野村総合研究所は日本、米国、欧州、中国の4地域を対象とし、ハイブリッド車(HEV)、プラグインハイブリッド車(PHEV)、電気自動車(EV)を含むエコカーの2020年までの販売台数を予測した。この予測は、各国政府による規制及び支援策、消費者の価値観の変化、自動車メーカー各社の計画・戦略をもとに実施したもの。
「高まるEV化の流れ,変換迫られる企業戦略」,電気自動車のインパクトを予測する A.T.カーニー パートナー 川原英司氏 ――その電池市場において,日本メーカーはどのような位置づけにいるのでしょうか? リチウムイオン電池の世界市場シェアは,現在アジア勢が大半を占め,中でも日本が半分を占めていると言われています。自動車用電池の開発・量産においては,量産車への納入実績や自動車メーカーとの合弁会社の設立状況などを見ても,日系の電池メーカーが先行しています。 しかし,各国政府も電池の開発に相当に力を入れてきています。日本のメーカーには,電池の要素技術やそれをシステムとして組み上げていく技術,さらにそれを量産できる技術がすでにありますが,市場が成長する中で,その強みをいかに維持・強化していける仕組みを構築していけるかが,優位性を保つためには大きな課題と言えるでしょう。 ――電池の開発が順調に進めば,
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