公権力への不満を背景に、オンラインで勢力を拡大。賛同者が殺傷事件も起こしており、治安当局は警戒を強めている〉 銃で武装し、ハワイアンシャツの上にタクティカルベストを装着した奇妙な集団は、今年になって反銃規制集会、反ロックダウン集会等で目撃されるようになり

才能のある人物ではあるけれども…… 大前提で言うならば、箕輪さんは才能のある人物であり、その才能と隣り合わせに、人として駄目な部分、アカン行為があるわけでして、稼げる人物が聖人君子とは限らない、という過去の事例を見事に踏襲するのです。人間誰しも生まれ落ちた瞬間から罪を背負って生き抜いていかねばならず、人の成功も、挫折も、すべてはその人の内面に理由があるのでしょう。 箕輪さんの場合は、その問題が下半身にあったわけです。あくまで彼の才能を見て「ああいう人だけど、仕事はしっかりしているよね」と見るか、逆に「ほら見ろ、そんなに世の中うまくいくわけがねえんだよ」と煽るかは人それぞれです。 そして、今回の箕輪さんの問題というのは、本人そのものがどうなのかというよりは、舞台装置がなかなか豪華であります。すでに報じられている通り告発者のA子さんは、そもそも幻冬舎から箕輪さんを担当編集としてエイベックス・松

5月23日、人気番組『テラスハウス』に出演していた女子プロレスラー、木村花さんが亡くなった。生前はバッシング被害に悩まされていたと伝えられている。 2019年3月時点でリアリティ番組の自殺者数は38人 視聴者参加型番組とバッシングにまつわる議論は、数年前から海外で活発になっていた。英紙Metroによると、2019年3月時点で同様の番組キャストの自殺者数は38人にのぼる。中でも痛ましいとされるケースは、インドのダンス・コンテスト番組に出場した11歳の少女ネハ・サマントの遺体が首を吊った状態で発見された事件であった。 国家機関が介入したケースもある。国民的人気番組から相次いで自殺者が出たイギリスでは、テリーザ・メイ、ボリス・ジョンソンがともに首相として対応を約束。2019年5月には、リアリティ番組制作陣に対してプロセスの透明化や出演者へのアフターケアに関する調査報告を義務化する規制が議会によっ

持続化給付金事業を実体のない“幽霊法人”が受注していた問題で、この法人が設立からこれまで、経済産業省の最高幹部が在籍している部署から累計1300億円を超える発注を受けていたことが、「週刊文春」の取材でわかった。 今回、769億円で持続化給付金事業を受注した「一般社団法人サービスデザイン推進協議会（以下、サービス協議会）」は2016年に設立された。サービス協議会を実質的に運営していたのは、電通社員（当時）のA氏で、名目上のトップだった代表理事（当時）は「経産省の方から立ち上げの直前に代表理事を受けてもらえないかという話があって、それで受けた」と証言するなど、経産省が設立に関与していた。この時、経産省は肝いりで始めた「おもてなし規格認証」事業の公募を開始。不可解なことにサービス協議会が設立されたのは、公募開始日と同じ日だった。

安倍政権がコロナ不況への緊急経済対策として打ち出した「持続化給付金」。約2兆3000億円の予算がついたこの事業を経産省から委託された一般社団法人が、実体のない“幽霊法人”だったことが「週刊文春」の取材で分かった。社団法人の代表理事が「週刊文春」の取材に対し、「何も活動がない」と認めた。 持続化給付金事業は、昨年より収入が減った中小企業等の法人に最大200万円、フリーランスを含む個人事業者に最大100万円を上限に現金を支給する制度だが、入金が遅れるなどトラブルが相次いでいる。 担当する中小企業庁のホームページによれば、同事業を受注したのは「一般社団法人サービスデザイン推進協議会（以下、「サービス協議会」）」で、アベノマスクの予算を300億円も上回る769億円で契約している。 登記簿に記載されている所在地は、東京・築地にある9階建てのオフィスビルだ。記者が実際に訪ねてみると、確かにエントランス

アメリカでは新型コロナウィルス禍になって弾薬がものすごい勢いで売れているという驚くべきニュースがあった。向こうでは備える人という意味の「プレッパー」と呼ばれる人たちが何百万人もいて、自宅地下に核シェルターを設置したり、自給自足のための農場も用意し、家畜を飼ったりしているのだという。 2009年に映画にもなったコーマック・マッカーシーの『ザ・ロード』は、文明崩壊と気候変動で動植物も絶滅しつつある世界で、ひたすら南へと旅を続け生き抜こうとする父子を描いた切ないディストピア小説だった。旅の途中、偶然にも無人の家の地下核シェルターにたどり着き、食料がどっさりと備蓄されているのを見つけてほっとするシーンがある。この話に限らず、アメリカの映画や文学には（特にゾンビ映画には！）こういう備蓄している家が登場してくる。これこそがプレッパーなのだろう。 備えることで「安心感や自由感を得る」 プレッパーについて

サブカルチャー。この言葉を聞いて思い浮かべるものは、恐らく人によって様々だろう。ひとつの社会における主流文化に対して、その社会の一部の人々によって共有される副次的な文化……というような意味合いが、この言葉の一般的な使われ方ではある。 ただ、戦後日本社会においては、サブカルチャーという言葉はある独特のニュアンスのなかで用いられてきたと私は考える。一言で言ってしまえば、それは文化の脱歴史化・非政治化とでも言うべき、「脱臭化」のニュアンスである。 私＝コメカと相方であるパンスとで構成される批評ユニット「TVOD」による初の著作『ポスト・サブカル 焼け跡派』は、時代を象徴する様々なミュージシャン・アーテイストに言及し、戦後日本のサブカルチャーを取り巻く文化的な精神史を描くことを試みた本だ。そしてその精神史の探求は、先述したような「脱臭化」の作法を活用し消費社会的状況を謳歌した日本が、いつの間にか「