特別コラム「個人では超優秀な日本人が、企業体になるとなぜ世界に負けるのか；日本企業の極めて低い生産性の背景に何があるのか」
個人では超優秀な日本人が、企業体になるとなぜ世界に負けるのか；日本企業の極めて低い生産性の背景に何があるのか 1 個人では超優秀な日本人 OECDは、72カ国・地域の15歳児に対して、2000年から3年ごとに「OECD生徒の学習到達度調査（PISA）」を行っている。2015年の調査には、世界約54万人が参加、日本からは198校、約6600人が参加した。その結果、 科学的リテラシー 日本 第1位 平均得点538点（OECD平均493点） 数学的リテラシー 日本 第1位 平均得点532点（OECD平均490点） 読解力 日本 第6位 平均得点516点（OECD平均493点） となった。PISAは、人間の全ての面を正確に評価するものではないが、少なくとも、15歳時点では日本人は極めて優秀であることがわかる。 2 企業体になると世界に負ける日本人－極めて低い生産性－ ところが、超優秀な日本人が大人
世界トップの教育水準を労働生産性に転換できない日本の課題
＜学力の国際比較で日本はトップクラスなのに、その潜在能力を労働生産性に転換できていない。今後の課題は、女性を中心とした高い能力を持つ人材を、どのように生産性に結び付けるかだ＞ 世界各国の15歳の学生の科学的リテラシー、読解力、数学的リテラシーを測定する、３年毎の国際学力調査、OECD「PISA 2015」が公表された。 例によって日本の平均点の順位が注目されているが、それよりも興味をひくのは、それぞれの社会の特性との関連だ。例えば、労働生産性との関連はどうだろうか。普通に考えれば、学力が高い、つまり国民の潜在能力が高い国ほど、労働生産性が高いと考えられるが、現実はどうなのか。 【参考記事】途上国型ワーカホリックから、いまだに脱け出せない日本 労働生産性とは、各国のGDP（国内総生産）を就業者数で割った値で、労働者のパフォーマンスの指標としてよく使われる。総務省統計局『世界の統計 2016』
日本流｢過剰サービス｣は誰も幸せにしない
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いい加減に目を覚まそう、未来がない日本人の働き方 日本企業の生産性向上に必要なのは「容易な転職と配置換え」 | JBpress (ジェイビープレス)
電通の過労自殺事件をきっかけに、日本人の働き方があらためてクローズアップされている。日本で長時間残業がなくならないのは、前近代的な社風など社会的な側面もあるが、最大の要因は日本企業が高い付加価値を作り出せず、生産性の低い状態を続けているからである。 残業時間規制など、当面の労働時間を減らすといった対策は重要だが、生産性の低い状況を放置したまま、対症療法ばかり繰り返していると、供給制限から生産が減少するといった副作用すら発生しかねない。企業の付加価値という部分にメスを入れなければ抜本的な改善は難しい。日本人は過去20年、付加価値の問題から目をそらし続けてきたが、それも限界に来ている。 日本の生産性は主要国で最低という厳しい指摘 今年9月に公表された2016年版労働経済白書はかなりショッキングな内容であった。日本の労働生産性が低いことは以前から知られていたが、それを完全に裏付ける結果となってい
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