国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長は16日、菅義偉首相、東京都の小池百合子知事と相次いで会談し、東京オリンピック・パラリンピックの来夏の開催を確認した。国内外で新型コロナウイルスの感染が再拡大する逆風の中、開催へ突き進むことで一致したが、実現にこだわる思惑は三者三様だ。 菅首相は16日にIOCのバッハ会長との会談で、「人類がウイルスに打ち勝った証しとして、東京大会の開催を実現する決意だ」と語り、五輪を成功させる意向を伝えた。 「人類がウイルスに打ち勝った証し」は、新型コロナウイルスが世界的に拡大した3月、安倍前首相が主要7カ国(G7)首脳に「完全な形」で開催する意欲を伝えた際の言葉だ。前政権の継承を掲げる菅首相も、経済の立て直しの切り札として観客ありの五輪開催に強くこだわる。政権の浮沈と直結するだけに、衆院解散・総選挙のタイミングを計る観点からも、開催を既定路線として準