必ずしも資産運用に詳しくない個人であっても、ETF(上場型投資信託)を使うと、比較的簡単且つ安価に、専門的な運用と大きく変わらない内容の運用を行うことができる。 特に、外国株式に投資するETFが利用しやすくなったことの効果は大きい。これまで、外国資産に関する運用は、国際分散投資を行うこと自体はリターンとリスクの関係を改善するに当たって明らかに有効(実証以前に、論理的に有効だといえる)だと言えるものの、外国株式や外国債券に投資するリテール向けの投資信託は手数料が高すぎて、投資の具体的な手段を探すことが難しいという問題があった。だが、近年、海外の株価指数に連動する運用を、ごく安価な信託報酬で利用することができるETFに投資できるようになって、個人の資産運用は大きく改善できるようになった。 ETFの最大の特長は信託報酬の低さだ。たとえば、TOPIX連動型のETFの信託報酬は年間約0.1%〜0.2
株価指数と長期金利(10年物国債利回り)を毎日見ていると、数字の上三つがごく近い関係を保ちながら上下していて面白い。たとえば、26日月曜日は日経平均終値が15135円で長期金利が1.480%だから「151」と「148」、この一週間前の19日は日経平均が15042円で長期金利は1.465%で「150」と「146」といった調子で、ここのところ長期金利の側がやや下にあるが、今年に入ってからかなり長い期間両者は併走している。ここしばらくは共に下落傾向にあったので、長期金利が株価を「リードしている」かのように見えた。 あらためて考えると、両者の数字が揃うべき理論的根拠はない。ただ、現在、両者の上下動がほぼ揃っているのは、両方のマーケットの参加者が共に相手側のマーケットの動向を参照しながら投資環境を解釈しているからということもあるが、大もとでは両者が共に「景気」を見て動いているからだろう。 株式の理論
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