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2017年12月1日のブックマーク (5件)

  • 誰からも必要とされず、イデオロギーに殉ずることすらできなくなった僕たちへ。 - いつか電池がきれるまで

    www.huffingtonpost.jp これを読んで、考えたこと。 人間というのは、めぐり合わせとか縁とか運みたいなものに、大きく左右されて生きている。 昔聞いた話で記憶に残っているのは、エネルギー産業で石炭全盛だった時代には、東大を首席で卒業したような人たちが、みんな石炭業界に就職していたのだが、その後の産業構造の変化によって、彼らの多くは職を失ったり閉山のときに矢面に立たされたりして、厳しい職業人生を送った、というものだった。 テレビが新しいメディアとして生まれたときも、まだ普及率が低かったこともあり、映画やラジオよりも低くみられており、変り者やはぐれ者が行くところだったという。 b.hatena.ne.jp 塩見さんの人生とこの雨宮さんのエントリに対して、さまざまなコメントがされているのだけれど、僕はものすごくシンプルに「面白くてせつない人生だな」と思った。 塩見さんはテロリスト

    誰からも必要とされず、イデオロギーに殉ずることすらできなくなった僕たちへ。 - いつか電池がきれるまで
  • 性善説に基づく出産一時金42万円等 健康保険を外国人が乱用 (NEWS ポストセブン) - Yahoo!ニュース

    「国民皆保険」がいつの間にか外国人に有利な制度として“活用”され、医療現場で疑問の声があがっている。その現状をフリーライターの清水典之氏がレポートする。

    性善説に基づく出産一時金42万円等 健康保険を外国人が乱用 (NEWS ポストセブン) - Yahoo!ニュース
  • 何故ミミミちゃんは泣いてしまったのか。 - あのにますトライバル

    あ、ミミミちゃんの泣いた理由が正確にわかる人いたら教えてださい! あとミミミちゃんがなぜ説教中に俺の目の前で泣かなかったのか(耐えていたのか?)も教えてください! バイト先で女の子を泣かしてしまった だそうなので、思いつく範囲で書いてみます。 「なるほど」という相槌の破壊力 この増田を見て真っ先に思い出したのが、さくらまやの一件だ。落ち目の歌手が機械審査とその道のプロに審査をしてもらって、どうすれば再帰できるかという企画の番組をたまたま見ていた。そこに登場したさくらまやは機械審査では高得点を出したが、審査員からはかなり辛辣な意見が出ていた。 news.livedoor.com ところが、審査員4人合わせての点数は70点、辛口なコメントが相次いだのだ。声楽家・菅井秀憲氏は、表現力を審査していると語り、「この曲で、あなたは何を言いたいんですかね?」と尋ねた。 すると、さくらは質問に「なるほど」

    何故ミミミちゃんは泣いてしまったのか。 - あのにますトライバル
  • 革命バカ一代、塩見孝也、死す。

    塩見孝也。1960〜70年代、革命を目指し、武装蜂起を主張した赤軍派の元議長。70年、ハイジャックの共謀や爆発物取締法、破壊活動防止法違反などで逮捕。獄中20年。89年、出所。晩年はシルバー人材センターの紹介で東京・清瀬のショッピングセンターで駐車場管理人をしていた。享年76歳。11月14日、心不全のために亡くなった。 出会いのきっかけは、私が23歳の頃、ロフトプラスワンに「元赤軍派議長が語る!」的なイベントを見に行ったことだった。なぜわざわざそんなイベントに行ったかというと、当時の私は生きづらさをこじらせていて、近い過去に政治とかに怒って火炎瓶とか投げまくってた「政治の季節」に多大な関心があったからである。 翻って、自分の周りを見ると、半径5メートルの世界で消費活動だけしてろ、という空気の中、政治や社会に関心を持とうものなら「ヤバい奴」扱いされるという圧力に満ちていて、なんだかとっても息

    革命バカ一代、塩見孝也、死す。
  • 電子マネーと先富論と貧富の差 - あざなえるなわのごとし

    anond.hatelabo.jp hagex.hatenadiary.jp どうもテレビの報道は「中国の電子マネー普及率ってすごいぜ―」一辺倒で、こうやって実際に行ったレポで見る風景は少し違っていて面白い。 当然というか、やはり外国人観光客に中国の電子マネーは使いづらい。 【スポンサーリンク】 アリペイと愛国心 中国はひたすらでかい。 都市部から何時間もかかる貧農の果てにすらECサイトで買い物すれば届けてくれる、というのが今中国で日とは比較にならないほどECが伸びた理由でもある*1。 中国は国土が広く日のように道路が舗装され鉄道が通っているところばかりではないからこそECサイトが威力を発揮する。 そしてECで培った電子マネーのノウハウと知名度を、最大手ECのアリババがそのままアリペイ(支付宝)に使うことで、電子マネー決済が普及する導線が出来上がった。 もちろん中国は、実質的に中国共産

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