草食系男子の本音：日経ビジネスオンライン
最近、草食系男子がメディアで取り沙汰されている。従来の肉食系と対極にある姿として、総称されているらしい。がむしゃらに女性に対して押しの姿勢ではなく、そこには草原にたたずむ山羊のようなイメージがある。だが、果たしてそうだろうか。 草食系というのは、肉食系から進化した新しい男性像だと私は思っていた。それもけっこうなことじゃないか、と、肯定的だった。だが、実際に“草食系”と位置づけられることを容認する男性たちに出会い、会話などをしてみると、私のイメージとは似て非なる生き物であることに気づかされる。 ある男性は、「なぜデートで男だからといって女性に奢らなきゃいけないのですか」と言う。中には「女性に100円だって奢るのは嫌」と言う男性もいる。 この瞬間、ハテと私は思う。しかし、まだ彼らの本音は見えない。 やがて「女性に積極的になれと言うけれど、すぐセクハラだと訴えるじゃないか」とか「男女平等だと言う
世界の水不足をトイレが救う：日経ビジネスオンライン
特集「イノベーションで切り拓く新市場」が、「ザ・ターニングポイント ～イノベーションの軌跡」として装い新たに生まれ変わりました。動画番組もテキスト記事も、今まで以上にパワーアップしてお届けします。 前回の記事では、TOTOがウォシュレットを米国市場に投入した当時のエピソードや、海外事業拡大に舵を切ったTOTOの狙いや戦略を紹介しました。今回は、海外市場で武器となるTOTOの技術力に焦点を当てます。 また今回の動画番組では、日経ビジネスオンライン編集長、川嶋諭によるTOTOの木瀬照雄社長へのインタビューの模様をお届けします。海外事業を展開する目的や、TOTOならではのものづくり力の秘密に迫りました。テキスト記事と併せてぜひご覧ください。 ※上記でご覧になれない方、またはOSがMACの方はこちらから (システム条件がWindows XP Service Pack 2 or Vista以降で、Q
NBonline （日経ビジネスオンライン） - 本気が作る「やる気」人間 （バックナンバー一覧）
このコラムについて 父親の事業の失敗、貧困、迫害そして希望の地日本から受けた裏切り――。インドネシア出身の早稲田大学教授、カワン・スタントは、いくつもの壁を乗り越え工学、医学、薬学、教育学と4つの博士号を取得した異能の人物。彼は世間一般が持つ大学教授のイメージとはかけ離れた熱血指導で、学生の心を振るわせ、やる気を育んでいく。これといった目的を持てず閉塞感に苛まされることが多くなった日本人に、スタントの生き様、そして指導法は、必ず響くものになるだろう。 記事一覧 記事一覧 2009年7月15日 第15講「他人実現」が絆を生む 経済産業省でキャリア官僚だった田辺孝二は「日本の教育は、日本という島国の中でどう生きていくかばかりで、世界の中でどう生きていくかを教えない。それを教えるのが、スタント先生だ」とスタント・メソッドを高く... 2009年4月4日 第14講 「止まった情報」の価値を知る 長
「OLランチ理論」で見えてくる “言いたいことが言えない国”ニッポン：日経ビジネスオンライン
2009年2月26日 「OLランチ理論」で見えてくる “言いたいことが言えない国”ニッポン プロデューサー おちまさと（後編） 藤田康人、秋元 志保 【プロフィール】 テレビ インターネット 定額給付金 ランチ OL ブログ 炎上 マスメディア 1／3ページ テレビ局は1日平均800本ものCMを放送し、広告主は平均で230社と言われています。このCMの受注に大きく関わっているのが視聴率。しかし、インターネットの普及や録画機器の進歩に伴い、リアルタイムでテレビを見る人は減少。不況のあおりも受けて、テレビCMは下降線をたどっています。 そんな中、グーグルがテレビ広告でブルームバーグテレビジョンと提携したり、ビデオリサーチがワンセグや録画して放送を見た場合でも視聴率を測定できる技術を発表するなど、テレビ業界も変化の時期にきていると言えます。 テレビの放送作家からプロデュー
親密さはセックスを遠ざける (2ページ目)：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン －－インセスト・タブーが制度化されたのは、家族はサバイバルの単位である以上、家族内で性の競合関係が発生すると、生存を脅かすリスクが高まるからですか？ 山極：そうです。家族は、性関係と親子関係で組み立てられている集団です。どちらも搾取を許しあう関係ですが、親子関係は生まれつき決まっているのに、性関係は変更可能です。そのため、性に関するルールがなければ、混乱が生じ葛藤を高めてしまう。家族の中で複数の異性が共存するために、インセスト・タブーは不可欠の規範なのです。 －－話を整理しますと、大きな集団を遍歴するようになった人間は、誰とでも性交渉が可能になった。そこで起きる性の葛藤を抑えるため、男女が共存する仕組みである家族をつくり、夫婦という関係性以外
ネットができなくても、売れる“PC”：日経ビジネスオンライン
立石幸士 2008年11月の発売から1年間で3万台の販売目標を掲げました。ポメラは比較対象とする商品がなかったので、当社の主力商品であるラベルライター「テプラ」の販売数量などを基にかなりえいやと目標を決めました。 私としては自信があったので、発売を前にかなりの量を在庫として積んでもらいました。それがあっと言う間に売り切れてしまいまして、社内でもここまで売れるとは想定していませんでした。わざわざお店に足を運んでいただいたお客様にはご迷惑をおかけしました。中国の協力工場に増産のお願いをしているので、間もなく店頭にポメラが並ぶと思います。 「1人でも買いたい人がいれば需要がある証拠」 実は社内でも当初は懐疑的な見方が大半でした。役員を前に新商品の企画をプレゼンする開発会議の場でも不評。ただ1人だけ「これだったら俺はカネを出しても欲しい」と言う役員がいたんです。それで開発のゴーサインが出ました。後
ビジネス文書の達人になる 日本語表現力トレーニング：日経ビジネスオンライン
2009年2月6日 ビジネス文書の達人になる 日本語表現力トレーニング ビジネス文書にはそもそも何を書くべきか？ 上田真緒 日本語 表現力 トレーニング 報告書 ビジネス文書 申請書 企画書 1／3ページ 日に日に景気が悪化する中、ビジネスパーソンを取り巻く環境は厳しさを増している。 だが、不安に駆られて右往左往しても始まらない。 確実に成果の出るスキルを身につけ、足元をしっかり固めよう。 その一つは日本語表現力である。 多くの仕事の土台が日本語であり、その表現力が成果に大きな影響を及ぼす。 しかも、母国語である日本語は、基礎から学ばなければならない外国語と異なり、基本ルールを学ぶだけで表現力が格段にアップする。 今こそ日本語表現力に磨きをかけ、仕事の土台を盤石にしよう。 ビジネス文書には何を書くべきか。「多くの人は、受け取る相手にアピールする材料を書くと
「プロらしさ」を生むWeb文章校正の５大鉄則：NBonline(日経ビジネス オンライン)
校正というと、誤字・脱字をチェックしたり、「てにをは」の修正をしたりといった作業を思い浮かべる人も多いのですが、これは間違いです。もちろん、こうした行為も校正の一つではありますが、もっと大切なことがいくつもあります。 原稿というのは、不思議なもので、書き上げたばかりのものよりも、寝かせて見直して、手直しを入れたもののほうが、はるかに出来がよくなります。「勢いで書き上げる第一稿、落ち着いて見直す第二稿」とか「ラブレターと原稿は一晩寝かせてから提出する」という言葉が、物書きの間では、よく出てきます。 もし、あなたが勢いで書き上げた第一稿を見直さず、クライアントに提出したり、Webサイト上に掲載したりしたらどうなるでしょうか？ ほとんどの場合、誤字・脱字があったり、読みづらい文章があったり、間違いがあったりするでしょう。 原稿の品質向上のためには、見直す時間も考慮して、スケジュールを組み立てるこ
経営で大事なのは「見える化」よりも「食える化」：日経ビジネスオンライン
「今日限りで辞めさせてください」 雇っていたスタッフ4人全員から一斉にこの言葉を聞かされた時、寄田医師は我が耳を疑った。同期の中でも最も早く開業して、わずか半年のことである。 サービス業は今や日本の中核を成す産業に成長している。しかし、彼ら従業員のすべてがES、つまり従業員満足度の高い状態で働いているとはお世辞にも言えないのが現状である。 労働時間が長くて体力的に辛い、仕事のやりがいが見いだせないと心中ため息をつく従業員。そして、長時間労働にならないような職場環境を創りたい、従業員が仕事のやりがいを見つけてほしいと願い、実際にこれと思う施策を試してみたもののうまくいかなかったと肩を落とす経営者。日本のサービス業の多くの領域で、このような状況が広がっていると想像することは全く難しいことではないだろう。 今回紹介する大阪府東大阪市の「ヨリタ歯科クリニック」は、まさにそのような状況と戦ってきた組
「京大工学生はゆとり世代から学力低下」 ～さらば工学部（7）：日経ビジネスオンライン
福井謙一氏、野依良治氏という2人のノーベル化学賞受賞者を輩出した西の名門、京都大学工学部。東大と共に日本の工学教育の双璧をなすこの工学部でさえも、教授らは教育と研究のバランスをどう取るかという難問に頭を抱える。 日経ビジネス誌8月18日号特集「さらば工学部 6・3・3・4年制を突き破れ」の連動インタビューシリーズの第7回では、京都大学の大嶌幸一郎工学部長に、エリート教育の危機と解決の道を聞いた。 工業化学科の1学年は235人。従来、私の授業では1割程度が単位を落としていました。ところが、現在の3年生から急に4割ほどの学生が単位を落とすようになりました。 有機化学の授業で工学生にとって特別に難しいことを教えているわけではありません。2つの薬品を混ぜ合わせたらどうなるかといったことです。同じように授業をし、同じように試験をしていたのに、明らかに従来と違っている。 思い当たる理由は「ゆとり教育」
角川、「YouTube」に寛容な決断：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Kenji Hall （BusinessWeek誌、東京支局テクノロジー担当記者） 米国時間2008年8月5日更新 「Japanese Anime Studio Embraces YouTube Pirates」 昨年5月、総合メディア大手の角川グループホールディングス（本社：東京）が米国でアニメ「涼宮ハルヒの憂鬱」のDVDを発売すると、ロサンゼルスその他の都市の販売店には日本アニメのファンが殺到した。 角川は、何カ月も前からウェブサイトで近く海外で発売することを示唆していたものの、それ以外に宣伝らしい宣伝はしていなかった。その必要がなかったのだ。米グーグル（GOOG）傘下の「YouTube（ユーチューブ）」などの動画共有サイトで既に獲得して
第15回 成田を凌いだタイの空港：日経ビジネスオンライン
激化する国際競争の中、本格的なオープンスカイに踏み切れない国土交通省は、経営難に喘ぐ地方空港を海外に開放することにより生き残りの活路を求めてきた。その航空交渉の相手国はもっぱらアジア諸国である。 <空港容量に制限のある我が国の首都圏空港を除き、日タイ相互に乗り入れ地点及び便数制限を廃止し、航空自由化を実施した。我が国がこのような航空自由化に合意したのは韓国に次いで2カ国目となる> 国交省のホームページによれば、昨年11月、チェンマイで行われた日本とタイは航空当局間協議に合意。昨今、日本企業が進出し、相互の往来が盛んなタイは、日本の航空政策にとってまさしく重要な国と言える。 そんなタイの国際基幹空港が、スワンナプーム空港である。オープンは2006年9月28日。首都バンコクの中心部から東へ30キロほど離れたサムットプラーカー県ノーングハオという場所にある。バンコクから車で1時間ほどしかかからな
日本で鍛えられた「サイゼリヤ」が“行列のできる店”に：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 2008年上半期が終わり、日本の景気の減速感と個人消費の陰りが伝えられている。そうした潮流の影響を受けやすい業界のひとつが外食産業だ。もっとも、外食産業全体が縮小傾向に入ったのは、2000年代前半からの流れ。なかでもファミレス業界は売上高、来店客数ともに2002年を境に横ばいとなり、今年に入ってここ数カ月前年割れが続いている。 1970年東京都府中市の「スカイラーク」1号店のオープンで始まる日本のファミレスチェーンは、「レストランでのお食事」という「ハレ」の場を大衆化することで、右肩上がりの成長を実現した。1960年代前半生まれのぼくは、70年代、出店ラッシュにわく新規ファミレス店に親と出かけた「特別の日」を懐かしく思い出す世代でもある。 子
「だまされても救われない」日本の投資家：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 赤字であるのに黒字であると見せかけて投資家をだまし、損害を与えた――。 東京地方裁判所は6月中旬、有価証券報告書の虚偽記載によって投資家に損害を与えたとして、ライブドアホールディングス（旧ライブドア）に対して、日本生命保険と信託銀行5行に95億円を賠償するよう命じた。 これは画期的な出来事である。賠償請求額108億円に対してその9割近い95億円が実際の損害と認められたからではない。信じにくいことだが、日本ではこれまで投資家は「だまされても救われない」環境に置かれていたからだ。欧米では「だまされたら救われる」が常識。つまり、その分だけ日本株への投資リスクは欧米諸国よりも高かったのだ。 1997年の破綻事件では、株主敗訴 「だまされても救われない
“ハイテク・ゴールドラッシュ”太平洋の深海底メタル資源を追え：日経ビジネスオンライン
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新型「iPhone」に競合各社は戦々恐々：日経ビジネスオンライン
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ドル為替本位制は崩壊しない：日経ビジネスオンライン
為替相場で世界的な「ドル安」基調が続いている。サブプライムローン（信用力の低い個人向け住宅融資）問題に端を発した米国経済の不調を受けた事態だが、これをもって米国の覇権とその象徴であるドル為替本位制の揺らぎの始まりと見る向きも多い。だが、「通貨マフィア」の異名を持つ元大蔵省財務官の行天豊雄・国際通貨研究所理事長は、「その見方は短絡的」と指摘する。その真意を聞いた。 （聞き手は日経ビジネスオンライン記者、谷川博） 行天 ドルの退潮の端緒と見るのは、少し行き過ぎではないかと思います。 というのは、1971年に米国がドルと金の交換を停止してドルの変動為替相場制への移行を決定した「ドル・ショック（ニクソン・ショック）」以降、世界的にドル安の傾向はずっと続いてきたるわけですから。それこそ、当時のドル・円相場は1ドル360円でしたが、現在は1ドル100円前後でしょう。その意味では、ドル安は第2次世界大戦
ドル安一服の陰に人民元：日経ビジネスオンライン
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青森県を売って売って売りまくる──。 トップセールスで地方再生目指す、三村申吾知事に聞く - NBonline(日経ビジネス オンライン)
「人以外、何でも売って歩いている青森ですよ」。青森県の三村申吾知事は冗談めかしてこう語る。2003年6月の知事就任後、「総合販売戦略課」を設立。「攻めの農林水産業」をキャッチフレーズに、青森県産の農産物を国内外に売り込む。 知事の笑顔とは裏腹に、青森県が置かれた現状は厳しい。基礎的財政収支（プライマリーバランス）の赤字幅は縮小しているが、県の借金を表す県債残高は1兆2746億円（2007年9月末）と一般会計予算の1.8倍という水準にある。有効求人倍率も「0.47」（2007年）と全国最低レベル。使用済み核燃料の再処理工場という県特有の問題も抱えている。 だが、「売って売って売りまくる」、そう明るく語る三村知事と青森県の取り組みは、苦境にあえぐ地方が進む１つの方向性を示している。2007年6月に再選を果たした三村知事。独得の調子で、これまでの取り組みや成果を語った。まずは、青森空港の活性化の
世間では無名、ゲームファンは熱狂中 ～水面下で爆発した「モンハン」人気に注目！：NBonline(日経ビジネス オンライン)
街を歩くなら、ときどき周囲に目を向けてみてください。たとえば平日の夕方、学校帰りの中高校生が3～4人集まって、ゲームに夢中になっている光景を、よく見かけるようになっているはずです。電車の中で、黙々とプレイステーション・ポータブル（以下PSP）に夢中になっている人が、以前よりも少し多くなっているかもしれません。 そんな光景を見たら、「あ、モンハンだな」と思っていれば、ほぼ間違いないでしょう。 昨今のゲーム関連ニュースでは、WiiやDSのことばかりが取り上げられるため、「モンハン」という名前を聞いたことのない方もいるかもしれません。これは、いま中学生・高校生を中心に大人気の、PSP用ゲーム。正式名称は「モンスターハンターポータブル2nd G」（メーカーはカプコン。なお、対象年齢は15歳以上）。発売日である3月27日には、あちこちのゲームショップの前に、長蛇の列が作られ、瞬く間に品切れになりまし
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