新型コロナウイルスの影響で、子どもたちに無償や低額で食事を提供する全国の子ども食堂の半数近くが、いまも再開のめどが立っていないことがNPOの調査でわかりました。 NPO法人の「全国こども食堂支援センター・むすびえ」は、ことし9月下旬に全国の子ども食堂を運営する団体に調査を行い、39都道府県の342団体から回答を得ました。 この中で、子どもたちへの食事の提供をどの程度再開しているか聞いたところ、 ▽「すでに再開」が24％ ▽「10月から再開予定」が6％と、合わせて3割にとどまっている一方で、 ▽「予定は立っていない」という回答は48％と半数近くにのぼり、前回（6月）の調査から9ポイント増えています。 困っていることを複数回答で聞いたところ、 ▽「感染防止の対応が難しい」が最も多く50％ ▽「資金の不足」が37％と続いたほか、 ▽「食材の不足」が19％となりました。 弁当や食材の配布をしている

寒い家に住む人は、脳神経の質が低下する 室温は、脳の若さに影響を与える――。 そう知ったら、とても驚くのではないでしょうか。 慶應義塾大学の伊香賀俊治教授率いる研究チームが40代から80代までの約150人の脳を特殊なMRIで調べると、「寒い家に住む人」は「暖かい家に住む人」と比べて、脳神経の質が低下する傾向にあったのです。 伊香賀教授と、星旦二医師らは、2002年から高知県梼原ゆすはら町で全町民のおよそ3分の1を対象に、「住まいと健康」に関する大規模疫学調査を行ってきました。なぜ梼原町なのかというと、この町では高齢者が40％以上を占め、“日本の2050年の姿”とされているためです。国土交通省は梼原町の調査で得られた成果を、これから高齢化を迎えようとする都市部を含めた全国へ応用したいと考えました。 調査の結果、驚くべき事実が次々と明らかになりました。 「調査を始めた当初より寿命が延びている」