【第64回】「辞表をうまく書かせる方法がある」と聞きました…：日経ビジネスオンライン
うちの会社は現在リストラを行なっています。噂で聞きましたが、うまく辞表を書かせる、マインドコントロールの方法があるそうです。そんなものが、本当にあるのでしょうか。 人事ジャーナリストが返信 一部の企業では、正社員のリストラが行われています。この時期、あなたの問い掛けは、意味の深いものだと感じました。 お答えしていくにあたり、極力、私がこれまでの取材で得た情報を基に書き進めていきます。その方が「会社員は〇〇すべき」という観念論よりも、役に立つのではないかと考えました。 しかし、リストラについて人事部などに取材を進めると、いつも壁があります。世間では、依然として「人員削減は好ましくない」と思われていますから、会社はそれを警戒し、取材の依頼を断る場合があるのです。むしろ、その方が多いといえます。 従って、今回は中堅・大企業と関係のある人事コンサルタントなどから、私が取材を通して得た情報を基に述べ
2008年版「いる資格、いらない資格」
本誌（日経ソリューションビジネス）が2007年10月に実施したアンケート調査から、営業から開発工程まで広範囲に人材の育成を強化しようとするソリューションプロバイダ各社の姿勢が明確になった。本調査は、主要ソリューションプロバイダ150社にアンケートを送付。人事部門や教育部門などの担当者を中心に89社（有効回答率 59％）の回答を得た。その結果、公的/非ベンダー系資格について、支持率の分散が顕著になったことが分かった。 ■目次 ・第1回 【総論】PMPとITCが評価を落とす、「営業効果」と「一時金」でオラクルが首位 ・第2回 営業効果で見る「役立つ資格」（公的/非ベンダー系資格） ・第3回 営業効果で見る「役立つ資格」（ベンダー系資格） ・第4回 一時金から探る「取るべき資格」（公的/非ベンダー系） ・第5回 一時金から探る「取るべき資格」（ベンダー系） →2007年版「いる資格，いらない資格
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