会社の上司たちが目の前で俺が聞いちゃいけなさそうな会社の機密情報を話そうとしてたので、 「あの、私席はずしましょうか？」と声をかけたら、「うわぁいたの！？」からの「増田くん気配断つのが上手すぎて怖いわー」と言われてしまった。 言い方的にも冗談半分ではあるだろうけど、好きで影が薄いんじゃないわい！とちょっと哀しかったので愚痴ってみる。 もともと1対1なら普通だけど、4,5人集まると途端に影が薄くなる。 後からその時盛り上がった話とかをしたときに「あれ、お前あの時いたっけ？」とか言われるタイプだ。 「いたよ」と主張すると、大抵しばらく考えて「あーあーあーあー！いたわ！いた！いないとおかしい！」とか言われるが、 その盛り上がった話題を最初に場に提供したのも、途中でいい感じに話題を連結させて盛り上げたのも俺だよ？と思ったりして寂しい思いをする。 会議でいいアイデアを出したのが他人の手柄になりかけた

今東証一部の企業に勤めているけど、社内の50歳以上の人達と話していて驚くのは、日本や日本企業を未だに一流だと勘違いしていることだ。若い世代の平均給与が驚くほど低いことも知らなければ、「サムスンが好調なのは一時期だけ、そのうち日本企業が復活する」とか真面目な顔で言われて返答に困ったりする。 あの人たちは何であんなに現状認識力が低いんだろう。その下の世代になってくると、流石にもう日本や日本企業が一流なんていう意識はなくて、没落国は没落国らしく生きていこうという意識があると思うんだけど、企業の上層部にいる人達が未だに勘違いしまくっているせいで、さらに国や企業の劣化が進んでいるような気がする。 でもあと10年〜15年はあの世代が居座るわけで、その間に東京オリンピックやらリニアやら将来的に全く必要のないことを推し進めてどんどん日本を苦しめていくのだろう。どうにかならないもんだろうか。

最近、はてブ界隈から全盛期の2ちゃんねる臭が凄いするんだよ。 はてなブログでせっせと記事書いて、アクセス一生懸命集めている若い奴らじゃない。 したり顔でブコメだけしているお前らのことだよ。 偉そうな事を言っているけど、味方にすると頼りない烏合っぷりが、そのまんまなんだけど。 自分もそうだけど、十数年経っても、本当に成長してねぇなぁ。

「スーパーJチャンネル」（テレビ朝日）をぼんやり視聴していると、気になる特集が組まれていた。 「苦悩…高齢化する家族崩壊の現実」と題され、内容も強烈だったので、ちょっとこちらで紹介したい。 千葉県某所。70代老夫婦のインタビュー映像から、VTRはスタートする。7年前に夫が定年退職。マイホームで夫婦水入らずで悠々としたセカンドライフを満喫できるはずだったが、モザイク越しでも分かるほど、夫婦の表情は暗い。原因は、今年47歳になるという息子。この息子が年金暮らしの夫婦の僅かな蓄えを強引に奪っているというのだ。 http://blogos.com/article/157700/

政府は７日、お年寄りを中心に１人３万円を配る「臨時給付金」の概要をまとめ、与党に示した。来年の前半と後半の２段階に分け、１２５０万人に配る。経済の下支えが目的だというが、来年夏の参院選の前後に配布することもあり、野党から「バラマキ」との批判が出そうだ。 来年前半に配るのは、６５歳以上で、住民税が非課税の約１１００万人。年金収入などが年８７万円以下の約６００万人弱と、同８７万～１５５万円程度の５００万人強が対象だ。この５００万人強は、単身かどうかなど条件がある。１０月ごろからは、６５歳未満の障害基礎年金と遺族基礎年金の受給者約１５０万人に配る。 政府は消費税を１０％に引き上げる２０１７年４月以降、年金が少ない人に年６万円を配ることにしており、この半額分を前倒しして配るものだ。 ただ、もともと配る予定だったのは、年収８７万円以下の人と、障害・遺族基礎年金の受給者だけだった。今回の配る対象はそれ

更新日:5月27日23時30分

いわゆる「ブラック企業」への対策として、違法な長時間労働を繰り返している企業の社名を公表することを検討していた厚生労働省は、違法に月１００時間を超える残業が行われるなどして複数の支店や営業所が是正勧告を受け、その回数が一定以上に達した大企業について企業名を公表する方針を決めました。 その結果、相当数の従業員の間で違法に月１００時間を超える残業が行われるなどして複数の支店や営業所が是正勧告を受け、是正勧告の回数が合計で一定以上に達した時点で、組織としての問題とみなして企業名を公表する方針を決めました。 公表の対象となるのは、資本金や従業員の数が一定以上の大企業で、厚生労働省は近く、全国の労働局に通達を出して運用を始めることにしています。 厚生労働省は、全国の労働基準監督署を通じて毎年１０万件前後の事業所に是正勧告をしていますが、企業名を公表するのは刑事事件として書類送検した場合だけで、これま