政府の事業仕分けで「事実上の凍結」とされた次世代スーパーコンピューター(スパコン)について、コンピューターによるシミュレーションを研究手法に用いる基礎研究者の団体「計算基礎科学コンソーシアム」が、「国益を大きく損ない、不適切」などと訴える緊急声明を発表した。 コンソーシアムは素粒子物理学、原子核科学、理論天文学などの研究者84人で組織。13日の事業仕分けの結果を受け、メールで声明文をまとめ、研究者24人の連名(代表、宇川彰・筑波大副学長)で発表した。スパコンを「現代の科学技術全体において主要な位置を占める」「最先端の技術開発では(スパコンによる)シミュレーションが国際競争の主要な武器」などと主張し、凍結は激しい国際競争の中で「我が国の科学技術の進歩を著しく阻害する」と強く批判した。 声明は文部科学省が行っている仕分けへの意見募集と、政府の総合科学技術会議に投稿したという。