【『１Ｑ８４』への３０年】村上春樹氏インタビュー（上） : 出版トピック : 本よみうり堂 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
村上春樹氏（６０）が作家生活３０年を経て発表した長編『１Ｑ８４』（新潮社）は、現実から少しだけねじれた世界で進む物語だ。どのように発想され、どんなテーマが込められたのだろう。（尾崎真理子） 村上（以下Ｍ） Ｇ・オーウェルの未来小説『１９８４』を土台に、近い過去を小説にしたいと以前から思っていた。もう一つ、オウム真理教事件がある。僕は地下鉄サリン事件の被害者６０人以上から話を聞いて『アンダーグラウンド』にまとめ、続いてオウムの信者８人に聞いた話を『約束された場所で』に書いた。その後もできる限り東京地裁、東京高裁へ裁判の傍聴に通った。 事件への憤りは消えないが、地下鉄サリン事件で一番多い８人を殺し逃亡した、林泰男死刑囚のことをもっと多く知りたいと思った。彼はふとした成り行きでオウムに入って、洗脳を受け殺人を犯した。日本の量刑、遺族の怒りや悲しみを考えれば死刑は妥当なのだろうと思うが、基本的に僕
新作「１Ｑ８４」オウム裁判が出発点…村上春樹さん語る : 文化 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
７年ぶりに新作長編「１Ｑ８４」を発表、話題を呼んでいる作家の村上春樹氏（６０）が今月上旬、読売新聞の取材に東京都内で応じ、「オウム裁判の傍聴に１０年以上通い、死刑囚になった元信者の心境を想像し続けた。 それが作品の出発点になった」などの思いを明かした。今回の小説を刊行後、村上氏がインタビューに答えたのは初めて。 オウム事件について村上氏は、「現代社会における『倫理』とは何かという、大きな問題をわれわれに突きつけた」とし、この事件にかかわることは、犯罪の被害者と加害者という「両サイドの視点から現代の状況を洗い直すことでもあった」と語った。また、「僕らの世代が１９６０年代後半以降、どのような道をたどってきたか。同時代の精神史を書き残す意図もあった」と述べた。 こうした社会的な問題意識を背景とする本作は、長い年月、互いに思い続ける３０歳の男女を軸にした大胆なストーリー展開で読者を引きつけ、１巻が
ネット暴力 「表現の自由」には責任が伴う : 社説・コラム : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
ネット暴力 「表現の自由」には責任が伴う（2月8日付・読売社説） 全く身に覚えのないことを言いふらされ、非難されたら、どれほど嫌な気分だろう。 インターネット上で他人を中傷する行為は、「表現の自由」をはき違えた卑劣な犯罪だ。 警視庁は、男性タレントのブログに事実無根の内容を書き込んだとして、１７～４５歳の１８人を名誉棄損容疑で近く書類送検する。殺害予告を書いた別の１人については、脅迫容疑で書類送検した。 １８人は、東京都足立区で２０年前に起きた女子高生コンクリート詰め殺人事件にこの男性タレントが関与したとするでたらめな話を多数書き込み、名誉を傷つけた疑いが持たれている。 「炎上」と呼ばれるブログなどへの集団攻撃が一斉摘発されるのは、今回が初めてになる。 悪質な行為を取り締まるのは当然だ。ブログなどを閉鎖に追い込むため、あおる者もいる。警察は今後も厳正に対処すべきだ。 憲法で保障された「表現
「飼い犬殺した厚生省」実は筋違いだった…小泉容疑者「えっ」 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
元厚生次官宅襲撃事件で、銃刀法違反容疑で逮捕された無職小泉毅容疑者（４６）が捜査当局の取り調べで、「保健所に殺された犬の仇(あだ)討ちが襲撃の動機だった」とする供述に対し、保健所の所管は厚生労働省ではないと取調官に指摘され、「えっ」と絶句していたことがわかった。 保健所を運営しているのが都道府県や政令市だという事実を「知らなかった」とも話しているという。警視庁と埼玉県警は、小泉容疑者が「自分の飼い犬を殺したのは厚生省」と思い込んだまま、一方的な憎悪を募らせたとみて調べている。 捜査関係者によると、小泉容疑者は２２日夜に東京・霞が関の警視庁に出頭した直後から、「自分の犬を殺したのは、保健所であり厚生省。自分は犬の敵(かたき)を討つために生きてきた」などという供述を繰り返している。 出頭翌日の２３日に山口県柳井市の実家に届いた手紙の中でも、「１９７４年４月に保健所にチロが殺された。その敵を討っ
「ＩＴ製品、ソースコード開示せよ」…中国が外国企業に要求へ : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
中国政府が外国企業に対し、デジタル家電などの中核となる製品情報を中国当局に開示するよう命じる新制度を２００９年５月から導入する方針であることが１８日わかった。 対象はＩＣカードやデジタル複写機のほか、薄型テレビなども含まれる可能性がある。開示を拒否すれば、その製品の対中輸出や中国での現地生産、販売が一切禁止される。企業の知的財産が中国企業に流出するおそれがあるほか、デジタル機器の暗号技術が中国側に筒抜けとなる安全保障上の懸念もある。経済産業省や米通商代表部（ＵＳＴＲ）などは制度の撤回を強く求める構えで、深刻な通商問題に発展する可能性がある。 中国は、新制度を「ＩＴセキュリティー製品の強制認証制度」と呼んでいる。具体的には、対象となる製品について、デジタル家電などを制御するソフトウエアの設計図である「ソースコード」の開示を外国企業に強制する。対象製品は、開示されたソースコードに基づく試験と認
ニュース 速報 YOMIURI ONLINE（読売新聞）
住宅街を“散歩”のイグアナ、カラスよけネットで御用…厚木 （06:55） どうぶつ広場 たばこ２箱渡して買春容疑…「タスポ」持たない女子中生に （06:15） 交通量予測し「赤・青」調整、“考える信号機”長野に登場 （05:32） 「ネット検索」導入効果？千葉で落とし物の返還率アップ （03:45） 調書漏えい、有罪医師「信念変わらぬ」…即日控訴 （03:09） 朝日襲撃手記の誤報、週刊新潮編集長との一問一答 （03:09） 「私物化ない」「取引は正当」漢検理事長、３時間の抗弁 （03:09） 「結果的に誤り」繰り返す、誤報で謝罪の週刊新潮編集長 （03:06） もっと見る
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