新しいかたちのデータセンターを日本中に分散配置しよう
新しいかたちのデータセンターを日本中に分散配置しよう：連載/データセンターの電力効率、コスト効率を上げるには（2）（1/2 ページ） 前回はデータセンターの利用者が多くなれば、冷却用施設などを共用することによるコスト削減効果が働き、自社でサーバを抱えるよりもコスト効率が良くなるということを説明した。さらに付け加えると、日本のデータセンターの利用コストは、実は世界各国のデータセンターと比べると決して安いとは言えない。まだまだコスト削減の余地があるのだ。 連載第1回：自社サーバを環境性能の高いデータセンターに移設しよう 連載第1回「自社サーバを環境性能の高いデータセンターに移設しよう」を掲載してからかなり時間がたってしまった。読者の皆さんにおわびしたい。そして、時間があるときで結構なので、もう一度第1回を読み返していただきたいと思う。第2回以降を理解して頂く上で役に立つはずだ。 第1回では企業
データセンターに立ちふさがる「25％電力削減」
データセンターは、ネットワークそのものと並ぶ重要なインフラといえよう。それゆえ、データセンターの多くは震度6強以上にも耐えられる建物を使い、サーバーラックも床面に固定するなど、地震に強い構造となっている。大手コンピュータメーカーや通信事業者のデータセンターは、今回の地震による直接的な被害はなく、その後の計画停電に対しても自家発電用の燃料確保に動くなど「影響なし」との立場を示している（関連記事：計画停電のデータセンターへの影響なし、自家発電の燃料確保に動く）。 だが、必ずしも安心できるとは限らない。自家発電装置を備えるデータセンターでも、停電が長引くと脆いことがある。 茨城県にデータセンターを保有するサンファーストは、サーバーそのものの破損はなかったというが、2日以上にわたる停電に苦しんだ。同社はUPS（無停電電源装置）、自家発電装置での電力供給を実施したが、停電の最中、燃料切れで自家発電装
米国にもあった電力危機
今、日本では、この夏にやってくる深刻な電力不足に備え、各業界で大規模な節電策を検討している。IT業界では、電力を大量に消費するデータセンターでの対策に注目が集まり始めた。 日本と背景は全く異なるが、実は米国にも電力危機があった。電力自由化に端を発し、2000年夏から2001年にかけてカリフォルニア州で電力供給不足が発生。停電が頻発する事態になった。いわゆるカリフォルニア電力危機である。 米国のIT業界にも電力危機があった。リーマンショック以前は米国で大規模データセンターの建設ラッシュとなり、その電力消費量がうなぎのぼりとなった。2008年以降、既存のデータセンターの約半数が、処理要求の拡大に対応するのに必要なスペースや電力を確保できなくなる、との調査報告もあった。 「電力不足」という点で経験豊富な米国のデータセンターから、学ぶ点はいろいろあるはずだ。日米で事情は異なるが、米国調査会社のアナ
第1回 IT機器の電源設計は手を抜けなくなってきた
エーピーシー・ジャパン ソリューション事業部 プラットフォームエンジニアリング部 プラットフォームエンジニア 山本 武 IT機器の小型化・高密度化が進むにつれてその消費電力も急増する中，電源容量設計の重要性が高まっている。自社のITインフラがどの程度の電源システムを必要としているかを正確に見積もれないと，データセンターやサーバールームの信頼性や安全性を確保するためのファシリティを正しく選択できない。逆に，必要以上に多く見積もると，過剰な電源設備を利用することになり，コストが増えるだけだ。 電源を無視してITインフラを構築・運用するのは困難である。環境意識の高まりで省電力化も求められている。本連載では，IT部門がぜひ知っておきたい電源設計の基本を解説する。 IT機器の電力消費はどれくらいか いまやIT機器はよりコンパクトになり，情報処理能力は飛躍的に向上した。しかし，同時に単位面積あたりの電
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