昨年8月、ヴァージニア大学を中心とする研究チームのOpen Science Collaboration（OSC）による「心理学・社会科学の研究成果は6割以上が再現不能」という追跡調査が発表され、大きな話題となった。この論文は、英科学誌Scienceの年間で3番目のブレークスルーに選ばれているが、この調査に対し同じScience電子版の3月4日付で発表された論文で、ハーバード大学のダニエル・ギルバート教授らのチームは「OSCの調査は疑わしい」と指摘した。 このチームによるとOSCの調査は、再現実験する地域を間違えている例があったという。人種問題についての意識を調べるために、もともとの実験は米国カリフォルニア州で行われていたのに、再現実験はオランダ人学生を対象に行われた、という例を挙げている。また、どの実験を再現するかについてはOSCが選択したので、そこに恣意性が含まれているかもしれない、とも

「STAP細胞」論文をめぐる研究不正問題で、小保方晴子研究ユニットリーダーによる不服申し立てを審査していた理化学研究所の調査委員会は5月7日、「再調査は不要」と結論付け、理研に報告書を提出した。これを受けて理研は8日、再調査を行わないと決定。同日午後、調査委員会と理研がそれぞれ記者会見し、判断の根拠などを説明した。 左から調査委員会の古関明彦委員（理研統合生命医科学研究センター副センター長）、岩間厚志委員（千葉大学大学院医学研究院教授）、渡部惇委員長（弁護士）、田賀哲也委員（東京医科歯科大学副学長）、眞貝洋一委員（理研主任研究員） 「悪意はあったことは明らか」「偶々（たまたま）の失念と評価できるものではないことは言うまでもない」――調査委員会の報告書には、「明らか」「言うまでもない」など強い言葉がたびたび現れ、小保方氏の説明や、不服申し立ての矛盾点などを指摘している。 調査委が「改ざん」と