浅羽祐樹@同志社大学2年目 @YukiAsaba 韓国総選挙「若者の反乱」から参院選18歳選挙権を読み解いてみました。 「未来予測の中で最も確実なものは人口学的変化…今回の選挙結果を見る限り、「年齢層ごとの有権者数×投票率×政党支持の偏り」のダイナミズムは、韓国政治を変えた」yomiuri.co.jp/fukayomi/ichir… 2016-05-03 19:21:50 リンク YOMIURI ONLINE（読売新聞） 韓国総選挙、「若者の反乱」が始まった？－参院選１８歳選挙権へのヒント 的外れだった世論調査 ４月１３日に行われた韓国総選挙は、「与党セヌリ党が過半数を維持する」と誰もが思っていた。ところが、実際にはセヌリ党は国会定数３００のうち１２２議席しか獲得できないばかりか、第２党に転落する惨敗という結果だった。 記事より 現地マスコミが実施した事前の世論調査では、各社が同じ「与党勝

と、KAMINOGEに掲載されていたわけなんだが… KAMINOGE vol.53 作者: KAMINOGE編集部出版社/メーカー: 東邦出版発売日: 2016/04/21メディア: 単行本（ソフトカバー）この商品を含むブログ (1件) を見る じゃあ、カナダで大悪人として知られた将軍「KY」って誰のことなんだよ？ 軍事史には詳しい人がやまほどいるだろうから、特定するのは比較的容易ではあろうが…… しかし、例えば、辻正信とかそんな感じの狂った軍人で、すごく評判が悪かったとして、カナダから来たマネージャーがマサノブ・ツジからイニシャルをとって「MTジョン」と名乗ってファンのヒートを買うことができるもんだろか。 にしても、それをいじくって、ここまでのストーリーにできたみのもけんじのすごさよ。 「プロレススターウォーズ」馬場vsアンドレの凄さを改めて考える - http://d.hatena.n

このテーマはずっとここで追ってますね。 まとめました スマホ・携帯を調査対象にしないことは、世論調査の結果に影響を与えるか―韓国総選挙の結果や、各社の取組みから - Togetterまとめ http://togetter.com/li/970693

若年層の声を拾うことが可能に 毎日新聞社などマスコミ６社と日本世論調査協会は、固定電話を持たない人が増えているため、携帯電話に掛ける世論調査の実験をした。現在各社の世論調査は固定電話に掛けており、携帯電話やスマートフォンしか持たない若年層の考えが把握できない。結果は１０日の同協会研究会で発表される。 実験は昨年９、１０月の２回、固定電話調査と同様、コンピューターで無作為に数字を組み合わせて作った番号に電話するＲＤＳ（ランダム・デジット・サンプリング）方式で実施（調査実施機関は日経リサーチ）。９月の１回目の実験では４５６６人に電話を掛け５２２人から、１０月の２回目の実験では４１００人に電話を掛け６１０人から回答を得た。 ２０歳以上の回答者（１回目５１１人、２回目６０６人）を分析した結果、２０代の割合は１回目１９％、２回目１４％、３０代はそれぞれ２０％、２１％と、２０１０年国勢調査の年代別構成

読売新聞の４日朝刊１面に載った全国世論調査の記事「消費増税『延期を』６５％」を読み、「やったね！」と思った。 消費増税延期を後押しするような世論調査の結果に、そう感じたのではない。 記事に「調査方法を一部変更」とあり、２面に「おことわり」が出ていた。そこには、これまで電話方式の全国世論調査は固定電話限定でかけていたのを、４月から携帯電話にも広げると書かれていたからだ。 そして、１８歳選挙権の導入を前に、調査対象を「１８歳以上」に広げた。「若者が何を考えているか」を世論調査に反映させるための変更だ。

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安達裕章 @adachi_hiro アニメ「銀英伝」の素晴らしさを語ろうにも、いろんな魅力があるから一言じゃ言えないよね。私としては、石黒監督や菊川プロデューサー、田原プロデューサーをはじめとする当時のスタッフの皆さんに本当に感謝してる。キャストももちろんだけどスタッフも最高だったんだ。 2016-05-03 22:24:29 安達裕章 @adachi_hiro ここでひとつ裏話。田中さんは、最近までアニメ「銀英伝」を見られなかったんだよね。原作にかなり忠実に作ってもらったでしょ？プロの声優さんに自分の書いたセリフを読まれるのが「妙に気恥ずかしかった」らしい。私が「自分の結婚式のビデオを見られない感じ？」と聞いたら「うん、近いかも」って。 2016-05-03 22:28:02

熊本地震の大きな特徴は、避難者の「車中泊」と被災地情報の「SNS拡散」が多いことです。実際に現場を歩いてみて、最初の大地震直後から見られるこの2つの組み合わせへの対応の遅れが、今、現場の混乱を引き起こす深刻な要因になりつつあることを感じ、具体的な提案とともにまとめたいと思います。 昨年、鬼怒川が決壊した9月の東日本豪雨災害で、私は自治体ごとに情報発信や災害広報に格差があることを指摘し、いざという時、生活する地域の差が得られる情報の差、ひいては命の差になってはいけないことを訴えました(こちら)。今、災害時の情報格差を生まないための、そして少しでも減災へとつなげる災害広報の基準づくりをさまざまな専門家と共に進めています。 そんな中でマスコミ報道では見えない課題を探ろうと、熊本市や益城町などでボランティアの受け入れが始まった週末、今回の熊本地震で最も被害のひどかった地域である益城町、御船町、西原

先の韓国総選挙は大半の予想に反して、与党セヌリ党が第２党に転落するという惨敗に終わった。各種世論調査はもちろん行われたのに、予想はことごとく外れた。そのナゾを解くカギのひとつは、若者が投票行動によって見せた「反乱」を世論調査が捕捉しきれなかったことにあると見られる。今回の韓国総選挙では水面下で何が起きていたのか。日本には伝わってこない韓国選挙の裏事情を新潟県立大学の浅羽教授が解説する。 的外れだった世論調査 ４月１３日に行われた韓国総選挙は、「与党セヌリ党が過半数を維持する」と誰もが思っていた。ところが、実際にはセヌリ党は国会定数３００のうち１２２議席しか獲得できないばかりか、第２党に転落する惨敗という結果だった。 現地マスコミが実施した事前の世論調査では、各社が同じ「与党勝利」という予測だった。にもかかわらず、なぜこぞって大きく外れたのか。それしか使えるデータがない中で、韓国ウォッチや外