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先ほど、Twitterで以下のニュースを教えて頂きました。@solecehさん、ありがとうございました。 Apple delays launch of iPad 2 in Japan in wake of earthquake disaster"We are delaying the launch of the iPad 2 in Japan while the coutnry and our teams focus on recovering from the recent disaster," Apple spokeswoman Natalie Kerris reportedly said. 「災害からの回復に注力するため、日本でのiPad2発売を延期します」 ってとこでしょうか・・・・ その他にも以下の記事がありました。 「地震の影響でiPad2の日本発売が延期されるようだ」と米メデ
2011.03.16 ライフ・ソーシャル マスコミの役割は二次災害防止が優先 増沢 隆太 株式会社RMロンドンパートナーズ 東北大学特任教授/人事コンサルタント 原発事故の拡大に対し、東京電力の頼りなさを記者会見で吊し上げることがマスコミの役目でしょうか。一方で東京の街等からは食品とガソリンが消えています。真の国民の利益を考えて下さい。 副社長を始め、はなはだ頼りなさげで、要を得ない東京電力の説明に対し、記者会見で報道陣からの批判は燃え上がりました。また原発の事故についても、時々刻々と報道が続いています。 事故対応に瑕疵があったという点で、事故の責任が東電にあることは間違いありません。しかし今、マスコミが果たすべき役割は、東電を吊るし上げ、1次情報を引き出すことではないと思います。 真実を教えろ、真実の報道を、という声があるのはもちろんだし、放射能被害を受ける地域の方がいかほどに不安であ
計画停電の実施時間が刻一刻と変化することに対して、現場の混乱、もう少ししっかりしろ、といったTwitterでのつぶやきを多数見かけました。 しかし、それは大間違いです。 刻一刻と時間を変化させるのを見て、私は心底、すごい!やった!とガッツポーズをとっていました。 なぜなら、それは、数分単位で、電力予測と配電予定をしっかりとこなしている、ということに他ならないからです。 多分、電力会社自らがこういう情報を発信することはないと思うので、もうすでに引退して自由に発言をできる立場の元リスクマネジメントの専門家として、公開情報の範囲で配電に関して書かせていただきます。 ※機密保持のため、日本全国の10電力会社の情報を全部ひっくるめて1電力会社のように書きます。ご了解ください。 各電力会社内、もしくは複数電力会社連携のコアとなるのが、「制御センター」「総合制御所」「総合監視制御室」「制御指令所」などと
今、本当に必要な鶴を被災地へ ジャジャーン。 鶴やで! これはいいアイデアですね。 被災地に今、必要なものは、紙で折られた千羽鶴ではなく、こちらの鶴ですね。それも、千羽でも二千羽でも大いに越したことはありません。 多田あさみはファミリーマートにあるファミポートから、この鶴を寄付したそうで、その詳しい様子もブログに綴られています。 ファミポートには「募金」という機能もあるのですね。「災害支援なので、日本赤十字団体にしました」ということですよ。 もちろん、鶴より小さい小鳥でもいいし、余裕のある方は諭吉さんのお供の朱雀だか鳳凰を飛ばすのもいいと思います 被災地のために何かしたい、ボランティアでかけつけたいと思っている人もいるかもしれませんが、まずは「大人の千羽鶴」を送りませんか?
東北関東大震災の被災地を支援しようと多くの企業が義援金を募っており、中にはユーザーからの寄付額と同額を上乗せして寄付(マッチングギフト)する企業もある。そこでひろゆき氏が「1000万円の寄付をすると倍額にしてくれる?計画」を試みている。 ひろゆき氏は3月13日、「寄付すると、倍額にして赤十字に寄付してくれると言ってるサイトが何個かあるけど、1000万とか入れてもやってくれるのかな?」とツイート。新潟県中越地震の際には「赤十字に10,386,558円を寄付してるので、わりと本気です。」 これに対し、マッチングギフトを実施しているGrouponの関係者が実現を申し出た。だが検討した結果、Grouponが設定している上限額が1億円ということもあり、「より多くの方に小口でも意味ある貢献をしていただけるようにする」という趣旨から実現しなかった。 そこでひろゆき氏は、同じくマッチングギフトを実施してい
東日本大震災(東北地方太平洋沖地震)では、ツイッター、フェースブックなどの、ソーシャルメディアの社会インフラとしての力を見せつけられた。 地震発生から3日経った週明けから、各自治体が避難情報をツイッターを通じて発信する動きが広がっている。リアルタイム性とサーバーの安定性を踏まえてのことだ。 筆者を含め多くの首都圏勤務者にとって、地震当日から翌日にかけては、企業内のスタッフ、取引先、友人などとの安否確認で「スマートフォン+ソーシャルメディア」が大活躍をした。 地震の状況についてなんとか携帯のワンセグでニュースを見たとしても、具体的な情報は限られている。どこで何が起こっているのか、ニュースでは分からない情報を真っ先に知らせてくれたのはツイッターのフォロワーからの投稿だった。 また首都圏勤務者は、各々の手段で家路に就いたが、フェースブック上の「友達」の投稿から、電車の運行状況や、どこまで歩くと何
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