原因を突き止め早めに対処！ ストレスマネジメントの基礎知識 - ワークスタイル - nikkei BPnet
原因を突き止め早めに対処！ ストレスマネジメントの基礎知識 （綿谷 禎子＝ライター） 「あぁ、ストレスがたまってる！」急ぎで企画書の修正を頼まれたときや、上司にくどくどと嫌みを言われたとき、約束に遅れそうで焦っているのにタクシーが渋滞したときなどなど、仕事をしていれば何かしらのストレスを感じるもの。 本多 公子（ほんだ・きみこ）氏 1959年生まれ。アウラ・メンタルリラクゼーション代表。臨床心理士。公立高校教員として教育相談等にも携わった後、心理カウンセラーとして総合病院勤務。大学相談室勤務を経て2006年4月、カウンセリングオフィス「アウラ・メンタルリラクゼーション」を東京と岡山に開設。「企業と従業員が共に幸せであるために」をキーワードに、産業領域でのメンタルヘルスケアサポート（精神健康保持）のための臨床活動（セミナー及びカウンセリング）を行っている。また、高度専門職として「心
今だからこそ、鍛えるべきは“ビジネス脳”より“ビジネス身体” - ワークスタイル - nikkei BPnet
今だからこそ、鍛えるべきは“ビジネス脳”より“ビジネス身体”〜「違和感」を武器にしよう（1） メジャーリーグのドジャースで活躍する黒田博樹投手が先発予定を回避したのは、6月半ばのことだった。5月下旬から肩に違和感を覚えていたが、我慢して投げ続けた結果、「故障者リスト」に入ることになったらしい（幸いにして7月に復活）。 この報告を受けた同チームのトーリ監督は、「もっと早く言ってほしかった」とコメント。これを聞いて、時代と文化の違いを感じたのは私だけではないだろう。 あなたの「違和感」は鈍化している？ かつて日本のスポーツの世界では、「違和感」は欠場の理由にならなかった。決定的なケガや病気ではなく、あくまでも感覚に過ぎないのだから、それぐらいは我慢しろというわけである。ましてプロなら、ファンのためにも簡単に休むことは許されない。また、多少の無理は気の持ちようで乗り越えられるという風潮も
大前研一 氏：英語力は大事だ。しかしそれよりもっと大事なものがある - nikkei BPnet 1st Anniversary 「キーワードインタビュー 動画で見る“次の一手”」
前回のビデオでは、世界に通用するコミュニケーションスキルの重要性について述べた。 さて現在、「世界の共通言語」と言うと、良くも悪くも真っ先に英語能力が浮かぶだろう。確かに昨今、英語力は以前にも増して重要なものになっている。中国や旧ソ連圏の国々など、いわゆる発展途上国や英語圏ではない国であっても、英語を用いてコミュニケートする風景がごく日常的に見られる。 では英語力さえあれば大丈夫か、と言うと、もちろんそんなことはない。いくら流暢な英語を話しても、まるで意思疎通ができないことがいくらでもあるのだ。 どうして意思疎通ができないのか？ 理由は一つだ。そもそも英語力以前に必要となる決定的な資質が欠けているからである。英語は、表層的には確かに共通言語だ。しかし本当の意味での共通言語は英語ではないのである。（詳細は動画をご覧ください） しっかりした事実や証拠、客観的な数字に基づいた意見表明を習慣づけ
噺家・柳家三之助の「落語の世界へようこそ」 - 日経BP セカンドステージ
皆さんこんにちは。 柳家三之助と申します。このコラムでは、落語を生業としているわたくしが、落語に関連した話題を通じて皆さんにお話をさせていただこうというものです。 だからといって、このコラムを読むと、とにかく落語のことがよく分かる！なんてものにはしないつもりです。そういうのがお好きな方は、わたくしの書いた落語の本などもありますから（さりげなく宣伝）、そちらをお読みいただくとして、ここでは常に「落語」を中心にしながらも、物の考え方、楽しみ方、日々の在りよう、森羅万象、神社仏閣・・・いろいろとお話ししていきたいと思います。 さて、落語を生業としているとお話しましたが、世間的にはそのような人間のことを「落語家」と呼ぶことが多いようです。しかしながらわたくしが自分のことをどう名乗っているか。「噺家」という言葉を使っています。私は噺家です。そう思っています。 たった今からわれわれのことを「噺家」と呼
世界に無神経さを示した中国の衛星破壊 - ビジネススタイル - nikkei BPnet
世界に無神経さを示した中国の衛星破壊 中国は2007年1月11日に、自国の気象衛星を標的に衛星破壊の実験を実施した。実験は成功し、衛星は多数の破片となって軌道上に広がりつつある。 31日になって安倍晋三内閣総理大臣は、国会答弁で「中国による説明は懸念を払しょくするものではなく、引き続き透明性のある説明を求める」と発言した。 実際問題として、安倍総理の認識はまだまだ甘い。この問題は、遠い未来に渡って人類の宇宙利用、宇宙進出を根本から脅かしかねない重大問題である。人類の未来を考えれば、安倍総理から中国の温家宝総理に直接抗議文を出してもおかしくはないほどの暴挙なのだ。 中国首脳部が、この実験を事前にどこまで把握していたかは不明だ。しかし、結果として中国は国際社会に対して「中国は人類全体の未来よりも、地球上における自国の権益を優先する」というシグナルを送ってしまったと言っていいだろう。
給与明細を今すぐチェック 所得税負担が減っている？ - ビジネススタイル - nikkei BPnet
給与明細を今すぐチェック 所得税負担が減っている？ （小長谷 敦子＝公認会計士・税理士） 2007年。働く者が納める税金や厚生年金保険料、医療費の負担額はどうなるのだろうか？ 所得税が“減額”となる“うれしい”ニュースがあるいっぽう、住民税が増額となる。厚生年金保険料の料率は上がり、高齢者の医療費負担も増える。 まず、税金はどうなるのだろうか？。 会社員や個人事業主が負担する税金には、国に支払う所得税と、地方自治体に支払う住民税がある。2007年はこの両方が変わる。まず、どちらも定率減税制度が廃止となる。この制度により、1999年度から2005年度までは所得税額が20％分、住民税が15％減額されていた。この減税枠は、2006年度には所得税10％、住民税7.5％に縮小。そして2007年度には両方とも0％、すなわち撤廃されることになる。 その分、働く者の所得税負担は増える…。だが、こ
年収150万円と3000万円で“税率”が同じ国 - 構造改革をどう生きるか（第58回）[森永 卓郎氏]/SAFETY JAPAN [コラム]/日経BP社
日本の税制が低所得者を保護している例として、よく次のようなことがいわれる。 １．日本の課税最低限は諸外国に比べて高い ２．日本の税制は累進課税になっている １は、分かりやすく言い換えると、「あなたは稼ぎが少ないから税金を払わなくてもいいですよ」という収入の水準（課税最低限）が、日本は諸外国よりも高く設定されている、という意味だ。 ２は、簡単に言えば、「貧乏人はあまり税金を払わなくてもいいが、金持ちになればなるほど高い比率で税金を払っている」という意味である。 どちらも事実であれば、日本の税制は低所得者に優しい制度であるということになる。どうも、日本人の７割から８割が、こうした「神話」を信じているようだ。そのため、政治家からさえも、次のような議論が出てくる。 「日本は低所得者に甘い税制になっており、お金がない人が税金を支払っていない。だから給与所得控除、配偶者控除、特
もはや消費税率を引き上げる必要はなくなった - 構造改革をどう生きるか（第63回）[森永 卓郎氏]/SAFETY JAPAN [コラム]/日経BP社
財務省によれば、今年度予算の税収見積もりは総額で50兆円。当初予算よりも４兆円の増額となることが明らかになった。その大きな理由として、景気の回復によって法人税収が好調となっていることが挙げられる。 実は昨年度においても、当初予算より税額が増えている。昨年度は、補正予算の際に３兆円を上積みし、さらに決算の際に２兆円が加わり、合計５兆円も税収が増えたのである。 財政状態が上向くのは喜ばしいことである。だが、これだけ財政がよくなっているというのに、不思議なことに消費税を引き上げようという声は、けっして小さくなることがない。それどころか、定率減税の全廃という実質的な増税が決定してしまった。これはおかしいのではないか。 いつのまにか、国民の大多数は「消費税率の引き上げはやむを得ない」という考えを持たされてしまったようだが、それは本当なのだろうか。もう一度じっくりと検討する必要があるとわた
年末年始にOutlook Expressの引っ越し - ワークスタイル - nikkei BPnet
年末年始にOutlook Expressの引っ越し〜データ移行のためのオンラインソフトでテスト この年末年始にパソコンを買い換えたり、リカバリしようと思っている人は多いだろう。また、サブマシンを買い足したり、HDDの換装を考えてる人もいるはずだ。そんなときにいつも頭を悩ますのがバックアップだ。とはいえ、ほとんどの人が、自分で作った文書ファイルは、一箇所にまとめて保存してあるはずで、コピーするだけで問題なく移行できるだろう。 いつも困るのが、Outlook Expressの情報だ。バックアップしたいのは、住所録、メッセージルール、メールそのものと、大きく分けて3つある。他のメールソフトのように、簡単に移行できる機能をぜひ搭載して欲しいのだが……。Windows XPには、データを移行するための「ファイルと設定の転送ウィザード」が用意されているのだが、Outlook Expressのためだ
「教育委員会」とは （1/3）- ビジネススタイル - nikkei BPnet
「教育委員会」とは〜教育委員会事務局と混同してはいけない （藤原 和博＝杉並区立和田中学校校長） 今回は、「教育委員会」（以下、教委と略すことも）というあいまいな存在を、読者にキッチリつかんでいただこうと思う。そうでないと非常に安易な「教育委員会無用論」が闊歩（かっぽ）することになるからだ。そもそも、「教育委員会」とは何か、どういう組織かを説明する。さらに、教育委員会と混同されやすい「教育委員会事務局」も詳説したい。 教育行政を実際に行うのは「教育委員会事務局」 まず、用語の確認をしておきたい。 自治体には5人程度の「教育委員」がいて会をなし、その「教育委員会」の代表が「教育委員長」である。表面的にはこの人たちが、その自治体の教育政策のすべてを決めることになっているから、ひとたび教育問題が起これば、責任者はこの「教育委員会」だということになる。 しかし、実態はいささか異なる。
「企業の評判」、世界ランキング第1位は？ - ビジネススタイル - nikkei BPnet
「企業の評判」、世界ランキング第1位は？ 原文タイトル：The World's Most Respected Companies 原文掲載サイト：www.forbes.com 著者名：Hannah Clark 原文公開日時：2006年11月21日 米Enronや米WorldCom、最近では米Hewlett-Packard（HP）のスキャンダル。さらに、ストックオプション支給日の不正操作、収益の水増し、経営幹部のとてつもない高給。ここ5年間というもの、ビジネスの世界で不祥事が相次いでいる。1990年代後半に花開いた狂乱のドットコム・ブームが去り、現実に引き戻されると、企業の間に緊張感が失われたようだ。いまや、「信頼に足る職業」の番付において、ビジネス・リーダーの地位は、ジャーナリストや政治家と大差ないレベルにまで下がってしまった。 だが企業もそのことに気付き始めている。ビジ
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メガネを極める - 日経BP セコンドステージ - バックナンバー
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