実験や観察について、公立中理科教員の7割以上が自費で教材や備品を買った経験があることが、科学技術振興機構と国立教育政策研究所の調査でわかった。 学校現場の資金繰りの厳しさを浮き彫りにいている。2012年度に全面実施される新学習指導要領では実験と観察を充実させるとしているが、十分な予算確保ができるかが今後の課題だ。 調査は今年6〜7月に実施。全国の公立中から無作為に選んだ337校の理科教員572人が回答した。 それによると、実験や観察を行う際、どんな支障があるかを複数回答で聞いたところ、「授業前後の準備や後片づけの時間が足りない」が70%でトップ。次いで顕微鏡や電流計など「設備や備品が不足している」が60%。これに「授業時間の不足」38%、薬品や種子、マッチ、試験管といった「消耗品の不足」37%――と続いた。 1校当たりの消耗品の予算は年平均11万6000円。生徒一人につき341円との計算だ