「果物を食べると太る」は誤解。糖質が怖くなくなるズルイ食べ方 | ROOMIE（ルーミー）
糖質コントロールに注目が集まる今、果物は糖分が多いので食べ過ぎないほうがいい——という説を耳にします。はたしてそれは本当？ 誤解しがちな果物との正しい付き合い方を、臨床栄養学の第一人者で、管理栄養士の足立香代子先生にうかがいました。 「果物は糖分だから太りやすい」は誤解 『太らない間食（文響社）』や、『糖質を味方にするズルイ食べ方（ワニブックス）』などの著書で知られる足立先生。果物は甘いので太りやすいというのは誤解であり、どのように健康的に食べるかを考えるべきだと話します。 「日本人の果物摂取量は年々減っていて、国が定める摂取目標を大きく下回っています。それなのに“食べ過ぎると太る”という説が、果物不足を招いている。太る原因は糖質の摂取ではなく、食後血糖値の急上昇にあるのです」（足立先生） 怖がるべきは「食後過血糖（血糖値スパイク）」 食事をすれば血糖値が上昇するのは当然のことで、血糖値の
正社員と非正規社員の賃金格差 最高裁が２つの判断 | NHKニュース
正社員と非正規社員の賃金の格差をめぐる裁判で、最高裁判所は格差が不合理かどうか判断する際は、手当などの趣旨を個別に考慮すべきだとする初めての判断を示しました。さらに、定年後に再雇用された場合は、その事情も考慮の対象になるという判断を示しました。判決は企業の雇用契約の在り方に影響する可能性があります。 横浜市に本社がある「長澤運輸」を定年退職したあと、嘱託社員として再雇用されたトラック運転手の男性３人は、正社員と仕事の内容が同じなのに賃金に格差があるとして会社を訴えました。 １日の判決で、最高裁判所第２小法廷の山本庸幸裁判長は、格差が不合理かどうか判断する際は、賃金の総額の比較だけでなく、手当などの趣旨を個別に考慮すべきだとする初めての判断を示しました。 また、仕事の内容だけでなく、定年後の再雇用だという事情も考慮の対象になるという判断も示しました。 そのうえで、今回のケースでは原告が今後、
コンテ氏をイタリア首相に再指名、新政権発足へ ポピュリズム２党が新たな連立名簿発表
【パリ＝三井美奈】イタリアのマッタレッラ大統領は５月３１日、第一党「五つ星運動」と右派「同盟」の２党が擁立した大学教授ジュゼッペ・コンテ氏を再び首相に指名し、組閣を要請した。大統領府は１日にコンテ内閣が就任宣誓を行う予定だと発表した。イタリアでは３月の総選挙後、政治空白が続いていたが、ポピュリズム（大衆迎合主義）２党の連立政権がようやく発足する見込みとなった。 コンテ氏は５月２７日、組閣の失敗を理由に首相指名を辞退し、今回は２度目の指名。３１日、「イタリア国民の生活をよくするために働く」と抱負を述べた。 コンテ内閣の発足が再浮上したのは、２党が大統領の反対を受け入れ、新たな組閣名簿を示したためだ。反ユーロ派のサボナ元産業相の財務相起用を断念した。 五つ星が発表した組閣名簿によると、財務相にはローマ・トルベルガタ大のジョバンニ・トリア教授が起用される見込み。トリア氏は、ドイツの財政黒字が突出
「健康寿命」で中国が初めて米国追い抜く、日本は2位
［ジュネーブ ３０日 ロイター］ - 中国は２０１６年、誕生時に見込まれる健康寿命の長さで世界３７位となり、４０位となった米国を初めて追い抜いた。世界保健機関（ＷＨＯ）が今月公表した２０１６年の統計をロイターが分析した結果、判明した。 統計によると、誕生時に見込まれる健康寿命は、中国が６８．７年、米国は６８．５年だった。 寿命全体の長さでは、依然米国が７８．５年と中国の７６．４年を上回っているが、米国人の最後の１０年は健康とは言えないという。 全寿命が最も長かったのは日本の８４．２年で、２０１６年生まれの人は来世紀を経験する最初の世代になる。 ＷＨＯの広報担当者は、「健康を失って過ごす期間については、西側の高所得国より、中国、日本、韓国、その他一部アジアの高所得国の方が短い」と説明。特に米国は、２０１６年に誕生時に見込まれる健康寿命が短縮した５カ国の一つに入った。ほかは、ソマリア、アフガニ
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