グーグル社員が仕事が楽しいワケを経済学で考える 成功報酬の「歪み効果」は“社員に愛される会社”で解決：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン セールスマンの報酬や賞与を業績にリンクさせるなど、成果主義的な「アメと鞭」の原理はビジネスの世界では日常的である。働く動機を与える為には当たり前と思われているが、最近、経済学の分野でその「常識」に対して相反する研究結果が出て話題になっている。後述するが実は「社員は必ず20％は業務外のことをしなければならない」というグーグルの20％ルールや成果主義の背後にも、これら経済学の最新の知見が生かされているのである。 まず、経済学のトップ学術誌で紹介された3つの実験結果を紹介しよう。発表された当時、大変話題になったものだ。 成功報酬が効く時、効かない時 実験1 自動車のフロントガラスを設置する作業で、時間当りの固定給を変更し、設置したガラス1枚当りの成
慶應義塾大学経済学部・大学院経済学研究科
Copyright © 1996, 2011-, Faculty of Economics, Graduate School of Economics, Keio University
ジョージ・ソロス 特別寄稿「世界を覆う危険な金融保護主義“二番底”という我々の未来」
著名な投資家であるジョージ・ソロス氏は、現在の危機は、過去のいずれとも違うと喝破する。国家という枠を超えたグローバル金融市場の混乱を鎮めるには、まったく新しい規制メカニズムの創造が必要と説く。 ジョージ・ソロス（George Soros） ソロスファンドマネジメント会長 著名な投資家であると同時に、東欧改革に取り組む慈善家、政治運動家でもある。オープンソサエティ・インスティチュート会長。近著に『The Crash 2009』。Photo(c)AP Images 今日、グローバル経済が直面する不確実性は、尋常でないほど広い範囲に及んでいる。われわれはちょうど、第二次世界大戦後最悪の金融危機を切り抜けたばかりである。これに比肩しうる危機といえば、1991年に弾けた日本の不動産バブル（日本はまだそこから回復していない）、それに1930年代の大恐慌くらいである。ただし今回の危機は、これらに比べて数
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